Aave、イーサリアム上で米ドルステーブルコイン「GHO」ローンチ

イーサリアム上で米ドルステーブルコイン「GHO」ローンチ

DeFi(分散型金融)レンディングプロトコル「アーベ(Aave)」のネイティブステーブルコインとなる「GHO(ゴー)」が、イーサリアム(Ethereum)メインネットで7月15日にローンチした。

発行後の「GHO」流通量は24時間で150万ドル(約2.7億円)に達し、記事執筆時点では279万ドル(約3億8,632万円)になっている。なお時価総額は275万ドル(約3億8,078万円)となった(7/18 14:00 DeFiLlama調べ)。

「GHO」は米ドル(USD)と1:1の価値にペッグ(固定)されるステーブルコイン。「アーベ」で利用可能な複数銘柄の暗号資産(仮想通貨)を担保として裏付けする過剰担保型のステーブルコインになるという。

なお「GHO」は「アーベ」の最新バージョンのアーベv3(Aave v3)にて、プールに預けられた担保を利用して借り入れ可能になっている。

今回の「GHO」ローンチにあたり、日本時間7月12日から14日までガバナンス投票が行われた。

424アドレスが賛成票に881,059AAVEを投じたのに対し、反対票はわずか10AAVE。賛成多数で「GHO」のイーサリアムメインネット上でのローンチが可決した。

なおアーベv3では「GHO」について、借入れた資金を同一ブロックで返済することを条件に無担保で借入ができる「フラッシュローン」を採用せず、仕組みは異なるが同様の借入が可能な代替機能「フラッシュミンティング(FlashMinting)」を採用している。これは借り入れの上限を導入するためのもので、フラッシュローン攻撃などに対するセキュリティが向上するとのことだ。

現在アーベはマルチチェーン戦略を進めており、5月にはイーサリアムL2ネットワークのメティス(Metis)上にプロトコルを展開した。

これによりアーベv3はイーサリアム、アバランチ(Avalanche)、オプティミズム(Optimism)、ポリゴン(Polygon)、ファントム(Fantom)、ハーモニー(Harmony)、アービトラム(Arbitrum)、メティスの8つのチェーンで利用可能になっている。

関連ニュース

    参考:DeFiLlama
    デザイン:一本寿和
    images:iStocks/Ket4up

    この記事の著者・インタビューイ

    大津賀新也

    「あたらしい経済」編集部
    記者・編集者
    ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

    「あたらしい経済」編集部
    記者・編集者
    ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

    合わせて読みたい記事

    【1/17話題】トランプ新政権が暗号資産を国家優先事項に、ヴィタリックがSoneiumの対応に好意的意見など(音声ニュース)

    ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

    Sponsored

    Napier Labs、利回りトークン化プロトコル「Napier Finance v2」の追加情報を公開

    大手DeFi(分散型金融)プロトコル「カーブファイナンス(Curve Finace)」の創業者らが出資するなどで注目を集めるDeFiプロジェクト「ネイピアファイナンス(Napier Finance)」の主要開発元「ネイピアラボ(Napier Labs)」が、新プロトコル「ネイピアファイナンスv2(Napier Finance v2)」についてのブログを1月15日に公開した

    ソラナDEX「Jupiter」の「JUP」トークンが2回目のエアドロへ、割当チェッカー公開

    分散型取引所(DEX)「ジュピター(Jupiter)」の独自トークン「JUP」が、2回目のエアドロップ(無償配布)で合計7億JUP(約900億円)配布される。またエアドロップ割り当て数を確認できるチェッカー機能が公開された。「ジュピター」の公式Xアカウントで1月16日発表されている

    マレーシア、暗号資産・ブロックチェーンの法律導入を検討

    マレーシアのアンワル・イブラヒム(Anwar bin Ibrahim)首相が、アブダビ政府および大手暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)と会談し、マレーシアにおいて暗号資産やブロックチェーン技術に関する法律の導入を検討していると現地メディア「ニュー・ストレーツ・タイムズ (New Straits Times)」が1月14日報じた