米コインベースでDAR、POND、ATA、FIS上場へ

米コインベースでDAR、POND、ATA、FIS上場へ

米大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)で、暗号資産マインズオブダラルニア:Mines of Dalarnia(DAR)、マーリン:Marlin(POND)、オートマタネットワーク:Automata Network(ATA)、スタファイ:StaFi(FIS)の4銘柄が上場することが6月14日分かった。

発表によるとこれら4銘柄は、流動性条件が満たされ次第、「コインベースドットコム(Coinbase.com:販売所)」及び、同社提供の個人トレーダー向けプラットフォーム「コインベース・エクスチェンジ(CoinbaseExchange)」にて、6月14日9時(太平洋標準時)以降に取引開始される予定とのことだ。

取引ペアについては、4銘柄それぞれUSDをサポート後、段階的にUSDTをサポートするとのこと。また両銘柄の取り扱いは、米コインベースのサービス対象全地域での対応となっている。なお日本は対象外。

コインベースでは、新規上場の「検討中」および「計画中」の暗号資産リストを公開しており、今回上場するPONDとATAは「検討中」、FISは「計画中」に記載されていた銘柄となる。

各暗号資産について

Mines of Dalarniaは、プレイヤーがゲーム内アイテムをマイニングするP2E(Play to Earn:遊んで稼ぐ)アクションアドベンチャーゲームだ。DARはゲーム内でステーキングに利用できるトークンだ。

DARは現在、バイナンス(Binance)やクーコイン(KuCoin)、クリプトドットコム(Crypto.com)、MEXCなどの暗号資産取引所の他、ユニスワップV2(Uniswap V2)およびV3やパンケーキスワップV2(PancakeSwap V2)などの分散型取引所(DEX)で取り扱われている。現在の時価総額は約80億円となっている(6/14 コインマーケットキャップ調べ)。

Marlinは、分散型金融(DeFi)とweb3の為のプログラム可能なネットワークインフラストラクチャを提供する、レイヤー0に焦点を充てたオープンプロトコルだ。ノード間の通信を最適化することで、P2Pプラットフォームを拡張することを目的としている。

MarlinのネイティブユーティリティトークンであるPONDは、Marlinに関するガバナンストークンとしても利用される。

PONDは現在、バイナンス(Binance)やフォビグローバル(Huobi Global)、クーコイン(KuCoin)、MEXCなどの暗号資産取引所の他、ユニスワップV2(Uniswap V2)やスシスワップ(Sushiswap)などの分散型取引所(DEX)で取り扱われている。現在の時価総額は約80億円となっている(6/14 コインマーケットキャップ調べ)。

Automata Networkは、複数のブロックチェーンにまたがるdAppsにプライバシーミドルウェアレイヤーを提供する分散型サービスプロトコルだ。またDeFiにおけるプライバシー問題解決に取り組んでいる。ATAはブロック生成報酬やネットワーク手数料として利用される他、ガバナンス投票の際にも利用される。

ATAは現在、バイナンス(Binance)やクーコイン(KuCoin)などの暗号資産取引所の他、パンケーキスワップV2(PancakeSwap V2)やスシスワップ(Sushiswap)などの分散型取引所(DEX)で取り扱われている。現在の時価総額は約33億円となっている(6/14 コインマーケットキャップ調べ)。

StaFiは、クロスチェーンステーキングデリバティブのDeFiプロトコルだ。ユーザーはStaFiを通じてPoSトークンをステーキングすると、「rToken」を受け取ることができ、ステーキング報酬を取得しながら取引できる。FISはStaFiチェーンのネイティブトークンとして、ステーキングやブロック生成報酬、ネットワーク手数料として利用されている。

FISは現在、バイナンス(Binance)やフォビグローバル(Huobi Global)などの暗号資産取引所の他、ユニスワップV2(Uniswap V2)などの分散型取引所(DEX)で取り扱われている。現在の時価総額は約22億円となっている(6/14 コインマーケットキャップ調べ)。

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参考:コインベース
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
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「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

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