double jump. tokyoがNFTマーケットプレイス運営の「Rarible」とパートナーシップ締結

double jump.tokyoがNFTマーケットプレイス運営の「Rarible」とパートナーシップ締結

ブロックチェーンゲーム開発・運営企業double jump.tokyo(ダブルジャンプトウキョウ:DJT)株式会社が、アート領域にて世界最大級のNFTマーケットプレイスである「ラリブル(Rarible)」とパートナシップ協定を締結したことを3月15日発表した。この協定によりDJT提供のブロックチェーンゲーム開発支援プログラム「MCH+」で支援するゲームタイトルにて発行されるNFT(ノンファンジブルトークン)が「ラリブル」にて取り扱いが可能になるとのこと。

またこの協定締結に合わせ、「MCH+」が支援するゲームタイトル向けに「ラリブル」のガバナンストークンである、「$Rari」の配布が行われるとのこと。

なお「MCH+」開発支援ゲームタイトルのNFTの売買は、3ヶ月以内に予定している「ラリブル」の ver.2アップデート後に可能になるとのことだ。このアップデートと並行し、各ゲームタイトルにてパートナー表示が行われるという。

MCH+開発支援ゲームタイトル
・My Crypto Heroes
・ブレイブ フロンティア ヒーローズ
・CryptoSpells
・CHOJO
・Contract Servant
・Chain Guardians
となっている。

さらにDJTはこの協定締結を記念し「MCH+」の開発支援タイトル「ブレイブ フロンティア ヒーローズ」の「Pixel Animation NFT – Collector’s Edition」を「ラリブル」にて販売するとのこと。

「Pixel Animation NFT – Collector’s Edition」とは、オンチェーンにおけるNFTの表示が、現在の静止画とは異なり「ドットアニメーション」になる特別なNFTであるとのこと。

セールは3月15日21時より、こちらから開始するとのことだ。

編集部のコメント

直近のdouble jump.tokyo(ダブルジャンプトウキョウ:DJT)株式会社の動向をおさらいしておきます。

昨年11月にDJTの運営するブロックチェーンゲーム『My Crypto Heroes(マイクリプトヒーローズ:マイクリ)』が、ガバナンストークン「MCH Coin」を発行開始しています

また「MCH Coin」の更なるエコシステムの拡大と暗号資産(仮想通貨)取引所への上場へ向けた海外法人設立の為に、今年1月DJTは新会社「MCH Co.,Ltd(MCH株式会社)」の設立を発表しています。

また先日3月11日には日本でのNFT市場の形成を加速させる為、DJTはCryptoGames株式会社と株式会社スマートアプリの2社とNFT事業において業務提携を実施しています

NFTアート市場が盛り上がりを見せる中、続いてゲームIPに関するNFTの動向にも注目です。

(imaes:iStocks/Kateryna-Bereziuk・BadBrother)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【5/28話題】トランプのウォレットの暗号資産保有額が1000万ドルに、friend. techがBaseから別チェーンかなど

トランプ前大統領の暗号資産ウォレット、保有額が一時1000万ドル越えに、SocialFiの「friend. tech」、イーサL2のBaseから別チェーンへ移行か、ガウディ、米NYに現地法人「Gaudiy US」設立。日本IPの海外展開へ、英検の「合格証明書」にブロックチェーン、クリプトガレージら支援で、北國銀行とJPYCら、預金型「トチカ」と資金移動業型「JPYC」のステーブルコイン交換の検討開始、ビットコインマイニングのマラソンデジタル、ケニアのエネルギー石油省と提携、アルゼンチン政府高官とエルサルバドル規制当局が会談、ビットコインの規制と採用について議論