本田圭佑や渡辺創太らNext Web Capital出資の「LOCKON」、β版でINDEXリリース

「LOCKON」のβ版でINDEXリリース

日本人創業メンバーが開発を進めるDeFi(分散型金融)プロジェクト「LOCKON(ロックオン)」のベータ版にて、INDEXが8月7日リリースされた。

「LOCKON」は、web3オンチェーンデータ分析に伝統的金融のINDEX運用の要素を組み合わせた暗号資産の資産運用を提供するDeFiプロトコル。オンチェーン分析を活用し、6億以上のユニークアドレスの中から継続的に利益を確保しているウォレットアドレスを抽出し、それぞれのアドレスをINDEX化している。ユーザーはオファリングされたINDEXトークンを保有することで、資産運用が可能となる。

なお「LOCKON」は今年5月に北海道札幌市で開催された「B Dash Camp 2023 Spring in Sapporo」にて行われたピッチコンテスト「Crypto Arena」にて、準優勝を獲得している。

「LOCKON」の投資家には、本田圭佑氏のKSK Angel FundやCega Finance(セガファイナンス)共同創業者兼CEOである豊崎亜里紗氏、IZUMOのCEOであるShunsuke Oyu氏、Astar Network(アスターネットワーク)創業者の渡邉創太氏やFracton Ventures(フラクトンベンチャーズ)の共同創業者らの「Next Web Capital」が名を連ねている。その他にも日本発DeFi保険「InsureDAO」やArriba Studio(アリーバスタジオ)、HYPERITHM(ハイパーリズム)、FLICKSHOT(フリックショット)らも「LOCKON」に出資参加している。

今回リリースされたINDEXは、「LOCKON」にMetaMask(メタマスク)などのweb3ウォレットを接続し、ポリゴン(Polygon)ネットワークのネイティブトークンMATICで、INDEXトークンとなる「Lockon Passive Index(LPI)」もしくは「Lockon Balance Index(LBI)」を購入すればポジションが取れるようになっている。

発表によると今後「LOCKON」では、DeFi投資の利便性と魅力を高めることを目的に、INDEXトークンのステーキング、紹介プログラム、クレジットカード決済などを追加していく予定とのことだ。

「あたらしい経済」編集部は「LOCKON」のCEOであるMasahiro Kubota氏より以下のコメントを得た。

LOCKONは、誰でも簡単に暗号資産投資の恩恵を受けられる環境を提供し、投資運用の次なる“α”を目指しています。そのコアとなる機能が今回リリースしたINDEX機能です。INDEX機能はLOCKONの発行するINDEXトークンを保有するだけで、オンチェーントランザクションを分析して得たハイパフォーマンス且つ低リスクな取引へのアプローチを可能とします。

LOCKONは、これからより多くのプロトコルやチェーンの分析対象を増やし、マーケットがどんな状態であってもユーザーの許容出来るリスクと期待するリターンに合わせてコンスタントに利益を確保出来るINDEXを提供します。

関連ニュース

参考:ロックオン
デザイン:一本寿和
images:iStocks/metamorworks

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
副編集長
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
副編集長
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【8/3話題】ビットゲットが日本居住者向けサービス終了へ、コールドカード脆弱性への攻撃は現在も継続、BNBチェーン元従業員に法的措置など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

バイナンス創業者CZ、「ハードウェアウォレットにもバグがある」と発言。コールドカード問題受け

バイナンス(Binance)創業者のチャンポン・ジャオ(Changpeng Zhao:CZ)氏が、ビットコイン(Bitcoin)向けハードウェアウォレット「コールドカード(COLDCARD)」の脆弱性問題を受け、8月1日から8月3日にかけて、セルフカストディ(Self Custody)の課題や資産管理の考え方について自身の見解を相次いで投稿した

リップルの米ドルステーブルコイン「RLUSD」、韓国4取引所で取引可能に。アップビット・ビッサムなど

米ドル裏付け型ステーブルコイン「リップルUSD(RLUSD)」が、韓国の暗号資産(仮想通貨)取引所アップビット(Upbit)、ビッサム(Bithumb)、コインワン(Coinone)、コービット(Korbit)で取引可能になった。リップルのステーブルコイン部門シニアバイスプレジデントで、スタンダード・カストディ(Standard Custody)のCEOを務めるジャック・マクドナルド(Jack McDonald)氏が7月30日にXで報告した