BTC売却を原資に転換社債を買い戻し
ビットコイン（BTC）のマイニング事業を主軸とするマラ・ホールディングス（MARA Holdings）が、保有するビットコインの一部を売却し、その資金を活用して2030年満期および2031年満期の0.00%転換社債の買い戻しを行うと3月26日に発表した。
転換社債は、投資家が将来株式に転換できる仕組みを持つ社債だ。今回の「買い戻し」は、同社が発行済みの社債を満期前に市場から取得し、負債を減らすとともに、将来的な株式への転換に伴う希薄化リスクを抑えることを意味する。
同社は、3月4日から3月25日にかけて15,133BTCを総額約11億ドル（約1,754.8億円）で売却した。この売却による収入を今回の転換社債買い戻しの資金に充て、残額は一般的な企業目的に使用する予定としている。
今回の買い戻しでは、2030年満期転換社債の元本約3億6,750万ドル（約586.3億円）を約3億2,290万ドル（約515.1億円）で、2031年満期転換社債の元本約6億3,340万ドル（約1,010.5億円）を約5億8,990万ドル（約941.1億円）で、それぞれ現金により取得する予定だ。これらの取引は、通常の完了条件を満たすことを前提として、今年3月30日および3月31日にそれぞれ完了する見込みとされている。
同社によると、今回の買い戻しにより、取引費用控除前で約8,810万ドル（約140.5億円）の価値を確保できる見込みで、額面に対して約9%のディスカウントでの取得となる。また、この取引により転換社債残高は約30%減少する見通しとのこと。また買い戻し後の残高は、2030年満期が約6億3,250万ドル（約1,009億円）、2031年満期が約2億9,160万ドル（約465.2億円）となる見込みとのこと。
同社は、今回の取引により、転換機能に伴う将来的な株式の希薄化圧力の低減や、バランスシートの改善につながるとの認識を示している。
なお同社は、今回の取引に関連し、J.ウッド・キャピタル・アドバイザーズ（J. Wood Capital Advisors）が財務アドバイザーを、ポール・ワイス・リフキンド・ウォートン＆ギャリソン（Paul, Weiss, Rifkind, Wharton & Garrison LLP）が法務アドバイザーを務めたことも公表している。
Today, MARA announced the repurchase of ~$1B in convertible notes at a ~9% discount to par value.
— MARA (@MARA) March 26, 2026
~30% convertible debt reduction. ~$88M in value captured. Zero future dilution exposure on the retired notes.
Funded through BTC sales, not the ATM.
参考：マラ
画像：PIXTA