コインベースが上場候補の暗号資産リストを発表

コインベースが上場候補の暗号資産リストを発表

米暗号資産(仮想通貨)取引所Coinbase(コインベース)が、同取引所での上場を検討している暗号資産について6月11日に発表した。

今回、上場の審査対象として挙げられた暗号資産は Aave、Aragon、Arweave、Bancor、COMP、DigiByte、Horizen、Livepeer、NuCypher、Numeraire、KEEP Network、Origin Protocol、Ren、Render Network、Siacoin、SKALE Network、Synthetix、VeChain の18種類である。

今後これらの暗号資産を対象に技術的な審査とコンプライアンス上の審査が行われ、適切と判断されたものから上場されるとのこと。

ただしコインベースがサービスを提供する地域の一部では、上場に際し規制当局の承認が必要となる場合もあるため、たとえ上場が決定したとしてもその暗号資産がすべての地域で取り扱われるとは限らないとのことだ。

コインベースは将来的に同プラットフォームを通じて、世界で流通している暗号資産の時価総額の90%にアクセスできるようになることを目指しているとし、今後も積極的に取り扱い銘柄を増やしていくことを報告した。

編集部のコメント

2019年の9月にもコインベースより同様の発表が行われており、そこでは17種類の暗号資産を上場審査中としてリストを掲載していました。それから今回の発表に至るまでの期間で、前回のリストに上げられていた銘柄の中で実際に上場が承認されたのは Orchid(OXT)ただ一つです。

また、今年2月にコインベースへの上場が発表されたKyber Network(KNC)や5月に上場が発表されたOmiseGO(OMG)は2018年12月から審査対象のリストに挙げられていました。

これらのことから上場審査をクリアするのは非常に難しく、今回リストされた銘柄のうち上場が承認される銘柄もかなり少ないと考えられます。

コメント:小俣淳平(あたらしい経済)

(images:iStock/dalebor)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

米下院でBCイノベーション法とデジタル分類基準法が可決、上海証券取引所が上場プロセスの標準化のためのBCパイロットシステム発表などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

米国下院で「ブロックチェーン・イノベーション法」と「デジタル分類基準法」が可決、中国の上海証券取引所が株式上場・取引プロセスの標準化のためのブロックチェーンを使ったパイロットシステム発表、米リップル(Ripple)がエナジーウェブ(Energy Web)と提携しブロックチェーンに利用されるエネルギーを脱炭素化の取り組みへ、ステイクテクノロジーズがPlasm Networkのロックドロップにおける総ロック額が54億円相当に達したことを発表、LINE Blockchainを基盤とした外部企業サービスが発表、テックビューロHDがAWS Marketplaceに日本法人として初のパートナー登録

テックビューロHDがAWS Marketplaceに日本法人として初のパートナー登録

テックビューロホールディングス株式会社が、アマゾンウェブサービス(AWS)提供の「AWS Marketplace」に日本法人として初めてパートナー登録を完了したことを9月30日発表した。また同日よりテックビューロHDは同社が開発したブロックチェーン構築プラットフォーム「mijin Catapult (2.0)」の提供を開始したとのことだ。

ビットフライヤーがBTC/JPYペアの欧州・日本間クロスボーダー取引開始、韓国NH農協銀行が韓国政府中央機関のBC電子証明アプリと統合などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

bitFlyerがBTC/JPYペアの欧州・日本間のクロスボーダー取引開始を発表、韓国NH農協銀行が韓国政府中央機関のブロックチェーン電子証明アプリと統合を発表、米コインベース(Coinbase)がCosmos(ATOM)のステーキング対応、サムスンSDSがブロックチェーン活用の医薬品向け流通履歴管理のパイロットプロジェクトを計画