OpenSeaでのNFT購入で、別NFTと暗号資産での決済可能に、「Seaport」発表

OpenSeaでのNFT購入で、別NFTと暗号資産での決済可能に

NFTマーケットプレイスのオープンシー(OpenSea)が、新たNFTマーケットプレイスプロトコル「シーポート(Seaport)」を5月21日に発表した。

「Seaport」では、購入者が所有するNFTとトークンを組み合わせて、販売者のNFTと交換取引できるようになる。これまでは、販売されているNFTの購入方法はイーサなどの暗号資産決済のみだった。

つまり100ETH相当のNFTを、購入者は暗号資産60ETHと40ETH相当のNFTを組み合わせて支払い、取得することができるようになるようだ。また「Seaport」では、NFTオークション時に投銭(ティッピング)機能も追加されているとのこと。

そして「Seaport」のコアとなるスマートコントラクトはオープンソースで提供されるとのこと。また「Seaport」は分散化されており、オープンシーはコントラクトの所有者でもなく、自由にコードをアップグレードできるわけでもないとしている

発表では「このプロトコルはOpenSeaだけのものではなく、NFTのすべての構築者、クリエーター、コレクターのためのものです」と説明されている。

例えば、ラリブル(Rarible)など他のNFTマーケットプレイスも「Seaport」を活用できるようだ

ちなみに「Seaport」のスマートコントラクト監査は、OpenZeppelinがセキュリティレビューを行い、Trail of Bitsがプロトコル監査を実施したとのことだ。

参考:OpenSea
images:istocks/dalebor
デザイン:一本寿和

この記事の著者・インタビューイ

竹田匡宏

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
「あたらしい経済」の編集者・記者。

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
「あたらしい経済」の編集者・記者。

合わせて読みたい記事

米DTCC子会社DTC、SECからノーアクションレター取得。規制下のトークン化サービス検証へ

米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション(Depository Trust & Clearing Corporation:DTCC)が、子会社であるデポジトリー・トラスト・カンパニー(Depository Trust Company:DTC)について、米証券取引委員会(SEC)の取引市場部門スタッフからノーアクションレターを取得したと12月11日に発表した

スーパーステートがトークン化株式の直接発行プログラム公開、ソラナとイーサリアムに対応

金融テクノロジー企業のスーパーステート(Superstate)は、イーサリアム(Ethereum)とソラナ(Solana)のブロックチェーン上でトークン化された株式を、米SEC(証券取引委員会)登録の公開企業(上場企業を含む)が直接発行できる新プログラム「ダイレクト・イシュアンス・プログラム(Direct Issuance Programs)」を12月10日に発表した