ブロックチェーン開発企業「Dapper Labs」がNBA選手、Coinbaseなどから1200万ドルの資金調達

ブロックチェーン開発企業「Dapper Labs」がNBA選手、Coinbaseなどから1200万ドルの資金調達

ブロックチェーン開発企業「Dapper Labs」がNBA選手のSpencer Dinwiddie(スペンサー・ディンウィディー)氏、 Andre Iguodala(アンドレ・イグオダラ)氏、Coinbase Venutresなどから1200万ドルの資金調達を行ったことを発表した。この資金調達の目的は独自ブロックチェーン「FLOW」開発のためとのことだ。今回の資金調達に参加したSpencer Dinwiddie氏は暗号資産に非常に明るいNBA選手。自身のシューズブランド「K8IROS」では暗号資産決済を取り入れていたり、2020年1月にはセキュリティートークン関連企業「Securitize」とデジタルトークンを発行をしたりしている。

ちなみに「Dapper Labs」はこれまで5,100万ドル(約51億)の資金調達を行なってきており、株主にはSamsung(サムスン), Warner Music Group(ワーナーミュージック), Andreessen Horowitz(アンドリーセン・ホロウィッツ)などがいる。

そして「Dapper Labs」は2020年初めにリリースしたブロックチェーンゲーム「NBA Top Shot」のベータテスト結果を発表した。それによると初期500人のユーザーはアプリに数千時間を費やしたと報告されていて、13,000人以上のNBAファンが次のベータリリースを待っているとのことだ。

編集部のコメント

2020年2月に「Dapper Labs」はアメリカの総合格闘技のプロモーション会社であるUFCとのライセンス提携を発表し「NBA Top Shot」と同様のアプリを開発しています。「Dapper Labs」はそれぞれのスポーツ、音楽、エンタメ領域で影響力の強い企業とタックを組み、デジタルアイテム化して、ファンに利用してもらう流れを生み出そうとしているのだと考えられます。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済編集部)

images::iStock/BadBrother・Panuwat-Sikham)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【2/6話題】ユニスワップのBNB展開にa16zが反対、Starknet Proverがオープンソース化など(音声ニュース)

ユニスワップのBNB展開、UNI大量保有のa16zが反対票投じる、米検察当局、シルバーゲートによるFTXとアラメダとの取引を調査=情報筋、スタークウェア、トランザクション証明技術「Starknet Prover」をオープンソース化、SBI DAHが国内機関投資家向けデジタルアセットカストディ提供へ、英ゾディアとJV設立で、MakerDAO、500万ドル規模の「防衛基金」立ち上げ、OpenSeaが「Drops on OpenSea」のバージョンアップへ、自称ビットコイン開発者クレイグ・ライトの25億ドル訴訟が裁判に

Sponsored