米マウントサイナイ病院がIBD患者のケアのため、ブロックチェーンを活用

米マウントサイナイ病院がIBD患者のケアのため、ブロックチェーンを活用

ニューヨークのマウントサイナイ病院とOpen Health Network社が、炎症性腸疾患(IBD)に苦しむ患者のためのブロックチェーンベースのヘルスケアプラットフォームを活用していることを、LedgerInsightsが報じた。

このプラットフォーム名は「GRItT-Pro(グリットプロ」だ。「GRItT-Pro」は、医療従事者がIBD患者に関するすべての情報を表示できるダッシュボードを提供。これにより介護者は患者が直面している特定の状態を調査し、ケアルーチンを提案することができる。実装内容はマウントサイナイ病院で導入されていた手動のシステムをブロックチェーン化したもの。

マウントサイナイ病院は2018年にバイオメディカル・ブロックチェーン研究センターを設立し、ブロックチェーンを研究する初期の病院の1つだった。

IBDとは特に2つの消化器系の病気、クローン病と潰瘍性大腸炎を指す用語で、病状は慢性的であり、時には生命を脅かすような状況になることがある。だから薬物療法とは別に、医療従事者による長期的なケアを必要とする生活習慣の変化を行うことが最善の治療法で、患者の状態によって医療従事者の対応を変化させる必要がある。

マウントサイナイ病院のLaurie Keefer(ローリー・キーファー)博士は「COVID-19の影響で、チーム全員がリモートで仕事をしています。その際に、医療従事者・病院がプロバイダーと連携してデジタルコミュニケーションツールを使用することは、IBD患者に質の高いケアを提供し続ける上で非常に重要です」とコメントしている。

編集部のコメント

このブロックチェーンプラットフォームを提供するOpen Health Network社は、2013年に設立されました。同社は、ブロックチェーン、AI、ビッグデータを利用して、患者、医療提供者、その他の関係者向けのヘルスアプリケーションを開発しています。

同社にはもう一つ、PatientSphere(ペイシャントソフィアー)というソリューションがあり、ユーザーが健康データをコントロールして収益化できるようにしています。

コロナウイルスのような有事の場合、医療従事者が継続的に直接患者のことを観察できないことがあります。その場合、ブロックチェーンのデータ取引のリアルタイム性が非常に有用なのだと、このユースケースは示してくれているとあたらしい経済編集部は考えます。

一方、患者の医療データは機密情報で、どのようにセキュリティを担保しているかを明らかにすれば、より医療領域にブロックチェーン適用が進んでいくと考えられます。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済編集部)
イメージ:(Tuadesk,stockdevil)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

欧州中央銀行理事がデジタル決済に関する意見表明、独財務大臣がデジタルユーロへの早急な対応示唆、FXcoinが住友商事Gと実証実験などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州中央銀行理事がデジタル決済革命やデジタル・ユーロに関する意見を表明、ドイツの財務大臣がデジタル・ユーロへの早急な対応を示唆、FXcoinが住友商事グループ会社間の債権債務を暗号資産(仮想通貨)XRPを用いて決済する実証実験実施、TKPの「株主総会ライブ配信支援パッケージ」にウィルズがブロックチェーン電子議決権行使プラットフォーム「WILLsVote」を提供開始

TKPの「株主総会ライブ配信支援パッケージ」にウィルズがブロックチェーン電子議決権行使プラットフォーム「WILLsVote」を提供開始

株式会社ティーケーピー(TKP)が株式会社ウィルズと販売提携契約を締結し、TKP提供の「株主総会ライブ配信支援パッケージ」においてウィルズのブロックチェーン技術を活用した電子議決権行使プラットフォーム「WILLsVote(ウィルズボート)」を提供開始することを11月30日発表した。

ドイツの財務大臣がデジタル・ユーロへの早急な対応を示唆

ドイツの財務相を務めるオラフ・ショルツ(Olaf Scholz)氏が「消費者や企業からデジタルマネーに対する大きな需要があることから、ヨーロッパはデジタル決済のソリューションを考え出すためにより懸命に努力すべきだ」とヨーロッパのデジタル決済に関するオンラインカンファレンスで述べたことを11月27日にロイター通信が報じた。

(セキュリタイズのカントリーヘッドジャパンの小林英至氏コメント追記)米セキュリタイズがデジタル証券の発行から流通までサービス提供可能へ

米デジタル証券会社セキュリタイズ(Securitize)が米証券取引委員会(SEC)認可の代替取引システム(ATS)を持ち、米金融取引業規制機構(FINRA)登録のブローカー・ディーラーであるディストリビューテッド・テクノロジー・マーケッツ(Distributed Technology Markets/DTM)の買収について米規制当局の承認を取得したことを11月25日に発表した。これによりディストリビューテッド・テクノロジー・マーケッツはセキュリタイズ・マーケッツ(Securitize Markets)に改称され、セキュリタイズはデジタル証券発行から流通市場までのデジタル化をカバーすることが可能になる。

BNPパリバら銀行間デジタル通貨開発コンソーシアム組成、ISIDと旭化成BC農業データ流通基盤の実証実験、UCCがBCトレーサビリティ導入などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

仏金融機関BNP Paribasらが金融市場インフラのための原則(FMI)に遵守した銀行間デジタル通貨の開発のためのコンソーシアムを組成、電通国際情報サービス(ISID)と旭化成が都内スーパーにてブロックチェーンを活用した農業データ流通基盤の実証実験開始、UCC COFFEE UKがファーマ・コネクトが提供するトレーサビリティシステムを導入、明治安田生命がアステリアのブロックチェーンを活用した株主総会ソリューションを採用、露首相がデジタル金融資産を財産として扱うと発言、グローバル法律事務所DLAパイパーが資産のトークン化プラットフォームTOKO(トーコー)を発表

UCC COFFEE UKがファーマ・コネクトが提供するトレーサビリティシステムを導入

UCCホールディングス株式会社のヨーロッパ関連会社UCC Coffee UK LTDがコーヒーのトレーサビリティープラットフォームである「ファーマー・コネクト(farmer connect)」と提携し、オラウータンコーヒー(Orang Utan Coffee)のためのブロックチェーントレーサビリティーソリューション「サンク・マイ・ファーマー(Thank My Farmer)」を開始したことを11月25日に発表した。「Thank My Farmer」はIBM Blockchainを利用している。