NTT Digital、ZetaChainのバリデーター参画が明らかに

NTT DigitalがZetaChainのバリデーターに

NTTドコモのweb3を推進する子会社NTT Digital(NTTデジタル)が、オムニチェーンレイヤー1(L1)ブロックチェーン「ゼータチェーン(ZetaChain)」のバリデーターに参画していることが、Wu Blockchainの3月24日のXへの投稿で明らかになった。

Zeta scanによるとNTT Digitalは、2ヶ月前の1月より同チェーンのバリデーターに参画していたようだ。同社のバリデーター参画は、「ゼータチェーン」のブログより1月31日に発表されていた。なおNTT Digitalからの発表はされていなかった。

「ゼータチェーン」は、ビットコイン(Bitcoin)やイーサリアム(Etherium)、ソラナ(Solana)など様々なブロックチェーンへのネイティブなアクセスを可能にするプロジェクト「ユニバーサルブロックチェーン(Universal Blockchain)」に取り組んでいる。

同チェーンのバリデーターには現在、米暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)の他、グーグルクラウド(Google Cloud)やドイツテレコム(Deutsche Telekom)の子会社テレコムMMS(Deutsche Telekom MMS)、サウジテレコム(Saudi Telecom)の子会社stcバーレーン(stc Bahrain)、アリババ(Alibaba)のアリババクラウド(Alibaba Cloud)などの大手通信会社が参画している。このことは「ゼータチェーン」のブログにより3月23日に発表されていた。

なおコインベースのバリデーター参画は昨年10月、グーグルクラウドは昨年11月、stcバーレーンは昨年12月、アリババクラウドは今年2月、テレコムMMSは先日3月19日にそれぞれ発表されている。

NTT Digitalは昨年10月、分散型金融(DeFi)向けレイヤー1ブロックチェーン「インジェクティブ(Injective)」の公式バリデーターとなったことを発表している。

また同社は2023年6月にも、ゲーム特化ブロックチェーンOasys(オアシス)のバリデータに参画していた。しかし同社は2024年7月31日をもってオアシスのバリデータを停止している。

なおバリデータとは、ブロックチェーンのネットワークに接続し、チェーン上の取引が正しいかどうかを検証するノード(コンピューター端末)またはその運営者を指す。

NTT Digital(NTTデジタル)は2月19日、グローバルに展開する大手独立系ステーキングインフラプロバイダーであるFigment(フィグメント)と連携し、バリデーションビジネスの取り組みを強化することを発表している。

Figmentは、アセットマネージャー、取引所、ウォレット、財団、カストディアン、大規模トークンホルダーなど700以上の機関投資家を対象に、150億ドル相当の資産を支えるステーキングソリューションを提供する企業。Ethereum(イーサリアム)においては最大の非カストディアルステーキングプロバイダーであり、シームレスなポイントアンドクリックステーキング、ポートフォリオ報酬追跡、API統合、監査済みインフラ、スラッシング保護などの機能を備えているという。

NTT DigitalはFigmentからの支援を受け、夏以降にNode Provider/Indexerサービスを開始する予定とのことだ。

参考:ZetaChainバリデーター一覧NTTデジタルNTTデジタル参画
画像:iStocks/Svetlana-Borovkova

関連ニュース

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【4/23話題】キャンターがSBやテザーらとビットコイン投資会社を設立か、トランプ大統領のメディア企業がETFを年内ローンチへなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

シンガポール証券取引所、「ビットコイン無期限先物」を今年後半に提供へ=報道

シンガポール最大の取引所グループであるシンガポール証券取引所(SGX)が、暗号資産(仮想通貨)ビットコイン(BTC)を対象としたパーペチュアル(無期限先物)型のデリバティブ取引を今年の後半にも提供するようだ。メディア「ザ・ビジネス・タイムズ(The Business Times)」が4月21日に報じた

Charles Schwab、「ビットコイン現物取引」を26年4月に開始へ=報道

米大手金融サービス企業チャールズシュワブ(Charles Schwab)CEOリック・ワースター(Rick Wurster)氏が、2026年4月中旬までに暗号資産(仮想通貨)ビットコイン(BTC)の現物取引を、同社プラットフォーム上で提供開始する計画を明らかにした。米金融メディア「リアビズ(​RIABiz)」が4月19日に報じた

米大手金融キャンター、ソフトバンクやテザーらと30億ドル規模のビットコイン投資会社を設立か=報道

米金融大手キャンター・フィッツジェラルド(Cantor Fitzgerald)が、ソフトバンク(SoftBank)、テザー(Tether)、ビットフィネックス(Bitfinex)と提携し、ビットコインの投資会社を新たに設立する計画を進めていると「英フィナンシャルタイムズ(Financial Times)FT」が関係者からの情報として4月23日に報じた

トランプ大統領のメディア企業、Crypto[.]comらと正式提携でETFを年内ローンチへ

トランプメディア&テクノロジーグループ(Trump Media and Technology Group Corp:TMTG/Nasdaq: DJT)が、上場投資信託(ETF)および上場投資商品(ETP)の立ち上げに向け、海外暗号資産(仮想通貨)取引所クリプトドットコム(Crypto.com)および米資産運用会社ヨークビルアメリカデジタル(Yorkville America Digital)との間で拘束力のある契約を締結したと4月22日に発表した

【4/22話題】ストラテジーが約5.5億ドルでビットコイン追加購入、イーサリアム財団が研究開発の優先順位を見直しなど(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored