モナドがMONのトークノミクス詳細を発表
EVM（イーサリアムバーチャルマシン）互換のレイヤー1ブロックチェーン「モナド（Monad）」を支援するモナド財団（Monad Foundation）が、ネイティブトークン「MON」のパブリックセールとトークノミクスに関する詳細を11月10日に発表した。
MONは、モナドのネットワーク手数料の支払いおよびステーキングに利用されるネイティブトークンだ。パブリックセールは米暗号資産（仮想通貨）取引所コインベース（Coinbase）が提供するトークン販売プラットフォームを通じて実施されるという。
実施期間は11月17日から11月22日までで、最大75億MON（初期供給量の7.5%）が一般向けに割り当てられるとのこと。1トークンあたりの販売価格は0.025ドル（約3.8円）となる。最低購入額は100ドル（約15,000円）、上限は10万ドル（約1,500万円）とされている。
MONの初期供給量は1,000億MONだ。そのうち約49.4%に相当する約494億MONがメインネット公開時点でアンロック状態となる。このうち約10.8%はパブリックセールおよびコミュニティ向けエアドロップによって流通する見込みだ。10月14日から11月3日にかけて「MONエアドロップ（MON Airdrop）」を実施し、約3.33億MON（対象分配量の約70%）が合計約7万6,000件のウォレットで請求されたという。
約38.5%はエコシステム開発向けに割り当てられる。エコシステム向けトークンはモナド財団により、開発支援、バリデーター支援、インセンティブ設計などに利用されるという。チームおよび投資家に割り当てられたトークンはメインネット公開後1年間ロックされ、その後最大4年間にわたり段階的に解除されるとのこと。なおロックされたトークンはステーキングには利用できない仕組みとなっており、初期段階での報酬偏在を防ぐ設計になっている。
モナドは、既存のEVM互換環境を維持しつつ、独自データベース「モナドディービー（MonadDB）」と並列実行技術「オプティミスティック・パラレル・エクスキュージョン（Optimistic Parallel Execution）」などにより、高速処理とスケーラビリティを実現することを目指すレイヤー1ネットワークである。同プロジェクトは「分散性を損なわずに処理性能を高める」点を特徴として掲げている。
なおモナドは11月24日にパブリックメインネットを公開する予定だ。今回のパブリックセールは、メインネット公開に先立ちトークン保有の分散度向上と初期ユーザーコミュニティの形成を促進する目的があるとみられる。またモナド財団は今後開発者支援プログラムやバリデーター支援枠の拡充を通じてエコシステム構築を進める方針だ。
Announcing the MON public sale: the first ever token sale on Coinbase
— Monad (mainnet arc) (@monad) November 10, 2025
The sale starts on November 17th and will be accessible in over 80 countries, including the U.S. 🇺🇸
More details belowpic.twitter.com/lOs7fv11kF
参考：モナド1・モナド2・モナド3
画像：iStocks/artsstock・Maximusnd