「レイヤーゼロ」にグーグルクラウド・オラクル導入、チェーン間の全メッセージングが検証可能に

LayerZeroにグーグルクラウド・オラクル導入

クロスチェーンメッセージングプロトコル「レイヤーゼロ(LayerZero)」開発のレイヤーゼロラボ(LayerZero Labs)が、同プロトコル上のメッセージを保護する為に、グーグルクラウド(Google Cloud)と連携したことを9月12日発表した。

この連携により、チェーン間のメッセージングを保護する為のデフォルトの検証ツールとして、「レイヤーゼロ」上にグーグルクラウド・オラクル( Google Cloud oracle)が導入され、「レイヤーゼロ」上の全てのメッセージングを検証可能になったとのこと。

グーグルクラウド・オラクルは、クロスチェーンメッセージングのhttpsとして機能することを目的としており、ウェブサイトの正当性を証明する為に全てのhttps証明書を検証するのと同様に、「レイヤーゼロ」上のメッセージングを検証するという。

なお現在グーグルクラウド・オラクルは全ての「レイヤーゼロ」アプリケーションで利用可能となっており、今月19日より「レイヤーゼロ」上でデフォルトとして設定される予定とのこと。

またグーグルクラウド・オラクルでは、イーサリアム(Ethereum)やアービトラム(Arbitrum)、オプティミズム(Optimism)、ポリゴン(Polygon)、BNBチェーン、アバランチ(Avalanche)など15のチェーンのメッセージングを検証しているという。

さらに「レイヤーゼロ」は、クラウドベースのブロックチェーンノードホスティング(運用)サービス「ブロックチェーン・ノード・エンジン(Blockchain Node Engine)」をコアプロバイダとして利用し、毎月400億件を超えるリモートプロシージャコール(RPC)を処理できるようにシステムを拡張したとのこと。

なお「ブロックチェーン・ノード・エンジン」は、昨年10月よりグーグルクラウド(Google Cloud)が提供しているサービスで、ノード運用がグーグルクラウド上で行える。同サービスでは、ノードの管理や更新をグーグルクラウド側が担うことにより、利用者は必要最小限の負担でノードの導入・運用ができるとのことだ。

レイヤーゼロとは

「レイヤーゼロ」は、セキュリティを損なうことなく、ブロックチェーン間でのデータや資産、情報の転送などをシームレスにする相互運用性プロトコルで、毎月約1,000万件のメッセージを処理しているという。

「レイヤーゼロ」では「オムニチェーン相互運用プロトコル(Omnichain’ Protocol)」により、トークンやスマートコントラクトの複数のブロックチェーン間での相互運用を可能にするなど、シームレスなクロスチェーンメッセージングを促進するインフラを提供している。

開発者は「レイヤーゼロ」を利用することで、異なるブロックチェーン同士を介するための通信を行う仲介者を必要とせずに、複数のブロックチェーンにまたいだプロジェクトを構築できる。

現在「レイヤーゼロ」は、イーサリアム(Ethereum)、アバランチ(Avalanche)、BNBチェーン(BNBチェーン)、ポリゴン(Polygon)、アービトラム(Arbitrum)、オプティミズム(Optimism)、アプトス(Aptos)などのブロックチェーンに対応している。

関連ニュース

参考:レイヤーゼロ・プレスリリース
images:iStocks/metamorworks

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【3/5話題】ビットコイン1000万円突破、テザー「USDT」の流通量1000億ドル突破など

ビットコイン1000万円突破、対ドルでも史上最高値69,000ドルに肉薄、テザー社発行の米ドルステーブルコイン「USDT」、流通量1000億ドル突破、米SEC、ブラックロックの「イーサリアム現物ETF」上場の可否判断を再度延期、ソニー銀行がドル建てのデジタル証券募集へ、セキュリタイズ提供基盤でクオーラム採用、マイクロストラテジーが変換社債で6億ドルの資金調達へ、ビットコイン買い増す意向、韓国の個人情報保護委員会、ワールドコイン(WLD)の調査開始、台湾FSC、9月にデジタル資産市場規制の新法案提案へ=報道、米裁判所、「流通市場での特定の暗号資産取引は有価証券取引にあたる」との見方示す、国内初、Zaifに「スケブコイン(SKEB)」上場へ、Wormhole、ネイティブトークン転送のための新フレームワーク発表、ハッシュパレット、「CryptoNinja Party!」サービス終了へ