Nyxとコノエ、「ハルシネーションしないAI」へ共同研究、Leanと圏論で出力を数学的に保証

AIの出力を数学的証明で保証する枠組み構築へ

イーサリアム(Ethereum)に特化した日本の私設研究機関ニックス・ファウンデーション(Nyx Foundation:以下、Nyx)が、AIセーフティを専門とするコノエ・インテリジェンス(Konoe Intelligence)と、「ハルシネーションしないAI」の実現を目指す共同研究を開始したと8月3日に発表した。

AIは金融やソフトウェア開発など重要な判断にも活用され始めている一方、誤った情報を出力する「ハルシネーション」が課題となっている。両者は、AIの回答を確率的に評価するのではなく、数学的な証明によって正しさを保証する仕組みの構築を目指すという。

Nyxによると、現在は「リーン(Lean)」や「コック(Coq)」などの形式言語を用いて数学の証明を生成するAIの研究が進んでいるという。Google DeepMindの「AlphaProof」やByteDanceの「Seed-Prover」、DeepSeekの「DeepSeek-Prover」などが代表例として挙げられる。

これらのAIは、人間向けの文章ではなく、コンピュータが直接検証できる形式言語で数学の証明を出力することが特徴だ。そのため、人が内容を確認するのではなく、機械的に正しさを検証できるとのこと。両者も今回の共同研究で、数学的な証明をコンピュータが直接検証できる形式言語「リーン」を出力する大規模言語モデル(LLM)を活用する。

一方で、Nyxは既存の証明AIについて、数学の各分野で共通して現れる考え方を十分に再利用できず、似たような証明でも定理ごとに一から探索し直していることが課題になっているという。

両者は、異なる数学分野で共通する考え方を再利用できるようにすることで、AIが同じような証明を何度も作り直す必要がない仕組みの構築を目指す。具体的には、証明探索の中間表現として「圏論」を導入する。圏論は、異なる数学分野に共通する構造を扱う理論であり、異なる数学を結び付ける「翻訳辞書」のような役割を担う。一度抽象的な性質を証明すれば、その証明を複数の数学的構造へ適用できるため、証明探索を効率化できるとのこと。

両者は、この手法により証明探索の分岐削減や、抽象的な定理を複数の具体的な問題へ適用する転移学習、証明過程の可視化を目指す。また、リーンを直接出力するLLMを開発し、証明の生成から検証までを自動化する方針だ。

同研究では、Nyxが形式検証やリーン4(Lean 4)の形式化に関する知見や研究基盤を提供する。一方、コノエ・インテリジェンスは、AIセーフティの実践的知見や攻撃者視点による脆弱性評価を担うとのこと。

コノエ・インテリジェンスは、AIへの疑似攻撃を通じて安全性を検証するAIレッドチーミングを手掛ける。同社は旧社名のアラジン・セキュリティ(Aladdin Security)時代に、オープンAI(OpenAI)が主催した「レッド・チーミング・チャレンジ(Red-Teaming Challenge – OpenAI gpt-oss-20b)」で上位20に入賞した実績を持つ。

Nyxは、イーサリアムやブロックチェーンの形式検証とセキュリティを専門とする研究機関だ。同団体は、仕様書から「守るべき条件」を抽出し、AIが実装コードとの整合性を検証する監査システム「スペカ(SPECA:Specification-to-Checklist Agentic Auditing)」を開発するなど、AIと形式検証を組み合わせた研究を進めてきた。

またNyxとコノエ・インテリジェンスは7月、AIが大量生成する脆弱性レポートの検証から修正までの自動化を目指す業務提携を発表していた。今回の共同研究では、その取り組みに加え、AIの出力自体を証明可能な形式で生成し、その正しさを機械的に検証する枠組みの構築を目指す。

なお、同研究は開始段階であり、具体的な成果は今後の進展にあわせて順次公開される予定とのこと。両者は、数学と組み合わせた安全なLLM構築の枠組みづくりを進める方針だ。

参考:プレスリリース
画像:PIXTA

関連ニュース

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

渡邉洋輔

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

「あたらしい経済」編集部 記者
ブロックチェーンおよびデジタル資産分野を専門とし情報発信を行っている。オンチェーンデータや流動性構造など、市場設計の観点からのリサーチにも取り組んでいる。

合わせて読みたい記事

【8/3話題】ビットゲットが日本居住者向けサービス終了へ、コールドカード脆弱性への攻撃は現在も継続、BNBチェーン元従業員に法的措置など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

バイナンス創業者CZ、「ハードウェアウォレットにもバグがある」と発言。コールドカード問題受け

バイナンス(Binance)創業者のチャンポン・ジャオ(Changpeng Zhao:CZ)氏が、ビットコイン(Bitcoin)向けハードウェアウォレット「コールドカード(COLDCARD)」の脆弱性問題を受け、8月1日から8月3日にかけて、セルフカストディ(Self Custody)の課題や資産管理の考え方について自身の見解を相次いで投稿した

リップルの米ドルステーブルコイン「RLUSD」、韓国4取引所で取引可能に。アップビット・ビッサムなど

米ドル裏付け型ステーブルコイン「リップルUSD(RLUSD)」が、韓国の暗号資産(仮想通貨)取引所アップビット(Upbit)、ビッサム(Bithumb)、コインワン(Coinone)、コービット(Korbit)で取引可能になった。リップルのステーブルコイン部門シニアバイスプレジデントで、スタンダード・カストディ(Standard Custody)のCEOを務めるジャック・マクドナルド(Jack McDonald)氏が7月30日にXで報告した