プロロードレース の「ジャパンサイクルリーグ」、FiNANCiEでトークン発行

「ジャパンサイクルリーグ」がFiNANCiEでトークン発行

ブロックチェーン技術を利用した次世代クラウドファンディングサービス「FiNANCiE(フィナンシェ)」にて、プロサイクルロードレースリーグ「ジャパンサイクルリーグ」のトークン発行と販売の開始が1月7日発表された。

「FiNANCiE」がリーグのトークンを発行するのは、九州アジアプロ野球機構に続き2件目となる。

また今回の取り組みは、スポーツ庁とSPORTS TECH TOKYOが共同で開催しているオープンイノベーション推進プログラム「INNOVATION LEAGUE アクセラレーション2021」の一環となるとのこと。

「ジャパンサイクルリーグ(JCL)」はホームタウンを持つ地域密着型チームと国際自転車競技連合加盟の国内コンチネンタルチームで2021シーズンより構成されたリーグ。ホームチーム・自治体・JCLの3者連携により全国各地にサイクルロードレースを開催している。元F1レーサーの片山右京氏がチェアマンを務めている。

今回FiNANCiE上で発行されるトークンは「JCLトークン」として販売されるとのこと。販売売上は「ツール・ド・フランス」挑戦に向け、JCLの選手育成やリーグ発展・拡大等のための運営費へ利用されるとのこと。

「JCLトークン」購入者は特典として、クラブ運営の一部に携われる投票企画への参加や参加型イベントへの招待、特典抽選への応募などの権利が得られる。投票はトークン保有数に応じて投票数が多くなる仕組みや保有しているトークン数の割合によって抽選特典の当選確率が変動する仕組みとなっている。また一定のトークンを保有しているサポーターには限定の特典も提供されるとのことだ。

現在発表されている投票企画案として、「チャンピオンジャージのデザイン投票」や「JCLのツアー全体・レース単体のキャッチコピー投票」、抽選特典案として「レース表彰式でのプレゼンター体験」や「レーススターター体験」「選手とのトークイベント招待」などがある。

トークンの初回販売期間は1月7日11時から2月27日21時の予定だ。

なお「JCLトークン」の販売は、10,000ptのものから800,000ptのものまで8パターンのメニューがあり、それぞれで獲得できるトークンと特典が異なる。販売額800,000ptのメニューでは限定10口で、800,000pt分のトークンおよび、自転車フレームの「YONEX CARBONEX HR DISC」の提供が得られるようだ。なおFiNANCiEポイント(pt)は、FiNANCiEプラットフォーム上でのみ使用できるポイントのことで1pt=1円で購入できる。

あたらしい経済編集部は今回の取り組みに関して「ジャパンサイクルリーグ」片山右京チェアマンより以下のコメントを得た。

「今回のトークン発行で、日本ロードレース界発展のため、プロ選手、プロ的興行を作り上げ、世界へ挑戦しうる環境を作り上げていきます!また、リーグが掲げる地方活性化促進も推進していきます。ぜひ一緒になって自転車業界を盛り上げていきましょう!」

関連ニュース

ビーチサッカークラブ「FC琉球BS」、FiNANCiEでクラブトークン発行

B1リーグ「横浜ビー・コルセアーズ」、選手入団記念でNFT発行。FiNANCiEで

鎌倉インテル、地域活性でNFT発行。FiNANCiEで

JFL所属プロサッカークラブ「FC大阪」、FiNANCiEでクラブトークン発行

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【12/1話題】KyberSwapのハッカーが完全支配を要求、マイクロストラテジーが880億円相当のBTC購入など

KyberSwap事件のハッカー、報奨金の取引条件として同社完全支配を要求、米マイクロストラテジー、880億円相当のビットコイン追加購入。合計保有数174,530BTCに、グレイスケール、現物BTC投資信託「GBTC」の運用効率化で契約更新、積水化学、蘭ブロックチェーントレーサビリティ「サーキュライズ」と業務提携、ワームホールが約331億円の資金調達、Wormhole Labs設立も、デジタル資産投資プラットフォームのFasset、ドバイでVASPライセンス取得、アニモカブランズが「オープンネットワーク」エコシステムに出資、TON最大のバリデータに、IoT向けDLTプラットフォーム「IOTA」がアブダビに財団設立、約148億円の資金提供も、バイナンス、BUSDのサポートを12月に終了へ

Sponsored

IoT向けDLTプラットフォーム「IOTA」がアブダビに財団設立、約148億円の資金提供も

IoT向け分散型台帳(DLT)プラットフォーム「アイオータ(IOTA)」が、アラブ首長国連邦(UAE)アブダビに「アイオータ・エコシステムDLT財団」を設立したことを11月29日発表した。なお同財団はアブダビ・グローバル市場(ADGM)に登録された初の初のDLT(分散型台帳)に関する財団とのこと

アニモカブランズが「オープンネットワーク」エコシステムに出資、TON最大のバリデータに

アニモカブランズ(Animoca Brands)が、メッセージングアプリ「テレグラム(Telegram)」開発の分散型プラットフォーム「オープンネットワーク(The Open Network:TON)」の最大のバリデータとなり、TONエコシステムのミニアプリ「トンプレイ(TON Play)」へ出資したことを11月28日発表した