#ビットコイン

ビットコインとブロックチェーンのこれまでと2021年トレンド予測/株式会社グラコネ代表・ミスビットコイン 藤本真衣インタビュー(Amazon Audible特別番組)

今回は株式会社グラコネの代表であり、ミスビットコインとしても知られる藤本真衣氏にご出演いただきました。9年前にビットコインに出会い、これまでに国内、海外、数多くの暗号資産とブロックチェーンプロジェクトのサポートやアドバイザーを務めてきた藤本氏に「ビットコインとブロックチェーンのこれまで」と「2021年トレンド予測」についてお話いただきました。(聞き手:「あたらしい経済」編集長 設楽悠介)

【初心者向け】仮想通貨取引所選びで一番大事なポイントは?

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。 今回のテーマは「仮想通貨投資で初心者が知るべき注意点」です。 仮想通貨取引所の選び方、販売所と取引所の違いなど、これから仮想通貨投資を始めようと考えている人が知るべき注意点について徹底解説します!

仮想通貨ビットコイン高騰の要因、そして初心者はどう投資すべきか

今回のテーマは「ビットコインの価格上昇の理由と仮想通貨取引のポイントについて」です。 過去最高値を更新したビットコインが今何故価格上昇をしているのか、そして仮想通貨取引所を利用するうえでのポイントなどについて徹底解説!前回配信した動画「海外仮想通貨取引所って本当に使っても大丈夫?」と合わせてご覧ください

「史上最高値更新のビットコインに多くの企業は投資すべき?」米上場企業がビットコインへ投資した理由

新型コロナウイルスへの対策として各国の中央銀行が民間消費や企業投資を促すために莫大な量の通貨を発行した。それによって各国の企業や投資家が現金を従来の金融資産である株式や債券へ変える動きが加熱している。 そんな中、米国で大手企業がその投資先のアセットとして「ビットコイン」を選び出したことが今年大きな話題となった。現在ビットコインの価格は年初より高騰しているが、その考えられる要因の一つにも、この大手企業らのビットコイン購入が挙げられている。 今年ビットコインへの大規模な投資を行って話題を呼んでいる米上場企業はスクエアとマイクロストラテジーの2社だ。 この記事では「企業のビットコイン投資」に焦点をあてて、この2社がなぜビットコイン投資を行ったのかを振り返り、そして今後の動きについて予想していく。

JPモルガンが米生命保険会社マスミューチュアル(MassMutual)のビットコイン投資を皮切りに暗号資産(仮想通貨)市場が拡大する見解示す

米大手銀行JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase)が米生命保険会社マスミューチュアル(MassMutual)が行ったビットコイン投資により今後暗号資産(仮想通貨)の市場が拡大する可能性があるとその見解を示したことを12月4日ブルームバーグが報じた。

米生命保険会社マスミューチュアルが約100億円(1億ドル)相当のビットコイン購入

1851年設立の米生命保険会社マスミューチュアル(MassMutual)が約100億円(1億ドル)相当のビットコインをビットコイン機関投資家向けソリューションを提供するNYDIGと協力して購入したことが12月11日に明らかになった。マスミューチュアルが購入したビットコインはNYDIGの監査済み、保険付きのカストディ・プラットフォーム上で保管されているようだ。ちなみにNYDIGは現在、約2,390億円(23億ドル)以上のデジタル資産を保管しているようだ。

シティバンク(Citibank)アナリストが一連のビットコイン投資をうけマイクロストラテジー(MicroStrategy)の株式評価引き下げ

米シティバンク(Citibank)のアナリストであるタイラー・ラドケ(Tyler Radke)氏が、米ナスダック上場企業マイクロストラテジー(MicroStrategy)の株式評価を「中立」から「売り」へと下げたことを、米金融メディアのシーキングアルファが12月8日に報じた。(Seeking Alpha)

フィデリティ・デジタル・アセットがビットコインを担保にした現金融資サービスの提供を発表

フィデリティ・デジタル・アセット(Fidelity Digital Assets)が米暗号資産レンディング企業ブロックファイ(BlockFi)と提携し、機関投資家が現金融資の担保としてビットコインを担保資産にできるサービスを展開していくことを12月9日に発表した。

米スクエアが2030年までに温室効果ガス排出量ゼロ計画とビットコイン・クリーンエネルギー・インベストメント・イニシアチブ設立を発表

スクエア(Square)が2030年までに業務上の温室効果ガス排出量をゼロにする計画とビットコイン・クリーンエネルギー・インベストメント・イニシアチブ(Bitcoin Clean Energy Investment Initiative)の設立を12月8日に発表した。

ビットコインが過去最高値更新、バブル再来か、もはやバブルでもないのか

暗号資産(仮想通貨)ビットコインの価格が高騰している。2020年11月30日、海外取引所のバイナンスでは19,799ドル、Bitstampでは19,666ドルと、過去最高値を更新。また米国大手取引所コインベースでは17年12月に記録した過去最高値19,891ドルにはどとかなかったものの19,873ドルを記録した。米ドル建てで20,000ドルの大台に迫る勢いを見せた。各取引所で過去最高値更新後、一旦価格の19,000ドル近くまで下落も見られたが、その後も現時点まででは19,000ドルから20,000ドルの間を推移している。

ジャックドーシ率いるSquareのモバイル決済アプリCash Appの第3四半期ビットコイン総売上高が約1,688億円に

ジャック・ドーシー率いる米決済会社Squareのモバイル決済アプリCash Appの2020年第3四半期ビットコイン総売上が、約1,688億円(16億3,000万ドル)で売上総利益(粗利)は約33億1,300万円(3,200万ドル)であったことが決算書によって11月5日に明らかになった。

ビットコインが年初来高値を更新〜bitFlyerマーケットアナリストの金光碧氏の見解~

ビットコインが年初来高値を更新したことをうけて、暗号資産(仮想通貨)取引所を運営する株式会社ビットフライヤー(bitFlyer)が10月22日午前のビットコイン各サービスの取引量を10月1~21日午前の平均取引量との比較した結果を「あたらしい経済」に伝えてくれた。

ジャックドーシ率いるアメリカ決済会社Squareが約53億円のビットコインを取得

アメリカ決済企業のSquareが4,709ビットコインを10月7日に購入したことが明らかになった。Squareのビットコイン取得総額は約53億円(5000万ドル)。1ビットコインあたりの価格が10,600ドルの際に取得している。あわせてSquareのCEO兼Twitter創業者であるジャック・ドーシ氏(Jack Doresy)氏は「SquareがBitcoinに5,000万ドルを投資するよりも重要なのは私たちがどのようにして投資を行ったかを共有していることです。それは他の人も同じことができるようにするためです」とツイートしている。

エンジニアとして語る「Corda」の優位性(SBI R3 Japan プロダクトサービス部長 ソリューションアーキテクト 生永雄輔氏 インタビュー)

数多あるブロックチェーンプロジェクトが技術的にどう凄いか、という話はどこでも聞くことができると思います。処理速度が早いとか、簡単に作れるとか。でも、それがなぜ必要かと聞くとあまり具体的な答えが返ってこないんですよね。例えばゲームに特化する機能を用意してますと言っていても、じゃあゲームでわざわざブロックチェーン使ってトークン発行する理由あるんですかって聞くと、なかなか明確な答えが出てこない。

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ビットコインATMを提供するLibertyXがセブンイレブンなど全米20,000店舗以上でビットコインの現金購入サービスを発表

ビットコインATMや決済ネットワークを提供するLibertyXが、7-Eleven、CVS Pharmacy®、Rite Aidなど大手コンビニエンスストアや薬局チェーンを含む全米20,000店舗の小売店で、消費者が現金を使ってビットコインを購入できるようになったことを発表した。

次世代金融サービス創出の一歩へ 国内伝統金融機関が始めた新サービスとは(Fintertech株式会社 川浪創氏/相原一也氏)

あたらしい経済」編集部の突撃ラジオインタビュー、今回はFintertech株式会社のStrategy Group 川浪創氏と相原一也氏に突撃取材をしました。 Fintertech株式会社は、株式会社大和証券グループ本社と株式会社クレディセゾンの合弁会社であり、最先端テクノロジーを活用した次世代金融サービスの創出を推進する企業です。