【速報】坂本龍一氏、村上龍氏、原田マハ氏、西野亮廣氏もNFT参入、Adam byGMOで

坂本龍一氏、村上龍氏、原田マハ氏、西野亮廣氏もNFTに参入、Adam byGMOで

6月16日、GMOインターネットグループが今年8月に提供予定のNFTマーケットプレイス「Adam byGMO」に関する会見を開催した。この会見で「Adam byGMO」を運営する新会社「GMOアダム株式会社」の設立も発表された。

会見では、初めにGMOインターネット株式会社代表取締役会長兼社長 グループ代表の熊谷正寿氏によるプレゼンテーションが行われ、その後今後AdamでNFTを発行する予定の、西野亮廣氏、まふまふ氏、武尊氏、中村拓己氏がゲストトークで登壇、それぞれがNFTの可能性について語った。

その後「Adam byGMO」について各界の著名人の寄せられたコメントが紹介された。あたらしい経済を運営する株式会社幻冬舎の代表取締役社長である見城徹も、今回の会見に以下のコメントを発表した。

インターネットで世の中は便利になりましたが、それと同時にGAFAを代表する巨大プラットフォームの寡占という弊害を生みました。そして多くのクリエイターが、正当な対価を得られない世界がしばらく続いていました。

それを解決するのがNFTとそれを動かすブロックチェーン技術です。これらの技術は海賊版やN次流通など、出版業界のこれまでの課題を解決するのはもちろん、作品をスムーズに世界に流通できる環境、そしてトークンセールという新たな創作資金の調達手段をクリエイターにもたらします。

NFTでコンテンツの流通革命を目指す「Adam by GMO」に、幻冬舎も圧倒的なコンテンツを提供します。

現在、坂本龍一氏、村上龍氏、原田マハ氏、西野亮廣氏をはじめとするクリエイターの方々のNFTを「Adam by GMO」で発売するべく、準備しています。

これからも多くクリエイターとともに、幻冬舎は NFTを活用し、次の出版革命をリードしていきます。

株式会社幻冬舎 代表取締役社長 見城徹

このコメントにより、坂本龍一氏、村上龍氏、原田マハ氏、西野亮廣氏の「Adam byGMO」でのNFT販売予定であることが発表された。なお「Adam byGMO」は8月にローンチが予定されている。

今後あたらしい経済でもこれらのNFTの詳細について取材していく予定だ。

この記事の著者・インタビューイ

設楽悠介

「あたらしい経済」編集長/幻冬舎コンテンツビジネス局局長
幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で電子書籍事業や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」ボードメンバー。福岡県飯塚市新産業創出産学官連携協議会委員。ポッドキャスターとして、Amazon Audible original番組「みんなのメンタールーム」や、SpotifyやAppleにてweb3専門番組「EXODUS」や「あたらしい経済ニュース、ビジネス系番組「二番経営」等を配信中。著書『畳み人という選択』(プレジデント社)。

「あたらしい経済」編集長/幻冬舎コンテンツビジネス局局長
幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で電子書籍事業や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」ボードメンバー。福岡県飯塚市新産業創出産学官連携協議会委員。ポッドキャスターとして、Amazon Audible original番組「みんなのメンタールーム」や、SpotifyやAppleにてweb3専門番組「EXODUS」や「あたらしい経済ニュース、ビジネス系番組「二番経営」等を配信中。著書『畳み人という選択』(プレジデント社)。

合わせて読みたい記事

米DTCC子会社DTC、SECからノーアクションレター取得。規制下のトークン化サービス検証へ

米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション(Depository Trust & Clearing Corporation:DTCC)が、子会社であるデポジトリー・トラスト・カンパニー(Depository Trust Company:DTC)について、米証券取引委員会(SEC)の取引市場部門スタッフからノーアクションレターを取得したと12月11日に発表した

スーパーステートがトークン化株式の直接発行プログラム公開、ソラナとイーサリアムに対応

金融テクノロジー企業のスーパーステート(Superstate)は、イーサリアム(Ethereum)とソラナ(Solana)のブロックチェーン上でトークン化された株式を、米SEC(証券取引委員会)登録の公開企業(上場企業を含む)が直接発行できる新プログラム「ダイレクト・イシュアンス・プログラム(Direct Issuance Programs)」を12月10日に発表した