米サークルの「CCTP」がソラナに対応、8ネットワーク間で「USDC」転送可能に

USDCがソラナに転送可能に

米ドルステーブルコイン「USDC」をブロックチェーン間で転送する「クロスチェーン転送プロトコル(Cross-Chain Transfer Protocol:CCTP)」が、ソラナ(Solana)に対応したことが3月26日発表された。

これにより「CCTP」は8つのブロックチェーンに対応。8×7=56のルートで「USDC」を転送できるようになった。

なお現在「CCTP」はソラナの他、イーサリアム(Ethereum)、OPメインネット(OP Mainnet)、アービトラム(Arbitrum)、ポリゴン(Polygon)、アバランチ(Avalanche)、ベース(Base)、ノーブル(Noble)に対応している。なおノーブルはトークン発行プロトコルであり、同プロトコルを介してコスモス(Cosmos)エコシステムへ「USDC」が転送可能になっている。

また発表によるとオールブリッジ(Allbridge)やワームホール(Wormhole)、ジュピター(Jupiter)といったソラナ対応のトークンブリッジを提供するプロダクト等が「CCTP」に対応するとのことだ。

サークルの「CCTP」は「USDC」を転送元のチェーンで消滅(バーン)させ、転送先のチェーンで発行(ミント)する「バーンアンドミント(Burn and mint)」を採用することで、より安全に他のブロックチェーンに「USDC」を移動できる機能である。

従来のブロックチェーンをまたいだトークンの転送では、トークンを転送元のチェーンで消滅させずスマートコントラクトにロックし、転送先のチェーンで発行する仕組みである「ロックアンドミント(Lock and mint)」が利用されている。

「ロックアンドミント」は通常複雑なコントラクトを利用する必要があり、転送元でトークンはロックされているものの転送先で新たにトークンが発行される為、対象トークンの総発行枚数が増加するリスクをはらんでいる。

サークルの「CCTP」では「バーンアンドミント」の採用により、転送元でトークンをバーンさせることで転送先のトークンがネイティブとなるため、この問題を軽減しているという。また「バーンアンドミント」により、「USDC」の流動性および、トークンブリッジによりロックされるトークンの断片化も抑制する。

関連ニュース

images:iStocks/StationaryTraveller・iam2mai

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【1/17話題】トランプ新政権が暗号資産を国家優先事項に、ヴィタリックがSoneiumの対応に好意的意見など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

Napier Labs、利回りトークン化プロトコル「Napier Finance v2」の追加情報を公開

大手DeFi(分散型金融)プロトコル「カーブファイナンス(Curve Finace)」の創業者らが出資するなどで注目を集めるDeFiプロジェクト「ネイピアファイナンス(Napier Finance)」の主要開発元「ネイピアラボ(Napier Labs)」が、新プロトコル「ネイピアファイナンスv2(Napier Finance v2)」についてのブログを1月15日に公開した

ソラナDEX「Jupiter」の「JUP」トークンが2回目のエアドロへ、割当チェッカー公開

分散型取引所(DEX)「ジュピター(Jupiter)」の独自トークン「JUP」が、2回目のエアドロップ(無償配布)で合計7億JUP(約900億円)配布される。またエアドロップ割り当て数を確認できるチェッカー機能が公開された。「ジュピター」の公式Xアカウントで1月16日発表されている

マレーシア、暗号資産・ブロックチェーンの法律導入を検討

マレーシアのアンワル・イブラヒム(Anwar bin Ibrahim)首相が、アブダビ政府および大手暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)と会談し、マレーシアにおいて暗号資産やブロックチェーン技術に関する法律の導入を検討していると現地メディア「ニュー・ストレーツ・タイムズ (New Straits Times)」が1月14日報じた