国内初、コインチェックにイミュータブル(IMX)上場。エイプコイン(APE)とアクシーインフィニティ(AXS)も

コインチェックにIMX、APE、AXS上場

国内暗号資産(仮想通貨)取引所コインチェック(Coincheck)が、暗号資産イミュータブル(IMX)、エイプコイン(APE)、アクシーインフィニティ(AXS)の3銘柄取り扱い開始を9月21日発表した。

なお国内取引所においてIMXが上場するのは初の事例となる。またAPEはビットバンクに続き2例目。AXSについてはビットバンク、DMM Bitcoin、Binance Japanに続き4例目となる。

コインチェックでの各銘柄対象サービスは、Coincheck(WEB)およびCoincheckアプリにおける送金・受取・購入・売却と「Coincheck販売所」、「Coincheck貸暗号資産サービス」、「Coincheckつみたて」となる。

また同取引所が提供するNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT(β版)」において決済通貨として9月22日からIMX、APE、AXSが追加される予定とのこと。

なお同3銘柄取り扱い開始時においては、「Coincheck取引所」での取扱いはないとの事だ。

コインチェックはIMX、APE、AXS上場により、合計26銘柄の暗号資産を取り扱うことになった。

現在コインチェックでは、イミュータブル(IMX)、エイプコイン(APE)、アクシーインフィニティ(AXS)に加え、ビットコイン(BTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、イーサリアム(ETH)、イーサリアムクラシック(ETC)※2020年9月15日より取り扱い一時停止中、リスク(LSK)、リップル(XRP)、ネム(XEM)、ライトコイン(LTC)、モナコイン(MONA)、ステラルーメン(XLM)、クアンタム(QTEM)、ベーシックアテンショントークン(BAT)、アイオーエスティー(IOST)、エンジンコイン(ENJ)、パレットトークン(PLT)、ザ・サンドボックス(SAND)、ポルカドット(DOT)、フィナンシェトークン(FNCT)、チリーズ(CHZ)、チェーンリンク(LINK)、ダイ(DAI)、メイカー(MKR)、ポリゴン(MATIC)を取り扱っている。

なおシンボル(XYM)およびフレア(FLR)は付与を実施したのみである。またオーエムジー(OMG)は7月25日をもって上場廃止となっている。

コインチェック 副社長執行役員 井坂友之氏のコメント

「あたらしい経済」編集部は、コインチェックの副社長執行役員である井坂友之氏より以下のコメントを得た。

web3ゲーム/コンテンツ関連の3つの暗号資産をCoincheckで取扱い開始いたします。特にImmutabe(IMX)は国内初の取扱いとなります。本日より開催される東京ゲームショウ2023に合わせてImmutable社の共同創業者で社長のFerguson氏も来日しイベント開催をされるとのことで、日本におけるIMXの取扱い開始という話題と賑わいを添えることができれば嬉しく思います。

コインチェックは日本における暗号資産取引サービスのリーディングカンパニーとして、web3/クリプト業界のさらなる発展および新しいコンテンツの創出に挑戦するすべてのクリエイターの皆様を支援していきます。

関連ニュース

参考:コインチェック
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【4/26話題】コンセンシスがETH規制でSECを提訴、米国政府マネーファンドがP2Pで転送可能になど

米コンセンシス、イーサリアム(ETH)規制めぐり米SECを提訴、フランクリン・テンプルトン、「米国政府マネーファンド」をP2Pで転送可能に、オーケーコインジャパンにオプティミズム(OP)上場へ、国内3例目、米決済ストライプ、「USDC支払い」今夏から導入へ、Fireblocks、機関向けのDeFiセキュリティ機能を拡張、アーサーヘイズ、ビットコインの強気相場続くと予想、コスモス「IBC」でトークン無限発行のバグ修正、アシメトリックリサーチ報告、ビットコインの改善提案「BIP420」公開、スマコン追加やゼロ知識証明など実装に向け、エルサルバドル、公式デジタルウォレット「Chivo」のソースコード流出、米SEC、テラフォームラボと創業者に約53億ドルの支払い命じる