ビットフライヤーにパレットトークン(PLT)上場へ、国内5例目

ビットフライヤーにパレットトークン上場へ

国内暗号資産(仮想通貨)取引所ビットフライヤー(bitFlyer)が、パレットトークン(PLT)の取扱い予定を3月17日発表した。

現時点において同取引所でのPLT取り扱い開始は「近日中」とのこと。なおアルトコイン販売所にて取り扱うとのことだ。

その他詳細は、取扱日決定のアナウンスの際に通知されると思われる。

なおパレットトークンが国内取引所に上場するのは5例目となる。コインチェック、オーケーコインジャパン、コイントレード、ビットトレード(旧フォビジャパン)にて既に取り扱われている。

また予定通りPLTが上場すれば、ビットフライヤーでは合計20銘柄の暗号資産を取り扱うことになる。

現在同取引所では、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、イーサリアムクラシック(ETC)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、モナコイン(Mona)、リスク(LSK)、リップル(XRP)、ベーシックアテンショントークン(BAT)、ステラルーメン(XLM)、ネム(XEM)、テゾス(XTZ)、ポルカドット(DOT)、チェーンリンク(LINK)、シンボル(XYM)、ポリゴン(MATIC)、メイカー(MKR)、ジパングコイン(ZPG)、フレア(FLR)の19銘柄が取り扱われている。

なお今回のPLT取扱いにあたり、PLT発行元のHashPalette(ハッシュパレット)開発のブロックチェーンゲーム「THE LAND 〜 エルフの森〜」とビットフライヤーによるコラボキャンペーンを実施するとのこと。

両社は昨年9月、ハッシュパレット運営のPlay to Earn型ブロックチェーンゲーム「ELF Masters(エルフマスターズ)」のガバナンストークン「ELF」のIEOに向けた契約締結をしている。

今回キャンペーンの対象となっている「THE LAND 〜 エルフの森〜」は、「ELF Masters」を大型アップデートしたメタバース型ファーミングブロックチェーンゲームとのこと。2023年中にリリース予定であるという。IEOの対象は「THE LAND 〜 エルフの森〜」のゲームトークンになるとのことだ。

関連ニュース

参考:ビットフライヤー
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【10/4話題】SWIFTがデジタル資産・通貨を来年試行、グレースケールがAAVEの投資信託など(音声ニュース)

国際決済網SWIFT、デジタル資産・通貨を実際に取引へ、来年試行、Grayscale、アーベ(AAVE)の投資信託を提供開始、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をアプトスに展開、スペイン大手銀行BBVA、Visa支援で「ステーブルコイン」来年ローンチ計画か=報道、リップル、ラテンアメリカ最大の暗号資産取引所メルカドビットコインと提携、国際送金ソリューション利用へ、IMF、「エルサルバドルとのプログラム協議でビットコインは依然として重要な要素」と発言、台湾FSCが新たなマネロン防止規制を起草、プロ投資家限定で海外の暗号資産ETF投資許可も、クリスティーズ、アート作品130点以上にデジタル所有証明書発行、Base採用で、アニモカとランボルギーニ、デジタルカーを売買・所有できるプラットフォーム「Fast ForWorld」立上げ、「NewLo」のプレイシンクがコミュニティラウンドの資金調達へ、株式投資型クラウドファンディングの「イークラウド」で

マスターカードとアマゾンペイメントサービスが提携、中東・北アフリカでデジタル決済拡大へ

米決済大手マスターカード(Mastercard)が、中東・北アフリカ(MENA)地域におけるデジタル決済の普及に向け、同地域のオンライン決済ソリューションプロバイダー「アマゾンペイメントサービス(Amazon Payment Services)」と複数年にわたるパートナーシップを締結したことを9月30日発表した

エドワード・スノーデンが「ビットコインは最悪のシナリオを想定して設計されたシステム」と評価、ソラナの運用モデル指摘も

米中央情報局(CIA)の元職員エドワード・スノーデン(Edward Snowden)氏が、「国家の介入に抵抗できるようにプロトコルレベルからサービスを設計しなければ、テレグラムのような事態に直面することになる」との考えを示した