暗号資産決済「Slash」、支払い用チェーンにアスター(ASTR)追加

Slashの支払いネットワークにアスター(ASTR)追加

暗号資産(仮想通貨)決済システム「Slash Web3 Payments(スラッシュ)」が、「アスターネットワーク(Astar Network)」の対応開始を1月13日発表した。これによりASTRをはじめとした同ブロックチェーンに発行されたトークン(暗号資産)が、「スラッシュ」での支払いに利用できるようになったとのこと。なお現在のところEVMウォレットのみが対応しているという。

「スラッシュ」は、顧客が暗号資産で決済する際に支払先が受け取り希望する暗号資産を持たなくとも、顧客自らが保有する暗号資産が決済画面において自動的にスワップされ、支払先希望の暗号資産で支払いができるサービスだ。システムがDEX(分散型取引所)ルーターと連携することで、最適なレートで暗号資産をスワップする仕組みとなっている。

ユーザーが支払いに利用できる暗号資産は「スラッシュ」がサポートするブロックチェーン上で発行されている1400以上の銘柄がサポートされているとのこと。また売り上げとして暗号資産を受け取る側はUSDT・USDC・DAI・JPYC・wETHといったステーブルコインを選択して受け取りができるようになっている。

「アスターネットワーク」上の暗号資産での支払いがサポートされたことにより、「スラッシュ」は現在イーサリアム(Ethereum)、BNBチェーン、Polygon PoS(ポリゴンPoS)、アバランチ(Avalanche)のCチェーン、ドージチェーン(Dogechain)と合わせて6つのブロックチェーンに対応していることになる。今後対応予定のブロックチェーンとしてはFantom(ファントム)、Arbitrum One(アービトラムワン)、Solana(ソラナ)などが挙げられている。

なお「スラッシュ」のCTOであるyagi氏によると、「アスターネットワーク」の暗号資産で支払いをする際に経由されるDEXは「アーススワップ(ArthSwap)」であるという。

同サービスを提供するSLASH FINTECH LIMITED(スラッシュフィンテックリミテッド)は昨年12月19日に、国内暗号資産取引所のザイフ(Zaif)を運営するカイカエクスチェンジなどを子会社に持つカイカデジタルとの業務提携を発表していた。

また同月21日には、前澤友作氏率いるMZ Web3ファンドと複数の個⼈投資家からシードラウンドとして150万ドル(約2億円)の資⾦調達の実施も発表しており、2023年1⽉リリース予定の「NFTVault」の他、「Slash.Genesis」の事業開発や組織の運用体制強化に投資するとしていた。

関連ニュース

【取材】Slashが約2億円の資金調達、前澤友作のMZ Web3ファンドらから

【取材】SlashとZaifが提携、国内でECや店頭での暗号資産決済サービスを共同検討

暗号資産決済の「Slash」、カイカデジタルと提携

実店舗で暗号資産決済が簡単に、Slash Web3 Paymentsが「QRコード決済機能」追加

アスターとスラッシュら、ブロックチェーン開発初心者向けハッカソン開催へ

デザイン:一本寿和
images:iStocks/dalebor

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

田村聖次

和歌山大学システム工学部所属
格闘技やオーケストラ、茶道など幅広い趣味を持つ。
SNSでは、チェコ人という名義で、ブロックチェーンエンジニアや、マーケターとしても活動している。「あたらしい経済」の外部記者として記事の執筆も。

和歌山大学システム工学部所属
格闘技やオーケストラ、茶道など幅広い趣味を持つ。
SNSでは、チェコ人という名義で、ブロックチェーンエンジニアや、マーケターとしても活動している。「あたらしい経済」の外部記者として記事の執筆も。

合わせて読みたい記事

【3/17話題】OmakaseとビットポイントがBabylonでビットコインステーキングへ、テレグラム創設者が仏出国かなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

米コインベース、カルダノ(ADA)と天然ガス(NGS)の先物提供をCFTCに申請

米大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)傘下のデリバティブ部門「コインベースデリバティブズ(Coinbase Derivatives)」が、暗号資産カルダノ(ADA)および天然ガス(NGS)の先物取引提供に向けた自己証明書(Self-Certification)を米商品先物取引委員会(CFTC)に申請した。コインベースが3月14日にXで発表した

ブラックロックのトークン化ファンド「BUIDL」、運用資産額が10億ドル突破

「ブラックロック・米ドル機関投資家向けデジタル流動性ファンド(BlackRock USD Institutional Digital Liquidity Fund:BUIDL)」 の運用資産額が10億ドル(約1,488億円)を突破した。同ファンドのトークン化を担当しているデジタル資産発行プラットフォーム運営のセキュリタイズ(Securitize)が3月14に発表した

NRI・野村證券・BOOSTRYら、国内初の「デジタル債のDVP決済」と「デジタル通貨での証券決済」を実証

野村総合研究所(NRI)、野村證券およびBOOSTRY(ブーストリー)、ディーカレットDCP、三井住友銀行の5社が、「新たな決済スキームを利用したデジタル債の新規発行」および「デジタル通貨を利用した証券決済の概念実証(PoC)」に関して協業したことを3月14日に発表した