#暗号資産

S&Pダウ、240以上の暗号資産を含んだ新たな評価指数を発表

世界有数のインデックスプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P Dow Jones Indices:S&P DJI)が、新しい「S&P Cryptocurrency Broad Digital Market(BDM)インデックス」を含む最新の暗号資産インデックスの発売を7月13日に発表した。このインデックスはS&P DJIが5月に発表したビットコインやイーサリアムのデジタル資産のベンチマークインデックス「S&P Digital Market Indices」の拡張の一部となっている。世界有数のインデックスプロバイダーであるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P Dow Jones Indices:S&P DJI)が、新しい「S&P Cryptocurrency Broad Digital Market(BDM)インデックス」を含む最新の暗号資産インデックスの発売を7月13日に発表した。このインデックスはS&P DJIが5月に発表したビットコインやイーサリアムのデジタル資産のベンチマークインデックス「S&P Digital Market Indices」の拡張の一部となっている。

パブリックブロックチェーンは、金融インフラになる(HashHub 平野淳也氏)

HashHubはブロックチェーン・暗号資産業界では知らない人はいない企業だろう。2013年に業界に参入した平野淳也氏が2018年に共同創業したHashHubは、これまでリサーチ事業やコワーキング事業を展開し、日本の業界発展を下支えしてきた企業。そして今年新たな金融事業「HashHub Lending」をスタートさせた(正式リリース版は今夏予定)。

【イーロンマスク砲、イーサ最高値、XRP問題…】1月仮想通貨ニュースランキングと2月注目イベント

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。 今回のテーマは「1月の注目仮想通貨ニュースランキング」です! 今回の動画では、CoinPostの公式Twitterにて発信した1月のニュースの反響を集計し、そのニュースをランキング形式にして「あたらしい経済」の設楽悠介と「CoinPost」の各務貴仁が解説します!

【詐欺に注意】業界2大メディアが斬る仮想通貨詐欺の実態とは?

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。 今回のテーマは「仮想通貨の詐欺」についてです! 今までどんなケースの詐欺があったのか?仮想通貨詐欺における常套手段とは?最近新たに出てきた詐欺手法など、投資初心者が知っておくべき「仮想通貨の詐欺」について徹底解説しています

【初心者向け】投資前に知っておくべき仮想通貨取引所のセキュリティとは?

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。 今回のテーマは「仮想通貨取引所のセキュリティ」についてです。 日本の取引所が何故ハッキングの対象になったのか?過去と現在の取引所のセキュリティの違いや、取引所におけるセキュリティの見分け方など、初心者が投資前に知っておくべき仮想通貨取引所のセキュリティについて徹底解説しています!

ブロックチェーン・暗号資産(仮想通貨)業界を牽引する35人の「2021年の展望」

今回は年始の特別企画として、ブロックチェーン・暗号資産業界を牽引する皆様に「2021年の展望」を寄稿いただきました。これからも「あたらしい経済」は日本のブロックチェーン・暗号資産業界を、業界内の皆様と一緒に盛り上げていけるようにメディア運営をしていきたいと思っております

【ビットコインvsアルトコイン】仮想通貨の選び方

幻冬舎「あたらしい経済」と「CoinPost」が提携し、ブロックチェーン/仮想通貨(暗号資産)業界のニュース解説や初心者向けに学べるトピックスを紹介するYouTube番組「#CONNECT」。今回のテーマは「アルトコイン」です! ビットコイン以外の仮想通貨「アルトコイン」。今回は数多くある「アルトコイン」のうち、どれを購入すればよいのか?どうやって選べばいいのか?など徹底解説しています!

【独占】流動性も分散化して暗号資産市場のインターバンクを目指す。暗号屋・紫竹佑騎が新サービス「Choja」を語る

サイバーエージェントのエンジニアから暗号資産(仮想通貨)取引所の立ち上げと運営を経て、現在も数々のブロックチェーンプロジェクトに関わっている紫竹佑騎氏。そんな紫竹氏が自身の会社である暗号屋から新サービス「Choja」を〇月〇日にローンチした(※あたらしい経済内部のニュース記事にリンク)。その分散型流動性供給システム/分散型マーケットメイクツール「Choja」とは何か? そしてこのサービスを通じてどんな世界を目指すのかについて語っていただいた。

「史上最高値更新のビットコインに多くの企業は投資すべき?」米上場企業がビットコインへ投資した理由

新型コロナウイルスへの対策として各国の中央銀行が民間消費や企業投資を促すために莫大な量の通貨を発行した。それによって各国の企業や投資家が現金を従来の金融資産である株式や債券へ変える動きが加熱している。 そんな中、米国で大手企業がその投資先のアセットとして「ビットコイン」を選び出したことが今年大きな話題となった。現在ビットコインの価格は年初より高騰しているが、その考えられる要因の一つにも、この大手企業らのビットコイン購入が挙げられている。 今年ビットコインへの大規模な投資を行って話題を呼んでいる米上場企業はスクエアとマイクロストラテジーの2社だ。 この記事では「企業のビットコイン投資」に焦点をあてて、この2社がなぜビットコイン投資を行ったのかを振り返り、そして今後の動きについて予想していく。

ビットコインが過去最高値更新、バブル再来か、もはやバブルでもないのか

暗号資産(仮想通貨)ビットコインの価格が高騰している。2020年11月30日、海外取引所のバイナンスでは19,799ドル、Bitstampでは19,666ドルと、過去最高値を更新。また米国大手取引所コインベースでは17年12月に記録した過去最高値19,891ドルにはどとかなかったものの19,873ドルを記録した。米ドル建てで20,000ドルの大台に迫る勢いを見せた。各取引所で過去最高値更新後、一旦価格の19,000ドル近くまで下落も見られたが、その後も現時点まででは19,000ドルから20,000ドルの間を推移している。

PayPalが米国内で暗号資産(仮想通貨)取引サービスを数週間以内に提供開始

PayPalがPayPalアカウントから直接、暗号資産(仮想通貨)を購入、保有、販売できるサービスの提供をアメリカ国内で数週間以内に開始することを10月21日に発表した。またPayPalはこのサービスを2021年前半にPayPal傘下の個人送金アプリ「ベンモ(Venmo)」と一部の国に対し提供する予定とのことだ」。なおこのサービスは米暗号資産サービスプロバイダーのパクソス・トラスト・カンパニー( Paxos Trust Company)と提携して開発されているとのこと。

米金融犯罪執行ネットワーク(FinCEN)が暗号資産の資金洗浄サービスの提供者ラリー・ディーン・ハーモン氏へ約63億円のペナルティを要求

金融犯罪執行ネットワーク(FinCEN)が銀行秘密保護法(BSA)とその施行規則に違反したとして、暗号資産の資金洗浄・ミキシングサービスを提供するヘリックス(Helix)とコイン・ニンジャ(Coin Ninja)の創設者兼管理者のラリー・ディーン・ハーモン(Larry Dean Harmon)氏へ約63億ドル(6,000万ドル)の民事上のペナルティを課したことを10月19日に発表した。 ミキシングサービスとはウォレット内の暗号資産のトランザクションを分けることで匿名性を高めるサービスのこと。

全世界同時デフォルトとサスティナブルウォーは起こる?「攻殻機動隊 SAC_2045」というハードSFを語る #HOTTAKE #002 落合渉悟 × 設楽悠介

今回のテーマは「全世界同時デフォルトとサスティナブルウォーは起こる?攻殻機動隊SAC_2045というハードSFを語る」です。ブロックチェーンエンジニアと編集者のコラボレーショントーク、是非お楽しみください。

「〇〇主義だけじゃダメ、いろんなイズムを体系化し使い分けるべき時代が来る」HOTTAKE #001 落合渉悟(クリプトエコノミクスラボ)× 設楽悠介(幻冬舎「あたらしい経済」)

株式会社Cryptoeconomics Lab(クリプトエコノミクス ラボ)の落合渉悟(Sg)と幻冬舎「あたらしい経済」編集長の設楽悠介が、テクノロジーや政治、社会など様々なテーマで語り合うYouTube番組「HOTTAKE」がスタートしました。 今回のテーマは「〇〇主義だけじゃダメ、いろんなイズムを体系化し使い分けるべき時代が来る」です。ブロックチェーンエンジニアと編集者のコラボレーショントーク、是非お楽しみください。

スイスの議会がブロックチェーン技術推進を目的とした「The Blockchain Act(ブロックチェーン法)」の可決を発表

スイスの議会が既存の企業・金融規制を更新し、ブロックチェーンや分散型台帳技術(DLT)の実利用を促しうる法律「The Blockchain Act(ブロックチェーン法)を可決したとSwissInfoが9月10日に報じた。「The Blockchain Act」は2021年早々に施行される予定だ。

バイナンスが自動マーケットメーカー「Binance Liquid Swap(バイナンスリキッドスワップ)」をローンチ

暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)が、流動性プロバイダーが取引手数料から利子と収入を得ることを可能にする自動マーケットメーカー(AMM)プール「Binance Liquid Swap(バイナンスリキッドスワップ)」の提供を開始したことを9月4日に発表した。

ビットフライヤーが2020年上半期は日米欧共通で20代の口座開設者が最も増加したと発表

暗号資産(仮想通貨)取引所を運営するbitFlyer(ビットフライヤー)が2020年上半期の新たな口座開設者は20代が最も多くを占めていたと発表。またbitFlyerグループが事業を展開する米国、欧州連合でも同じく20 代による口座開設者が最も多くなっているとのことだ。

ビットコインが「安全資産」だと考えられる要因は? サービス利用率など複数項目で国内No.1を獲得を発表した暗号資産取引所bitFlyer担当者へ取材

暗号資産(仮想通貨)取引所などを運営するbitFlyerが暗号資産取引サービス利用者1,000人を対象に行ったアンケートで「暗号資産サービス利用率」2年連続国内No.1をはじめ、複数のNo.1を獲得したことを発表した。

「ブロックチェーンはこれからの時代の必須教養」/書籍『ブロックチェーンがひらく「あたらしい経済」』の序章を発売前に無料公開(2/2)

そしてこうした変化は日本やアジアの再生にも一役買うかもしれません。 これには、ブロックチェーンが浸透した世界には、「絶対的な権力者が必ずしも必要ではなくなる」という状況が容易に作り出せるという特徴が影響しています。 ちょっとだけ話がそれますが、ブロックチェーンがなぜ私たち日本人、アジア人にとって重要なのか、という根底に関わる部分ですのでしばらくお付き合いください。

「ブロックチェーンは世界同時競争が行われており、日本にも十分な勝機がある」/書籍『ブロックチェーンがひらく「あたらしい経済」』の序章を発売前に無料公開(1/2)

これから、わずか数年で世の中の仕組みが大きく変わる可能性が高まってきました。本来であれば20年くらいかけて変化する流れが、誰も予想しえなかった新型コロナウイルスの世界的な蔓延により、そのスピードが劇的に速まったのです。

詐欺にダマされないためのブロックチェーン・暗号資産(仮想通貨)講座 (あたらしい経済 × BINANCE CHARITY #CryptoAgainstCovidJapan チャリティ・ウェビナー 6/30 19:00〜)

暗号資産(仮想通貨)取引所「バイナンス(Binance)」の慈善団体「バイナンス チャリティ財団(Blockchain Charity Foundation)」 と暗号資産を活用した寄付プラットフォーム「KIZUNA HUB」を運営する株式会社グラコネが共催するチャリティ企画「#CryptoAgainstCovidJapan」のマッチングドネーションパートナーである幻冬舎「あたらしい経済」は、ブロックチェーン・暗号資産(仮想通貨)初心者向けのチャリティ・ウェブセミナーを開催いたします。

バイナンスチャリティ財団とグラコネが日本のブロックチェーン企業と共同で、日本全国の医療機関を支援するチャリティー企画「#CryptoAgainstCovidJapan」を発表

暗号資産(仮想通貨)取引所を運営する「バイナンス(Binance)」が設立した慈善団体「バイナンス チャリティ財団」 と暗号資産を活用した寄付プラットフォーム「KIZUNA HUB」を運営する株式会社グラコネがマッチングドネーション「#CryptoAgainstCovidJapan」を共催することを6月12日発表した

ステーブルコインとは何か?(ステーブルコインと中央銀行デジタル通貨 #1)

ステーブルコインとは、理想的に言えば、「取引価格が変動しない暗号資産(仮想通貨)」のことです。 理想的と言ったのは、そもそも取引とは2つの異なる財を交換することであり、そのレートは双方の価値によって決まるため、完全に取引価格が変動しない財を作り出すことは非常に難しいからです。では、その理想に限りなく近いステーブルコインを作るためにはどうしたら良いのでしょうか? そこで出てきたアイデアが「法定通貨との交換レートを一定に保つ暗号資産(仮想通貨)を作る」というものです。もちろん法定通貨の価値が変動しないわけではありません。