博報堂とクリプトゲームス、三重県竹神社「御朱印NFT」を参拝客に無料配布

博報堂とクリプトゲームス、御朱印NFTを参拝客に無料配布

博報堂の「HAKUHODO Blockchain Initiative」、博報堂行動デザイン研究所、クリプトゲームス(CryptoGames)、明和観光商社が共同で、三重県竹神社の御朱印NFTを参拝客に無料配布する実証実験を実施することが3月16日分かった。

今回の実証実験は博報堂行動デザイン研究所が制作した、竹神社の花手水がモチーフになっている御朱印NFTを、クリプトゲームスが提供するNFT配布ソリューション「NFT Airdrop」にて発行するというものだ。

竹神社で御朱印NFTを無料配布することにより「御朱印の新たなあり方を提示することで、観光客のみならず様々な人々が地域の歴史・文化等への関心を高め、将来的な地域経済の発展と文化交流の活性化に繋がることを目指す」とのこと。

また「NFTを活用したデジタルな体験価値の創出がどのような利点を旅行・観光市場にもたらすのか『観光需要や消費意欲の創出』『コンテンツ・価値を創出』といった観点から中長期的な検証を行っていく」と発表にて説明されている。

なお御朱印NFTの参拝客への配布は、次の満月参りの日である3月18日に行われるとのことだ。

受け取り方法としては、竹神社で紙の御朱印を入手し、一緒に渡されるQRコードをスマートフォンで読み込むことで、専用ページを通じて御朱印NFTが無料で受け取れるとのことだ。

今回「NFT Airdrop」を提供したクリプトゲームスは、ブロックチェーンゲームなどNFTサービスの開発を行っている企業だ。「NFT Airdrop」の他にもNFTマーケットプレイス「NFTStudio」や、フルオンチェーンでNFTを発行するサービス「FullOnChainNFT」、簡単にカスタマイズNFT・ショップ・エコシステムを構築できる「NFTStudio OEM」を提供している。

また「HAKUHODO Blockchain Initiative」は昨年8月、株式会社博報堂コンサルティングと、日本ユニシス株式会社と共同で、職場コミュニティの活性化支援アプリサービス「PRAISE CARD(プレイズ カード)」の開発を発表している。「PRAISE CARD」は、職場コミュニティの活性化と、その活性度の分析を通じてコミュニティの状態の可視化を支援するアプリサービスとなっている。

関連ニュース

コロナ禍の職場コミュニティ活性化支援にブロックチェーン、博報堂と日本ユニシスが「PRAISE CARD」開発

【取材追記】クリプトゲームス、フルオンチェーンNFT発行サービス提供開始 

クリプトゲームスのNFTStudio、二次流通機能追加

博報堂DYら、NFT市場に本格参入へ

J1リーグの動画トレカ無料配布、博報堂がNFT対応予定の「PLAY THE PLAY」 提供

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【12/7話題】メタマスクがインフラのユーザーデータ保存短縮、StrikeのアフリカへのLN送金など(音声ニュース)

メタマスク、「インフラ」のユーザーデータ保存を7日に短縮、Strike、ビットコインライトニングでアフリカ諸国への送金サービス「Send Globally」ローンチ、EVM互換の国産ブロックチェーン「Japan Open Chain」、IEOに向けフォビジャパンと覚書締結、バイナンスが「Ape NFT」ステーキング提供へ、「BAYC」など対象でApeCoin獲得可能に、米ワーナーミュージックとポリゴンとLGNDが提携、「LGND Music」ローンチへ、スイスSEBA銀行と香港HashKeyが提携、経産省、NFTとメタバース活用の実証事業を実施へ、コインベースジャパンにテゾス(XTZ)上場、米コインベース、「MultiversX(EGLD)」上場へ

Sponsored

ゴールドマンサックス、評価額低迷する暗号資産企業の投資や買収を計画中。FTX崩壊を好機に

FTXの破綻により、暗号資産(仮想通貨)関連企業の評価額が低下し、投資家の関心が薄れている。 そしてその現状を踏まえ、世界有数の投資銀行であるゴールドマン・サックスは、数千万ドルを投じて暗号資産関連企業を買収または投資する計画を示した。