手塚治虫「鉄腕アトム」デジタルアートNFT、12月1日発売へ

「鉄腕アトム」NFT、販売日決定

手塚治虫のSF漫画作品『鉄腕アトム』のデジタルアートNFTの販売が、12月1日より開始することが分かった。

このNFT作品は、手塚プロダクションによる初の公式NFTプロジェクト「From the Fragments of Tezuka Osamu(手塚治虫のかけらたちより)」のシリーズ第1弾となるものだ。

なおこのNFTの販売には、国内NFTゲーム開発企業であるdouble jump.tokyo(ダブルジャンプトウキョウ)のNFT事業支援サービス「NFTPLUS」が用いられている。

このプロジェクトでは、手塚治虫の代表作品を題材に「モザイクアートNFT」と「ジェネレーティブアートNFT」の2形態でデジタルアートNFT作品を展開するとのこと。第2弾以降は『ブラック・ジャック』『火の鳥』がモチーフとなる予定とのことだ。

第1弾の「モザイクアートNFT」の作品背景には、手塚治虫作品のカラー原画840枚を配置されるとのこと。そのうち8枚は大きめのサイズで各作品固有のカラー扉絵を使用しているとのことだ。またモチーフキャラクター(鉄腕アトム)には、各作品の4000枚以上の白黒漫画原稿を4万点以上の断片にカットし、モザイク素材として配置しているという。背景およびキャラクターの原稿は制作当時の風合いや色合いを残しているとのことだ。

「ジェネレーティブアートNFT」は「モザイクアートNFT」で使用した画像素材をもとにランダムで生成した作品とのこと。作品によって利用される画像素材の数量が25、900、3200種類と異なっている。

こちらの「ジェネレーティブアートNFT」は対象タイトルごとに1050点制作されるという。そのうちの1000点が販売され、残り50点はマーケティング等の用途に使用されるとのことだ。なお販売期間中に購入されなかった作品があった場合は、その後再び販売されることはないとのこと。

「モザイクアートNFT」は販売数1点の作品となる。同作品はNFTマーケットプレイスであるオープンシー(OpenSea)にて12月3日12:00から72時間の期間、オークション販売される。

また「ジェネレーティブアートNFT」は前述の通り、販売数1000点で1点0.08ETHの定額販売が予定されている。12月1日12:00から8日12:00までの期間で公式サイトにて販売が行われる。

なお今回のNFT販売による純売り上げの20%は、ユニセフなどの組織に寄付することが決まっている。

double jump.tokyoは今年5月に書道家 武田双雲のNFTアートをプロデュースをしており、当時もオープンシーでイーサによるオークション販売を行なっていた。

またdouble jump.tokyoが関わるNFT販売として、先週19日にもスクウェア・エニックスのNFTデジタルシール「資産性ミリオンアーサー」の第二弾が11月25日20時より販売されることが分かっている。

NFTとは

「NFT(Non Fungible Token:ノンファンジブル・トークン)」とは、代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン1つ1つで個別の価値を持つ。そのためNFTを画像や映像などのデジタルデータと紐付けることで、デジタルデータの個別の価値を表現することに活用されている。

なおNFTという言葉は現在幅広く活用されており、活用するブロックチェーンやマーケットプレイスの種類によって、その機能や表現できる価値が異なる可能性があることには留意が必要だ。

関連ニュース

マンガで解説「NFTとは何?」〜ザ・テクノロジー 2030 より

手塚治虫「鉄腕アトム」デジタルモザイクアートNFT、今秋オークション販売

参考:手塚プロダクション

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【11/30話題】大和証券らがパブリックチェーンで証券トークン、バイナンス宣伝でクリスティアーノロナウドへ集団訴訟など

大和証券グループとGinco、パブリックチェーンで証券トークン発行の概念実証へ、クリスティアーノロナウド、バイナンスの未登録有価証券宣伝したとして集団訴訟される、フィリピンSECがバイナンスの未登録運営を警告、アクセス遮断へ、コインベースがバイビット捜査関連でCFTCから召喚状、一部ユーザーに警告も、米財務省がビットコインミキシング「Sinbad」制裁、北朝鮮ラザルスとの関係疑惑で、スペイン財務局、国外保有の暗号資産が約807万円で納税申告義務化へ、ソラミツ、ソロモン諸島中央銀行と中銀デジタル通貨の実証実験を実施、パクソス、アブダビでステーブルコイン発行の原則承認取得、暗号資産サービス提供も、ジャックドーシー、ビットコイン分散型マイニングプール「OCEAN」に出資、ソラナ基盤のステーキングプロトコル「Jito」、独自トークンJTOのエアドロップ実施へ

Sponsored

大和証券グループとGinco、パブリックチェーンで証券トークン発行の概念実証へ

大和証券グループ本社、大和証券、Fintertech(フィンターテック)、Ginco(ギンコ)が、パブリックブロックチェーンにおけるセキュリティトークン(ST:証券トークン/デジタル証券)の発行および発行プラットフォームの開発に向けた概念実証の実施予定を11月30日発表した

パクソス、アブダビでステーブルコイン発行の原則承認取得、暗号資産サービス提供も

企業向けブロックチェーンインフラ提供やステーブルコイン発行を行うパクソス(Paxos)が、アブダビ・グローバル市場(ADGM)の金融サービス規制当局(FSRA)から、ステーブルコインの発行及び暗号資産仲介およびカストディサービス提供に関する金融サービス許可(IPA)の原則的承認を得たと11月29日発表した