浦和レッズがミンカブとNFTコンテンツ販売へ
Jリーグ所属の浦和レッドダイヤモンズが、NFTコンテンツの販売をすることが1月12日分かった。
浦和レッズはミンカブ・ジ・インフォノイドと2022シーズンからのトップパートナー契約締結を発表。両社にてNFTコンテンツを共同で開発し、レッズのファン・サポーターへ提供する予定であることを明らかにした。
またミンカブは今回の取り組みを第1弾として、事業者に対しNFTのシステム基盤を提供する「NFTソリューション事業」に参入することを発表している。
発表によると浦和レッズのNFTコンテンツは、ブロックチェーンの技術を活用し、デジタル証明書を付与したメモリアルな動画や音声、写真など数量限定で販売するという。なおこのNFTコンテンツは暗号資産用のウォレットが無くても購入できると説明されている。
またNFTコンテンツはオンラインショップの商品、店頭グッズと連携を行うとのことで、特定の商品を購入したファンがグッズに添付されたQRコードを介してNFTの取得ができるように、機能の開発も行っているとのことだ。
なおJ1所属のサッカークラブでは、アビスパ福岡が昨年10月に同リーグで初のNFTの販売を「FiNANCiE」を通して行っている。また国内スポーツリーグとしては、プロ野球パ・リーグ6球団とメルカリが提携し、今後FLOWブロックチェーンを採用してNFT化する予定のデジタルコンテンツを昨年より販売開始している。
あたらしい経済編集部では、ミンカブに対し今回採用したブロックチェーン基盤や、二次流通の可否、連携したブロックチェーン関連企業について問い合わせを行っている。回答が得られ次第この記事を更新させて頂く予定だ。
以下2022.1.13 17:30追記
ミンカブよると、今回のシステム開発は他社と共同で開発されているとのこと。また2019年に業務提携を発表していたオウケイウェイヴは今回開発に関わっていないとのことだ。
また今回採用したブロックチェーンについては、イーサリアム基盤のプライベートブロックチェーンで提供元は非公開とのこと。
そしてNFTの二次流通については、機能として付加可能であるが、実装については現在検討中とのことだった。
NFTとは
「NFT（Non Fungible Token：ノンファンジブル・トークン）」とは、代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン１つ１つで個別の価値を持つ。そのためNFTを画像や映像などのデジタルデータと紐付けることで、デジタルデータの個別の価値を表現することに活用されている。
なおNFTという言葉は現在幅広く活用されており、活用するブロックチェーンやマーケットプレイスの種類によって、その機能や表現できる価値が異なる可能性があることには留意が必要だ。
関連ニュース
【取材】プロ野球パ・リーグ6球団とメルカリ、NFT事業を年内開始へ。基盤はFLOW
日本プロ野球界初、西武ライオンズがNFT販売。スタートバーンのStartrail活用