OpenSeaがアップデート、基盤プロトコルを「Seaport」に移行へ

オープンシーが「Seaport」移行

NFTマーケットプレイスのオープンシー(OpenSea)が、NFTの安全な売買を提供のため、基盤プロトコルを「シーポート(Seaport)」に移行することが6月14日分かった。

「シーポート」への移行は、決済方法多様化やガス代削減など、ユーザーにとってメリットがあるという。

具体的に、「シーポート」では、購入者が所有するNFTと暗号資産を組み合わせて、任意のNFTを購入できるようになる。これまでは販売されているNFTの決済方法は、イーサなどの暗号資産(仮想通貨)決済のみだったが、NFTでNFTを購入できるようになる(例えば100ETH相当のNFTを、暗号資産60ETHと「40ETH相当のNFT」で購入できるように)。

また「シーポート」では、NFTオークション時に投げ銭(ティッピング)機能も追加されているとのこと。

さらに初めてNFTを販売するときにかかる費用(プロキシー費用)の手数料が必要なくなり、またオープンシーの取引におけるガス代を約35%節約できるようになるとのことだ。昨年のデータに基づくとこれは、合計で4億6000万ドル(約619億円)以上のコスト削減になるという。

そしてコレクション内の全てのアイテムにオファーができる「コレクションオファー」と、特定の属性を持つアイテムに対してオファーができる「トレイトオファー(Trait Offer)」が、「シーポート」で利用できるようになる。なお「トレイトオファー」は、上位100のコレクションでのみ利用が可能とのこの。またオープンシーに接続したウォレットの署名プロセスが理解しやすくなったとのこと。

オープンシーは今年5月、NFTの不正なコピーミント(鋳造/発行)防止システムの導入と、コレクションバッジに関するアップデートを発表している。今後も、オープンシーはいくつかのアップデートを準備しているとのことだ。

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参考:オープンシー
デザイン:一本寿和
images:iStocks/royyimzy・dalebor

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一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
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