【取材】web3睡眠アプリ「Sleepagotchi」、シードラウンドで約4.5億円調達

「Sleepagotchi」、シードラウンドで約4.5億円調達

ゲーミフィケーションとソーシャル要素を備えている睡眠トラッキングアプリ「スリーパゴッチ(Sleepagotchi)」が、シードラウンドで350万ドル(約4.5億円)の資金調達を行ったことを1月18日発表した。投資家として日本からはEmoote、そしてグローバルでは6th Man Ventures、Collab+Currency、Shima Capital、1kx、DeFi Alliance、Sfermionなどが参加した。

「Sleepagotchi」は、ユーザーが一定の睡眠目標を達成すると、デジタルコレクティブルを手に入れられるアプリだ。毎朝ユーザーはデジタルコレクタブルを受け取り、そこからバーチャルのコレクタブルルームを作成することができる。そして「Sleepagotchi」では、ユーザーが目標就寝時刻と起床時刻を入力し、実際の就寝時刻と起床時刻が目標にどれだけ近かったか、どれだけ安定していたかに応じて、さまざまなレベルの報酬を受け取れる仕様になっているようだ。

「Sleepagotchi」は2022年11月にクローズドβを開始し、iOSアプリストアで配信中、Androidは開発中だという。日本ユーザーもダウンロード可能だ。 ・なお「Sleepagotchi」は、2022年半ばのクローズドアルファテストでアジアでの人気を獲得し、日本、台湾、韓国でアクティブで情熱的なユーザーベースを構築したとのことだ。

「Sleepagotchi」の共同創設者であるアントン・クラミンキン(Anton Kraminkin)氏は「当初、睡眠をゲーミフィケーション化するサイドプロジェクトとしてスタートしたこのプロダクトは、瞬く間に日本のみならず世界中で活発なコミュニティを形成するようになりました。Sleepagotchiのゲーミフィケーションの仕組みによって、睡眠の規律と衛生が改善されたという報告がユーザーからあり、私たちはプロダクトをさらに発展させ、より多くの人々に配布することを確信しました」とコメントしている。

加筆:1月20日14時20分

EmooteのGP熊谷氏とSleepgotchiのCo-FounderのAntonへ取材

あたらしい経済編集部はEmoote(エムート) ジェネラル・パートナーの熊谷祐二氏とSleepagotchiのCo-founderであるアントン・クラミンキン(Anton Kraminkin)氏へ取材を行った。

–To Earnサービスはさまざまな議論がありますが、この度EmooteがSleepagotchへ投資した理由について教えてもらえますか?

X to Earnの課題は、ずばり”持続性”です。Emooteでは、チームやテーマはもちろん、GameFiのシステムやトークノミクス設計を細かくシミュレーションした上で投資を判断します。

STEPNに投資して以降、さまざまな類似プロジェクトを見てきましたが、Sleepagotchiは経済圏の”持続性”に必要な「アウトゲームの作り込み」「報酬設計の考え方」「感情的価値の創出」が抜きん出ています。

“睡眠”という毎日の行動をインゲームに据えることで、多くのユーザーにリーチし、世界でスケールすることに期待しています。

–Sleepagotchiは価格上昇というクリプトならではのインセンティブを調整しながら、どのようにユーザーにサービスを利用し続けてもらおうと考えているのでしょうか?

私たちはSleepagotchiのデジタルコレクティブルの側面に焦点を当てており、常に価格の上昇を約束しているわけではありません。

Sleepagotchiを使い続けてもらうために、ソーシャルメカニクス、バーチャルペット、睡眠に関する実用的な情報など、従来のモバイルゲームやアプリケーションで使用されている複数のリテンション手法を導入しています。

参考:Sleepagotchi
images:iStocks/alphaspiritd
デザイン:一本寿和

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

竹田匡宏

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
「あたらしい経済」の編集者・記者。

兵庫県西宮市出身、早稲田大学人間科学部卒業。
「あたらしい経済」の編集者・記者。

合わせて読みたい記事

ビットコインの量子コンピュータ対策に全体像、BIP-360やSHRINCSなど開発進む

イーサリアム(Ethereum)やビットコイン(Bitcoin)のプロトコル開発動向を取材するクリスティン・D・キム(Christine D. Kim)氏が、ビットコインの将来的な量子コンピュータへの対策について、複数の技術提案を組み合わせた全体像を示した。自身のニュースレター「BTCビフォア・ライト(BTC Before Light)」で9月8日に記事を公開し、9月15日に自身のXで紹介した

GO・Waymo・日本交通、国内初の完全無人タクシー運行目指す。2027年に東京で100台規模

タクシーアプリ「GO」を運営するGO、米グーグル(Google)の親会社アルファベット(Alphabet)傘下の自動運転企業ウェイモ(Waymo)、東京最大手のタクシー事業者である日本交通が、東京における自動運転タクシーの商用化に向けた戦略的パートナーシップに合意した