(フィナンシェCEO田中氏コメントあり)フィナンシェのアドバイザーに長友佑都氏、箕輪厚介氏、石塚亮氏が就任

フィナンシェのアドバイザーに長友佑都氏、箕輪厚介氏、石塚亮氏が就任

株式会社フィナンシェが、同社運営のSNSサービス「FiNANCiE」の「FiNANCiEアドバイザー」にプロサッカー選手である長友佑都氏を就任したことを4月13日に発表した。

また14日には幻冬舎編集者であり、FiNANCiEのオーナーでもある箕輪厚介氏、そして15日には株式会社メルカリの共同創業者の石塚亮氏が同アドバイザーに就任したことが続けて発表された。

FiNANCiEアドバイザーは、FiNANCiEが主催するイベントへの登壇やファンエコノミーやブロックチェーンを活用したビジネスについて対談、そしてFiNANCiEの海外展開におけるアドバイスなどをするとのこと。

同アドバイザーには、プロサッカー選手本田圭佑氏、イーサリアム・ファウンデーション宮口あや氏、株式会社GO代表三浦崇宏氏、HashHubCEO平野淳也氏も就任している。

株式会社フィナンシェの代表取締役CEOである田中隆一氏は『今回、実績や知名度のある方々にFiNANCiEアドバイザーとしてご就任いただいくことは、私達にとって、とても嬉しいことであり、このオファーを快諾いただいた三名に感謝しております。心強い仲間が加わったことで、弊社の掲げているミッション「10億人の自己実現を応援する新しいソーシャルネットワークを作りだす」の実現に向けて、これからも全力を尽くしていきますので、引き続きあたらしい経済の読者の皆さんや編集部の皆さんにも応援をお願いいたします!』とあたらしい経済編集部へコメントをしてくれた。

編集部のコメント

FiNANCiEがベータ版ローンチから3月7日をもって1周年を迎え、2年目のサービスをより盛り上げようとする気持ちが伺える発表だと思いました。2年目のFiNANCiEコミュニティが今回のアドバイザー就任を足掛けに今後どんな展開をするのか楽しみです。

先日あたらしい経済編集部はベータ版ローンチから1周年を迎えたフィナンシェのCEO田中氏に取材を行っています。 フィナンシェがローンチ1年で取り組んできたことなど聴くことが出来ます。
「FiNANCiEコミュニティが駆け抜けた1年間」突撃ラジオインタビュー株式会社フィナンシェ CEO 田中隆一氏 

コメント:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:Pavel_R)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【12/6話題】他社発行の暗号資産が法人課税の対象外に調整、グレイスケールの現物イーサリアムETF承認延期など

暗号資産の法人期末課税、他社発行分を対象外に調整へ。24年度税制改正に向け=日経、米SEC、グレイスケールの現物イーサリアムETFの承認判断を延期、コインベースウォレット、InstagramやTikTok等にUSDC送金可能に、ビットトレードにSAND・AXS・MKR・DAI・MATIC上場へ、南米最大デジタル銀行Nubank、Circle及びTalosと提携、ブラックロックのビットコインETF、シード資金で約1,473万円の調達、米SEC、テラ訴訟で暗号資産の証券性判断は「陪審ではなく裁判官が行うべき」と主張、南米最大デジタル銀行Nubank、Circle及びTalosと提携、電通とTOPPANがWeb3ウォレットの実証実験、アバターUI市場の可能性探る

Sponsored

米SEC、テラ訴訟で暗号資産の証券性判断は「陪審ではなく裁判官が行うべき」と主張

昨年5月に暴落した暗号資産(仮想通貨)「テラ:Terra(LUNA:ルナ)」の発行元であるテラフォームラボ(Terraform Labs)に対する民事訴訟で、同社が提供・販売する暗号資産(仮想通貨)が有価証券か否かの判断は陪審ではなく裁判官が判断する事項だと、米証券取引委員会(SEC)が主張している

コインベースウォレット、InstagramやTikTok等にUSDC送金可能に

web3ウォレット「コインベースウォレット(Coinbase Wallet)」から、インスタグラム(Instagram)やティックトック(TikTok)等のアプリユーザーへ米ドルステーブルコイン「USD Coin(USDC)」が送金可能になったという。同ウォレット提供の大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)が12月6日発表した