APE発行の「ApeCoin DAO」、BAYC関連専用マーケットプレイス「ApeCoin marketplace」ローンチ

ApeCoin DAOが「ApeCoin marketplace」ローンチ

暗号資産(仮想通貨)エイプコイン(APE)発行元のApeCoin DAOが、BAYC(Bored Ape Yacht Club)関連専用マーケットプレイス「エイプコインマーケットプレイス(ApeCoin marketplace)」をローンチした。このマーケットプレイスを構築したスナッグスソリューションズ(snagsolutions)の創設者が1、1月24日に発表した。

「エイプコインマーケットプレイス」は、APEのステーキングやNFTメタデータの統合など独自機能が搭載されており、「BAYC」及び「Otherside(アザーサイド)」コミュニティ向けに構築されているとのこと。

その為「エイプコインマーケットプレイス」のコレクションには、BAYC関連NFT「MAYC(Mutant Ape Yacht Club)」や「BAKC(Bored Ape Kennel Club)」、アザーサイドの土地「Otherdeed」、「BACC(Bored Ape Chemistry Club)」がリストされている。

そしてこのマーケットプレイスでは、NFTの販売時の手数料(ロイヤリティ)としてETHでの販売は0.5%の手数料、APEでの販売は0.25%の手数料がかかるとのこと。またクリエイター手数料として0.25%がApeCoin DAOに還元され、その資金についてはマルチシグウォレットで保管されるとのこと。

これまでApeCoin DAOでは、「エイプコインマーケットプレイス」の構築について提案が行われてきており、NFTマーケットプレイス「マジックエデン(Magic Eden)」や「ラリブル(Rarible)」も提案を行っていたが、最終的にスナッグスソリューションズが開発する形となった。

なおスナッグスソリューションズは、コレクタブルNFTプロジェクト「ゴブリンタウン(goblintown)」や「クリプト・チックス(Crypto Chicks)」などの独自マーケットプレイスを構築する、今年7月創業のスタートアップである。

関連ニュース

BAYCのユガラボ、ビープルのNFT企業「WENEW」と「10KTF」を買収

BAYCバンド「KINGSHIP」とM&M’sのコラボチョコが米国で発売

米コインベース、人気NFT「BAYC」のアニメ映画製作へ

BAYC運営「Yuga Labs」、a16zやコインベースらから約550億円調達

人気NFT「BAYC」の暗号資産「ApeCoin(APE)」リリース、海外取引所に続々上場

参考:ApeCoin marketplace
デザイン:一本寿和

images:iStocks/PerlaStudio・artacet

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【3/17話題】OmakaseとビットポイントがBabylonでビットコインステーキングへ、テレグラム創設者が仏出国かなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

米コインベース、カルダノ(ADA)と天然ガス(NGS)の先物提供をCFTCに申請

米大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)傘下のデリバティブ部門「コインベースデリバティブズ(Coinbase Derivatives)」が、暗号資産カルダノ(ADA)および天然ガス(NGS)の先物取引提供に向けた自己証明書(Self-Certification)を米商品先物取引委員会(CFTC)に申請した。コインベースが3月14日にXで発表した

ブラックロックのトークン化ファンド「BUIDL」、運用資産額が10億ドル突破

「ブラックロック・米ドル機関投資家向けデジタル流動性ファンド(BlackRock USD Institutional Digital Liquidity Fund:BUIDL)」 の運用資産額が10億ドル(約1,488億円)を突破した。同ファンドのトークン化を担当しているデジタル資産発行プラットフォーム運営のセキュリタイズ(Securitize)が3月14に発表した

NRI・野村證券・BOOSTRYら、国内初の「デジタル債のDVP決済」と「デジタル通貨での証券決済」を実証

野村総合研究所(NRI)、野村證券およびBOOSTRY(ブーストリー)、ディーカレットDCP、三井住友銀行の5社が、「新たな決済スキームを利用したデジタル債の新規発行」および「デジタル通貨を利用した証券決済の概念実証(PoC)」に関して協業したことを3月14日に発表した