イーサリアム(Ethereum)2.0のローンチが2021年に持ち越しか

イーサリアム(Ethereum)2.0のローンチが2021年に持ち越しか

イーサリアム財団(Ethereum Foundation)の研究者であるJustin Drake(ジャスティン・ドレイク)氏が、イーサリアム(Ethereum)2.0の初期段階(フェーズ0)のローンチが2021年に持ち越される可能性があることを明らかにした

このドレイク氏の発言は、7月10日に行われたイーサリアム2.0の第4回AMA(Ask-Me-Anything)での、一般者からの質問に対し回答した内容だ。

ドレイク氏は「イーサリアム2.0のローンチ予定はいつになりそうか」という質問に対し「パブリックテストネットやバグバウンティプログラムなどについて2~3か月のテスト期間が必要であり、これらを2020年第3四半期に行うことは難しい。そのため、フェーズ0のローンチは早くても2021年の1月3日以降になるでしょう」と回答をした。

一方でイーサリアムの創業者であるVitalik Buterin(ヴィタリック・ブテリン)氏はこのドレイク氏の発言に対し、あくまで2020年中のローンチを予定していると反論を行っている。

ブテリン氏は「個人的な意見になってしまうが、私はこの回答に反対です。私は上記の準備の進捗度合いにかかわらずフェーズ0を1月3日より前にローンチしたいと思っています:D (:Dは顔文字)」と返答し、その理由として「イーサリアム1のローンチの際はマルチクライアントテストネットの立ち上げから本番環境のローンチまで4か月かかったが、イーサリアム2.0はイーサリアム1よりもシンプルなのでイーサリアム1の時よりも準備に時間をかける必要はないと考えています」と説明を行った。

編集部のコメント

イーサリアム2.0に関しては、今年6月にマルチクライアントテストネット「Altona(アルトナ)」の立ち上げが行われています。つまりブテリン氏の「イーサリアム1のローンチよりも時間がかからない」という主張通りにイーサリアム2.0のローンチが行われるのであれば、遅くとも6月から数えて4か月後の今年の10月中にはイーサリアム2.0がローンチされる可能性はあるかもしれません。

コメント:小俣淳平(あたらしい経済)

 

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

米議事堂襲撃事件/過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か、ジェミナイがビットコインのリワードを搭載のクレジットカード発売などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

米議事堂襲撃事件、過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か(ブロックチェーン分析企業チェイナリシスのレポート)、米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」を発売することを発表、英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知、米連邦準備制度理事会(FRB)議長が「CBDC(中銀デジタル通貨)は慎重に検討」「ステーブルコインの規制は優先度が高い」と発言、暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)がデジタル資産上場プロセス合理化のための新サービス発表、LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売することを発表

米暗号資産(仮想通貨)取引所とカストディアンを運営するジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載したクレジットカード「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売を1月14日に発表した

英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知

オンライントレードプラットフォーム提供の英イートロ(eToro)が、同社のユーザーに対し「今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する必要があるかもしれない」とメールにて通知を行ったことが1月14日ブルームバーグの報道で明らかになった

LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

株式会社LayerXが同社独自のブロックチェーン基盤分析フレームワークである「LayerX Enterprise blockchain Analysis Framework(LEAF:リーフ)」において、エンタープライズ向けブロックチェーン基盤比較レポート「プライバシー編」を公開したことを1月14日発表した

欧州中央銀行総裁がG7G20規模でビットコイン規制要求、グレースケールがXRP投資信託を廃止、金融庁が「リップルは資金決済法で暗号資産」などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州中央銀行ラガルド総裁がG7、G20規模でのビットコインへの規制を要求、米資産運用会社グレースケール(Glayscale)がリップル(XRP)訴訟問題を受けXRP投資信託の廃止決定、日本の金融庁「リップル(XRP)は資金決済法で暗号資産である(有価証券ではない)」と米国メディアTHE BLOCKへ回答、米デジタル資産カストディ企業アンカレッジが初の連邦認可のデジタルバンクへ、米ウェブインフラ企業クラウドフレアー(Cloudflare)がENSとパートナーシップ締結、企業間情報連携推進コンソーシアム「NEXCHAIN(ネクスチェーン)」が賃貸入居プロセスのワンストップサービス開始