MEGAの配分方針は長期参加者を重視
イーサリアム（Ethereum）レイヤー2ブロックチェーン「メガイーサ（MegaETH）」の独自トークン「MEGA」のパブリックセールにおける配分方法について、同プロジェクトの公式Xアカウントで11月5日に発表された。
MEGAのパブリックセールは10月27日から30日まで実施された。入札総額は13.9億ドル（約2,137億円）、参加件数は約5万3,000件と、供給枠に対して約27.8倍の応募超過となっていた。今回公表された配分内容により、最終的に約6,000件のアカウントが割り当て対象となったという。なおパブリックセールの供給枠は、総供給量の5%に相当する5億MEGAとしている。
配分の第1段階として、初期から継続的に関与してきたコミュニティメンバーについては、モデレーターらが中心となって手動で対象アドレスを整理したとされる。共同創設者で最高戦略責任者（CSO）のナミク・ムドゥログル（Namik Muduroglu）氏は自身のXで、この枠は「これまでの議論・フィードバック・参加継続といった貢献を評価するもので、ロック（売却制限）の有無に関わらず正当な関与とみなす」と説明している。この枠は対象アドレスで約9.5%、配分額では全体の約25%となるという。
公式Xアカウントの投稿によると、コミュニティ枠以外の配分についてはオンチェーン活動、ソーシャル上の指標、メガイーサ関連の参加度、ならびに1年間のロック意志の有無など複数の要素を組み合わせたスコアリング方式に基づいて選定されたとしている。
1年間のロックを選択した参加者については、一定基準を満たした約1,000件のアドレスが配分対象となり、スコアに応じて割り当て率が決定されたと説明されている。最大割当が適用される上位層から、最低25%の割当が適用される層まで段階的に設定されたという。
一方、ロックを選択しなかった参加者については、オンチェーン活動、ソーシャル指標、またはメガイーサ関連の参加行動のいずれかで基準を満たす必要があったとされ、通過したのは約5,000件（全体の約10%）だった。これらのアカウントに対してはスコア順に応じた配分が行われ、一定以下の層には最小割当額（2,650ドル相当）が適用されたという。
不正な複数アドレスからの応募対策については、コミュニティからのクラスター報告や外部分析ツールによる検証結果を組み合わせて審査が行われているとのこと。今後も追加検知が行われる可能性があり、確認された場合は配分取り消しが行われるという。
ムドゥログル氏は今回の配分方式について「単純な入札額ではなく、長期的な関与意欲を重視した」と述べている。特に1年間のロックを選択した参加者については、「価格変動リスクを受け入れる姿勢を示すものであり、コミットメントの指標となる」と説明している。
また同氏は今回用いられたスコアリング手法は「完全な評価ではない」としながらも、オンチェーン履歴、コミュニティにおける存在、メガイーサ特有の参加行動といった複数の観点を組み合わせることで、短期的な取引目的よりも長期的な関与を優先する狙いを示している。
今回の発表によると基準に満たず配分を受けられなかった参加者についても、将来のメインネットイベントを含むエコシステム参加機会が提供される可能性があるという。トークン生成イベント（TGE）は、パブリックセール終了から少なくとも40日後の最も早い場合で12月中旬に実施される予定だ。
Announcing The Conviction Round Methodology
— MegaETH (@megaeth) November 5, 2025
We’ve spent the last 5 days sorting through $1.39B dollars and 53,000 bidders to find the right owners for $MEGA‘s Public Sale.
Namik’s article deeply details our approach and the shape of allocations. Scroll for highlights. (thread) https://t.co/AuNM4xhGOH
参考： 画像：iStocks/LuckyStep48