B2C2が機関向け決済にソラナ活用
SBIホールディングス（SBI Holdings）傘下の機関投資家向けデジタル資産流動性を提供するB2C2が、ステーブルコイン決済の主要な決済ネットワークにソラナ（Solana）を採用したと4月1日に発表した。同社は、ソラナ財団（Solana Foundation）との協業を通じ、同ネットワーク上での機関投資家向けステーブルコイン決済を支援するという。
今回の協業によりB2C2は、ソラナを機関投資家向けステーブルコイン取引の決済基盤として活用することで、クライアントに対してソラナ上のステーブルコインネットワークへの大規模なアクセスを提供するとしている。
対応する資産には、米ドル連動型ステーブルコイン「USDC」、「USDT」、「PYUSD」、「USDG」、「USD1」、「FDUSD」やユーロ連動型ステーブルコイン「EURC」などが含まれる。その他にも、ソラナ上で発行され、同社がサポートするその他のステーブルコインにも対応するとのこと。
B2C2は2015年創業の機関投資家向けデジタル資産流動性企業で、ヘッジファンドや資産運用会社、ブローカー、暗号資産（仮想通貨）取引所、伝統的金融機関などに対して流動性や取引サービスを提供している。なお、同社の株式は日本の金融グループ大手SBIホールディングスが過半数を保有している。
同社は昨年10月、銀行や決済企業、事業会社向けに、為替（FX）や資金管理、越境決済の最適化を目的としたステーブルコインのスワップソリューション「ペニー（PENNY）」を開始している。
今回の発表にあたり、B2C2のグループCEOであるトーマス・レストゥ（Thomas Restout）氏は、ソラナについて「顧客にとって重要なスピード、信頼性、スケールを実現している」とし、「決済はこの方向に進んでいる」と述べている。
発表では、2025年末時点でソラナ上のステーブルコイン時価総額が140億ドル（約2.22兆円）を超え、前年から約3倍に拡大したことにも言及されている。
また2025年12月には、ビザ（Visa）が米国の銀行向けにソラナ経由でのUSDC決済を開始し、ほぼリアルタイムの決済を実現した事例も紹介されている。
B2C2は今回の取り組みにより、オンチェーン決済を求めるファンドや、ステーブルコイン流動性を必要とする取引所、越境送金を行うフィンテック企業に対し、より速い決済や取引コストの低減などを提供できる可能性があるとしている。
BREAKING: SBI Holdings’ B2C2 designates Solana as its primary network for institutional stablecoin settlement pic.twitter.com/mTOh0V1jj9
— Solana (@solana) April 1, 2026
参考：B2C2
画像：PIXTA