米マウントサイナイ病院がIBD患者のケアのため、ブロックチェーンを活用

米マウントサイナイ病院がIBD患者のケアのため、ブロックチェーンを活用

ニューヨークのマウントサイナイ病院とOpen Health Network社が、炎症性腸疾患(IBD)に苦しむ患者のためのブロックチェーンベースのヘルスケアプラットフォームを活用していることを、LedgerInsightsが報じた。

このプラットフォーム名は「GRItT-Pro(グリットプロ」だ。「GRItT-Pro」は、医療従事者がIBD患者に関するすべての情報を表示できるダッシュボードを提供。これにより介護者は患者が直面している特定の状態を調査し、ケアルーチンを提案することができる。実装内容はマウントサイナイ病院で導入されていた手動のシステムをブロックチェーン化したもの。

マウントサイナイ病院は2018年にバイオメディカル・ブロックチェーン研究センターを設立し、ブロックチェーンを研究する初期の病院の1つだった。

IBDとは特に2つの消化器系の病気、クローン病と潰瘍性大腸炎を指す用語で、病状は慢性的であり、時には生命を脅かすような状況になることがある。だから薬物療法とは別に、医療従事者による長期的なケアを必要とする生活習慣の変化を行うことが最善の治療法で、患者の状態によって医療従事者の対応を変化させる必要がある。

マウントサイナイ病院のLaurie Keefer(ローリー・キーファー)博士は「COVID-19の影響で、チーム全員がリモートで仕事をしています。その際に、医療従事者・病院がプロバイダーと連携してデジタルコミュニケーションツールを使用することは、IBD患者に質の高いケアを提供し続ける上で非常に重要です」とコメントしている。

編集部のコメント

このブロックチェーンプラットフォームを提供するOpen Health Network社は、2013年に設立されました。同社は、ブロックチェーン、AI、ビッグデータを利用して、患者、医療提供者、その他の関係者向けのヘルスアプリケーションを開発しています。

同社にはもう一つ、PatientSphere(ペイシャントソフィアー)というソリューションがあり、ユーザーが健康データをコントロールして収益化できるようにしています。

コロナウイルスのような有事の場合、医療従事者が継続的に直接患者のことを観察できないことがあります。その場合、ブロックチェーンのデータ取引のリアルタイム性が非常に有用なのだと、このユースケースは示してくれているとあたらしい経済編集部は考えます。

一方、患者の医療データは機密情報で、どのようにセキュリティを担保しているかを明らかにすれば、より医療領域にブロックチェーン適用が進んでいくと考えられます。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済編集部)
イメージ:(Tuadesk,stockdevil)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

『キャプテン翼』高橋陽一氏代表の「南葛SC」、FiNANCiEでトークン発行 マイクリとのNFTコラボも実施

株式会社フィナンシェが、同社提供のブロックチェーン技術を利用した次世代クラウドファンディングサービス「FiNANCiE(フィナンシェ)」において、『キャプテン翼』の原作者、高橋陽一氏が代表取締役を務める南葛SCのクラブトークン発行と販売を開始することを6月17日発表した

ピーター・ティールがDAOへの出資を牽引、ビットダオが約250億円調達

DAO(自律分散型組織)としてビットダオ(BitDAO)が組成され、ピーター・ティールやアラン・ハワードなど複数の著名な投資家から約250億円(2億3000万ドル)の資金調達を行なったとThe Blockが6月16日に報じた。この調達はプライベート・トークン・セール によって行われたとのことだ。

AFINとR3が提携、CBDCのサンドボックス立ち上げ

シンガポール金融管理局、国際金融公社、ASEAN銀行協会が共同で設立した非営利団体「ASEAN金融イノベーション・ネットワーク(ASEAN Financial Innovation Network:AFIN)」が、エンタープライズ向けブロックチェーン企業R3と提携したことを6月16日に発表した。提携の目的は銀行やフィンテック企業が中央銀行デジタル通貨(CBDC)アプリケーションを構築・テストし、その革新と採用をグローバルに推進できるようにすることのようだ。

【6/16の話題】Adam byGMOが8月提供開始、WWW考案者がソースコードのNFT販売など(音声ニュース)

新会社「GMOアダム株式会社」の設立、NFTマーケットプレイス「Adam byGMO」は8月に提供開始、坂本龍一氏、村上龍氏、原田マハ氏、西野亮廣氏もNFT参入、Adam byGMOで、WWW考案者ティム・バーナーズ=リー、サザビーズにてソースコードをNFT販売、デジタル銀行シグナム、Aave、UniswapなどDeFiトークンのサービス提供開始、バーバリーがNFT参入、ゲーム「Blankos Block Party」内で販売、分散型デリバティブプラットフォームdYdX、約70億円の資金調達、ポルシェ関連会社、NFTマーケットプレイスをローンチ、Chiliz(CHZ)、ShibaInu(SHIB)、Keep Network(KEEP)、コインベースプロに上場、クラーケンにSolana(SOL)とSerum(SRM)が上場、MCH、クリプトゲームスらから資金調達、NFTサッカーゲームSorare、フランス代表の選手カード発行