米コインベースにShping Coin(SHPING)上場

米コインベースでSHPING上場

米ナスダック上場の暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)の販売所サービス「Coinbase.com」で、新たに暗号資産シュピング・コイン:Shping Coin(SHPING:シュピング)が上場することが1月20日分かった。

また同社提供の個人トレーダー向けプラットフォーム「コインベース・エクスチェンジ(CoinbaseExchange:旧Coinbase Pro)」でもSHPINGの取り扱いを開始するとのこと。

なおコインベースでは19日にスタックス:Stacks(STX)の上場を発表したばかりだ。

発表によると「Coinbase.com」では既にSHPINGの取引は可能で、「コインベース・エクスチェンジ」での取引は流動性条件が満たされ次第1月20日9:00(太平洋標準時)以降に取引が開始される予定となっている。

また両サービス共に、米コインベースのサービス対象全地域で対応するとのこと。なお日本は対象外だ。

「コインベース・エクスチェンジ」でのSHPINGとの取引ペアはSHPING-USD、SHPING-USDT、およびSHPING-EURとなるようだ。

シュピングは、ネイティブトークンであるSHPINGを使用し、ブランドが消費者のエンゲージメントとロイヤリティに対して報酬を与えることができるモバイルアプリだ。バーコードをスキャンすることで、ユーザーはビデオの視聴、製品レビューの執筆、ブランドとのつながり、購入レシートのスキャンなどで報酬が得られる。

なお現在SHPINGは、暗号資産取引所リキッド(Liquid)で取り扱われている。記事執筆時点の時価総額は約537億円となる(1/20コインマーケットキャップ調べ)。

関連ニュース

米コインベースにStacks(STX)上場

米コインベースプロにInverse Finance(INV)、Liquity(LQTY)、Polyswarm(NCT)、Propy(PRO)上場へ

米コインベースプロ、Goldfinch Protocol(GFI)上場へ

米コインベースプロ、Decentralized Social(DESO)上場へ

コインベース、DiFi利回り提供サービス開始。DAIをCompoundで運用

参考:Twitter
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【10/4話題】SWIFTがデジタル資産・通貨を来年試行、グレースケールがAAVEの投資信託など(音声ニュース)

国際決済網SWIFT、デジタル資産・通貨を実際に取引へ、来年試行、Grayscale、アーベ(AAVE)の投資信託を提供開始、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をアプトスに展開、スペイン大手銀行BBVA、Visa支援で「ステーブルコイン」来年ローンチ計画か=報道、リップル、ラテンアメリカ最大の暗号資産取引所メルカドビットコインと提携、国際送金ソリューション利用へ、IMF、「エルサルバドルとのプログラム協議でビットコインは依然として重要な要素」と発言、台湾FSCが新たなマネロン防止規制を起草、プロ投資家限定で海外の暗号資産ETF投資許可も、クリスティーズ、アート作品130点以上にデジタル所有証明書発行、Base採用で、アニモカとランボルギーニ、デジタルカーを売買・所有できるプラットフォーム「Fast ForWorld」立上げ、「NewLo」のプレイシンクがコミュニティラウンドの資金調達へ、株式投資型クラウドファンディングの「イークラウド」で

マスターカードとアマゾンペイメントサービスが提携、中東・北アフリカでデジタル決済拡大へ

米決済大手マスターカード(Mastercard)が、中東・北アフリカ(MENA)地域におけるデジタル決済の普及に向け、同地域のオンライン決済ソリューションプロバイダー「アマゾンペイメントサービス(Amazon Payment Services)」と複数年にわたるパートナーシップを締結したことを9月30日発表した

エドワード・スノーデンが「ビットコインは最悪のシナリオを想定して設計されたシステム」と評価、ソラナの運用モデル指摘も

米中央情報局(CIA)の元職員エドワード・スノーデン(Edward Snowden)氏が、「国家の介入に抵抗できるようにプロトコルレベルからサービスを設計しなければ、テレグラムのような事態に直面することになる」との考えを示した