米コインベースプロにInverse Finance(INV)、Liquity(LQTY)、Polyswarm(NCT)、Propy(PRO)上場へ

コインベースプロ、4銘柄を上場

米ナスダック上場の暗号資産(仮想通貨)取引所Coinbase(コインベース)が、同社提供の個人トレーダー向けプラットフォームCoinbase Pro(コインベースプロ)にて、新たに4銘柄の暗号資産を上場することが1月13日分かった。なおコインベースプロでは12日にゴールドフィンチ・プロトコル:Goldfinch Protocol(GFI)の上場を発表したばかりだ。

今回上場するのはインバースファイナンス:Inverse Finance(INV)、リクイティ:Liquity(LQTY)、ポリスワーム:Polyswarm(NCT)、プロピー:Propy(PRO:プロ)だ。

発表によると各銘柄は流動性条件が満たされ次第、1月13日9:00(太平洋標準時)以降に取引が開始される予定となっている。また米コインベースのサービス対象全地域で対応されるとのこと(日本は対象外)。

各取引ペアについてはINV-USD、INV-USDT、INV-EUR、LQTY-USD、LQTY-USDT、LQTY-EUR、NCT-USD、NCT-USDT、NCT-EUR、PRO-USD、PRO-USDT、PRO-EURとなるとのこと。

コインベースでは、コインベースプロで上場した暗号資産は数日中にCoinbase.com(販売所)でも取り扱いが開始する流れとなっているため、今回上場となった各銘柄もその対象となるだろう。

各暗号資産について

インバースファイナンスは、イーサリアム上に構築されたDeFi(分散型金融)レンディングプラットフォームだ。INVはインバースファイナンスのガバナンストークンとなっている。

INVは、ゲート(Gate.io)やエムイーエックスシー(MEXC)といった暗号資産取引所の他、ユニスワップV3(Uniswap V3)やスシスワップ(Sushiswap)といった分散型取引所(DEX)で取り扱われている。なお記事執筆時点での時価総額は約60億円となっている(1/13コインマーケットキャップ調べ)。

リクイティは、イーサリアム(ETH)を担保として金利ゼロの融資を行う、イーサリアム基盤のDeFi(分散型金融)レンディングプラットフォームだ。ネイティブトークンのLQTY保有者は、LQTYをステーキングすることで、融資の終始に発生する費用の一部を得ることができる。なお融資はLUSDと呼ばれるステーブルコインで支払われる。

LQTYは、エムイーエックスシー(MEXC)といった暗号資産取引所の他、ユニスワップV3(Uniswap V3)といった分散型取引所(DEX)で取り扱われている。なお記事執筆時点での時価総額は約74億円となっている(1/13コインマーケットキャップ調べ)。

ポリスワームは、イーサリアム上に構築されたマルウェアを検出するためのコミュニティおよびネットワークだ。ネイティブトークンであるNCTは報酬として、サイバーセキュリティデータ関連の供給者に配布される一方、ネットワークが供給するインサイトにアクセスするためにも使用される。

NCTは、ユニスワップV2(Uniswap V2)およびV3やDODOといった分散型取引所(DEX)で取り扱われている。なお記事執筆時点での時価総額は約114億円となっている(1/13コインマーケットキャップ調べ)。

プロピーは、イーサリアム上に構築された国際的な不動産取引のためのプラットフォームだ。ネイティブトークンのPROは、契約書の修正や作成などのプラットフォーム費用の支払いに使用される。

なおPROは、フォビグローバル(Huobi Global)といった暗号資産取引所で取り扱われている。なお記事執筆時点での時価総額は約177億円となっている(1/13コインマーケットキャップ調べ)。

関連ニュース

米コインベースプロ、Goldfinch Protocol(GFI)上場へ

米コインベースプロ、Decentralized Social(DESO)上場へ

コインベース、DiFi利回り提供サービス開始。DAIをCompoundで運用

米コインベースプロ、イミュータブルX(IMX)やゴッズアンチェインド(GODS)など暗号資産6銘柄を新規上場

米コインベースプロ、暗号資産7銘柄を新規上場

参考:コインベース
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

米DTCC子会社DTC、SECからノーアクションレター取得。規制下のトークン化サービス検証へ

米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション(Depository Trust & Clearing Corporation:DTCC)が、子会社であるデポジトリー・トラスト・カンパニー(Depository Trust Company:DTC)について、米証券取引委員会(SEC)の取引市場部門スタッフからノーアクションレターを取得したと12月11日に発表した

スーパーステートがトークン化株式の直接発行プログラム公開、ソラナとイーサリアムに対応

金融テクノロジー企業のスーパーステート(Superstate)は、イーサリアム(Ethereum)とソラナ(Solana)のブロックチェーン上でトークン化された株式を、米SEC(証券取引委員会)登録の公開企業(上場企業を含む)が直接発行できる新プログラム「ダイレクト・イシュアンス・プログラム(Direct Issuance Programs)」を12月10日に発表した