SBI VCトレードにオアシス(OAS)上場へ、国内2例目

SBI VCトレードにOAS上場へ

国内暗号資産(仮想通貨)取引所SBI VCトレードに、ゲーム特化ブロックチェーンOasys(オアシス)のネイティブトークン「OAS(オアス)」が上場することが決定した。5月30日にオアシスより発表された。取り扱い開始は5月31日になるようだ。

なお今回の「OAS」上場は国内において2例目となる。今年4月3日よりビットバンクにて、国内初の取り扱いが開始している。

SBI VCトレードの発表によると、「OAS」取り扱いは販売所および積立サービスにて対応するとのこと。また今後についてはステーキングサービスへの対応も予定しているとのことだ。

なおSBI VCトレードでは「OAS」上場により、合計16銘柄の暗号資産を取り扱うことになる。

現在SBI VCトレードではビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、チェーンリンク(LINK)、ポルカドット(DOT)、カルダノ(ADA)、ドージコイン(DOGE)、ステラルーメン(XLM)、テゾス(XTZ)、ソラナ(SOL)、ポリゴン(MATIC)、アバランチ(AVAX)、フレア(FLR)の15銘柄が取り扱われている。

なおSBI VCトレードとオアシスは今年3月、「OAS」とオアシスネットワークの国内普及に向けた取り組みを行っていくとして提携を開始している。

その取り組みの一環として両社は、現在SBI Web3ウォレットへのOasysネットワーク対応を進めているとのこと。これが完了すると、同ウォレットの自動円転機能によりユーザーのOASトークンと日本円の交換を自動で実施し、ブロックチェーンゲーム内におけるアイテムNFTを日本円だけで取引しているようなUXが実現可能になるとのことだ。

これにより、ゲームユーザーがゲーム内のアイテムNFTの購入などにあたって暗号資産を都度購入する必要がなくなるなど、ブロックチェーンゲームをプレイする際のトークン購入からNFT売買までのハードルが下がり、プレイヤー層の拡大に繋がると両社は考えているとのことだ。

なお今回の「OAS」上場やウォレット対応の他、SBINFT提供のNFTマーケットプレイス「SBINFT Market」でのオアシスネットワーク対応、SBIグループの国際的マーケットメイカーであるB2C2での流動性提供など、SBIグループ各社との連携なども推進していくと発表されている。

オアシスとは

オアシスは「Blockchain for The Games」をコンセプトに開発された独自のゲーム特化ブロックチェーンだ。「OAS」はオアシスのネイティブトークンである。L1(レイヤー1)上におけるトランザクション手数料の支払い、ステーキング、ガバナンス投票などに使用できる。

またオアシスのバリデータにはスクウェア・エニックス、セガ、バンダイナムコ研究所、Ubisoftなどの国内外大手ゲーム会社の他、ソフトバンクやKDDI、ネクソン、ミクシィなど合計25社が参画している。

なお「OAS」は海外暗号資産取引所において、OKX(オーケーエックス)、Kucoin(クーコイン)、Bybit(バイビット)、Gate(ゲート)、Huobi(フォビ)、Bithumb(ビッサム)、Bitget(ビットゲット)、MEXC(エムイーエックスシー)などで取り扱われている。

関連ニュース

参考:SBI VCトレード
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【4/26話題】コンセンシスがETH規制でSECを提訴、米国政府マネーファンドがP2Pで転送可能になど

米コンセンシス、イーサリアム(ETH)規制めぐり米SECを提訴、フランクリン・テンプルトン、「米国政府マネーファンド」をP2Pで転送可能に、オーケーコインジャパンにオプティミズム(OP)上場へ、国内3例目、米決済ストライプ、「USDC支払い」今夏から導入へ、Fireblocks、機関向けのDeFiセキュリティ機能を拡張、アーサーヘイズ、ビットコインの強気相場続くと予想、コスモス「IBC」でトークン無限発行のバグ修正、アシメトリックリサーチ報告、ビットコインの改善提案「BIP420」公開、スマコン追加やゼロ知識証明など実装に向け、エルサルバドル、公式デジタルウォレット「Chivo」のソースコード流出、米SEC、テラフォームラボと創業者に約53億ドルの支払い命じる