【取材】DeNAが1月にオンチェーンゲーム「trivia. tech」提供へ、コインベースのイーサL2「Base」採用で

DeNAが「Base」でオンチェーンゲーム提供へ

DeNA(ディー・エヌ・エー)が2024年1月にオンチェーンゲームをリリースする予定であることが分かった。

公開された情報によると同ゲームタイトルは「trivia.tech」だ。現在公式X(旧ツイッター)アカウントが公開されており、12月18日から3件の情報がポストされている。

18日のポストでは「trivia.tech」のタイトル名が、22日では「trivia.tech」がオンチェーンゲームであることが明かされている。また27日にはBase(ベース)との提携が発表されている。同ゲームは、Baseでメインネットローンチすることも報告されている。

なお「trivia.tech」についての情報は、公式Xアカウントから今後徐々に公開されるようだ。

Baseは、米大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)が開発したイーサリアム(Ethereum)のレイヤー2ブロックチェーン。今年8月にメインネットをパブリックローンチしていた。

Baseは、オプティミズム(Optimism)の技術に基づいたブロックチェーン開発用ソフトウェア「OPスタック(OP Stack)」を用いて構築されたイーサリアム(Ethereum)のレイヤー2ネットワーク。ネットワークトークンの発行予定は無く、ガス代(トランザクションフィー)としてはブリッジしたETH(イーサ)を使用する。

trivia.tech Product Owner島岡秀知氏のコメント

「あたらしい経済」編集部が「trivia.tech」でBaseを採用した理由についてDeNAへ取材したところ、「trivia.tech」のProduct Ownerである島岡秀知氏より以下のコメントが得られた。

Baseを選んだ理由は、まずマルチプレイのカジュアルゲームを提供する上で、より早く、安く利用できるブロックチェーンを選定することはほぼ必須の要件でした。

近年のEthereum Layer2エコシステムの成長によってコストやファイナリティの問題が解決されてきており、Ethereumのネットワーク効果を保ったまま快適に利用できる点はポジティブな要素でした。

また今回はコンシューマ向けアプリをリリースするため、それらのエコシステムが盛り上がっているチェーンを選定することも重要な基準でした。そのためfriend.techやBasePaintなどの多くのアプリが生まれているBaseのエコシステムは非常に魅力的に思えました。

チームとしてグローバルなサービス開発の検討を進めているなかで、世界レベルで成長していてConsumer Crypto領域で盛り上がりを見せるBaseを利用することは良い選択だと判断しました。

関連ニュース

images:iStocks/Arkadiusz-Warguła

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【3/17話題】OmakaseとビットポイントがBabylonでビットコインステーキングへ、テレグラム創設者が仏出国かなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

米コインベース、カルダノ(ADA)と天然ガス(NGS)の先物提供をCFTCに申請

米大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)傘下のデリバティブ部門「コインベースデリバティブズ(Coinbase Derivatives)」が、暗号資産カルダノ(ADA)および天然ガス(NGS)の先物取引提供に向けた自己証明書(Self-Certification)を米商品先物取引委員会(CFTC)に申請した。コインベースが3月14日にXで発表した

ブラックロックのトークン化ファンド「BUIDL」、運用資産額が10億ドル突破

「ブラックロック・米ドル機関投資家向けデジタル流動性ファンド(BlackRock USD Institutional Digital Liquidity Fund:BUIDL)」 の運用資産額が10億ドル(約1,488億円)を突破した。同ファンドのトークン化を担当しているデジタル資産発行プラットフォーム運営のセキュリタイズ(Securitize)が3月14に発表した

NRI・野村證券・BOOSTRYら、国内初の「デジタル債のDVP決済」と「デジタル通貨での証券決済」を実証

野村総合研究所(NRI)、野村證券およびBOOSTRY(ブーストリー)、ディーカレットDCP、三井住友銀行の5社が、「新たな決済スキームを利用したデジタル債の新規発行」および「デジタル通貨を利用した証券決済の概念実証(PoC)」に関して協業したことを3月14日に発表した