アドビのSNS「Behance」がポリゴン(MATIC)NFT対応、イーサリアム、ソラナに続き

アドビの「Behance」がポリゴンNFT対応に

米アドビ(Adobe)運営のSNS「Behance(ビハンス)」に、ポリゴン:Polygon(MATIC)ブロックチェーンのNFTが対応したことが分かった。Web3サービス開発のインフラを提供するアルケミー(Alchemy)がAPI開発等を行ったとのこと。

「ビハンス」は、クリエイターが自身の作品を公開できるソーシャルネットワークサービス(SNS)だ。昨年の10月よりイーサリアム(Ethereum)ブロックチェーンのNFTが「ビハンス」に対応しており、すでに数万人のユーザーが自身のプロフィールでNFT作品を掲示している。

またアドビは3月8日に、ソラナ:Solana(SOL)ブロックチェーンのNFTを「ビハンス」に対応したことを発表していた。

今回のポリゴン対応により、メタマスクなどのWeb3ウォレットを「ビハンス」に接続することでポリゴンで発行したNFTがプロフィールに掲示可能になるという。

アドビのヴァイスプレジデントであるウィリアム・アレン(William Allen)氏によると、今回のポリゴン対応は前回のソラナ対応と同じく、現行のイーサリアムによるエネルギー使用量や取引手数料(ガス代)の高さに懸念する声があり、行ったものだとしている。

アレン氏は自身のツイッターで「ポリゴンは、イーサリアムを決済レイヤーとして使用する「PoS(プルーフ・オブ・ステーク)」チェーンであるため、取引は比較的少ないエネルギーで行われます。これは、イーサリアムがPoSに移行した後(The Merge後)も同様にさらに削減されるでしょう」と述べている。

アドビは昨年10月、Photoshopで制作した作品に、ユーザーのSNSアカウントと暗号資産ウォレットアドレスをリンクできるようにする「コンテンツ・クルデンシャル(Content Credentials)機能」を提供開始した。これによりクリエイターは自身の作品であることがアドレスをリンクすることで証明できるようになった。

「コンテンツ・クルデンシャル機能」は、ポリゴンをネイティブサポートするNFTマーケットプレイスのオープンシー(OpenSea)に対応しているため、オープンシーに出品するポリゴンのNFT作品も同機能によって、自身の作品であることが証明できるようになったとのことだ。

関連ニュース

アドビのSNS「Behance」、ソラナ(Solana)NFTに対応

アドビ「Photoshop」でNFTの真正性示す情報付与が可能に、OpenSeaらNFTマーケットプレイスと提携

ポリゴン(MATIC)が約510億円調達、Web3のAWS目指す

【解説動画】時価総額5位に大躍進した「ソラナ(SOL)」とは?(Solana Foundation ビール依子氏)

【解説動画】ポリゴン(MATIC)とは?(ポリゴンチーム ビール依子氏)

参考:アドビポリゴン
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ilya-Lukichev

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【12/6話題】他社発行の暗号資産が法人課税の対象外に調整、グレイスケールの現物イーサリアムETF承認延期など

暗号資産の法人期末課税、他社発行分を対象外に調整へ。24年度税制改正に向け=日経、米SEC、グレイスケールの現物イーサリアムETFの承認判断を延期、コインベースウォレット、InstagramやTikTok等にUSDC送金可能に、ビットトレードにSAND・AXS・MKR・DAI・MATIC上場へ、南米最大デジタル銀行Nubank、Circle及びTalosと提携、ブラックロックのビットコインETF、シード資金で約1,473万円の調達、米SEC、テラ訴訟で暗号資産の証券性判断は「陪審ではなく裁判官が行うべき」と主張、南米最大デジタル銀行Nubank、Circle及びTalosと提携、電通とTOPPANがWeb3ウォレットの実証実験、アバターUI市場の可能性探る

Sponsored

米SEC、テラ訴訟で暗号資産の証券性判断は「陪審ではなく裁判官が行うべき」と主張

昨年5月に暴落した暗号資産(仮想通貨)「テラ:Terra(LUNA:ルナ)」の発行元であるテラフォームラボ(Terraform Labs)に対する民事訴訟で、同社が提供・販売する暗号資産(仮想通貨)が有価証券か否かの判断は陪審ではなく裁判官が判断する事項だと、米証券取引委員会(SEC)が主張している