シンギュラネットとシンガポール製造技術研究所がイーサリアムの高速化へのボトルネックを特定した論文を公開

シンギュラネットとシンガポール製造技術研究所が共同でイーサリアムの高速化へのボトルネックを特定した論文を公開

SingulaNet株式会社が、シンガポール製造技術研究所(SIMTech)と共同で、論文「​​Function-level Bottleneck Analysis of Private Proof-of-Authority Ethereum Blockchain」を2020年3月24日に公開したことを3月26日プレスリリースにて発表した。

同論文は、SingulaNetとSIMTechがイーサリアムの基礎技術の研究を共同で実施し、共著されたものである。

SIMTechは、シンガポールの製造業の競争力を高めるために、高価値の製造技術の開発と人材の育成をしている企業で、 精密工学、医療機器、航空宇宙、自動車、船舶、石油・ガス、電子機器、半導体、物流などで多国籍企業や地元企業と連携をしているとのこと。

同研究で、イーサリアムに独自のログ出力メソッドを追加して各処理の所要時間を計測し、トランザクション・ブロック生成において高速化のボトルネックになっているファンクションとその原因を特定したとのこと。

またイーサリアムが具備しているCPUスレッドの並列処理が十分に機能しきれておらず、改善の余地があることが判明したとのことだ 。

今後両社は、同研究で判明した並列処理の課題を解決することで、現在企業向けに利用可能なイーサリアム(PoAアルゴリズム:Clique)において秒間1,000件程度が可能な処理を、秒間1万件以上の処理が可能な次世代イーサリアム基盤の早期実現を目指すとのこと。

論文公開サイトはこちら

 

編集部のコメント

SingulaNet株式会社は、ブロックチェーン技術を活用したテレビ番組のファン育成プラットフォーム「LiveTV-Show」を、株式会社博報堂が発足した「HAKUHODO Blockchain Initiative」と株式会社博報堂DYメディアパートナーズと共同開発したことを昨年12月に発表した企業です。
昨年6月に設立されたSingulaNet社は、同じく昨年12月にDIMENSION株式会社からの出資と、IT起業家などのエンジェル投資家を引受先とする第三者割当増資により、シードラウンドでの資金調達を完了しています。
同社の最新の動向として、2月に「デジタルコンテンツの発行・販売と顧客の要望に応じてサイン等の再編集を可能にするシステムに関する特許」を同社代表取締役である町浩二氏が取得し、同特許技術によりサービスを開発しています。

コメント:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:artsstock)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

米議事堂襲撃事件/過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か、ジェミナイがビットコインのリワードを搭載のクレジットカード発売などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

米議事堂襲撃事件、過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か(ブロックチェーン分析企業チェイナリシスのレポート)、米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」を発売することを発表、英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知、米連邦準備制度理事会(FRB)議長が「CBDC(中銀デジタル通貨)は慎重に検討」「ステーブルコインの規制は優先度が高い」と発言、暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)がデジタル資産上場プロセス合理化のための新サービス発表、LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売することを発表

米暗号資産(仮想通貨)取引所とカストディアンを運営するジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載したクレジットカード「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売を1月14日に発表した

英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知

オンライントレードプラットフォーム提供の英イートロ(eToro)が、同社のユーザーに対し「今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する必要があるかもしれない」とメールにて通知を行ったことが1月14日ブルームバーグの報道で明らかになった

LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

株式会社LayerXが同社独自のブロックチェーン基盤分析フレームワークである「LayerX Enterprise blockchain Analysis Framework(LEAF:リーフ)」において、エンタープライズ向けブロックチェーン基盤比較レポート「プライバシー編」を公開したことを1月14日発表した

欧州中央銀行総裁がG7G20規模でビットコイン規制要求、グレースケールがXRP投資信託を廃止、金融庁が「リップルは資金決済法で暗号資産」などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州中央銀行ラガルド総裁がG7、G20規模でのビットコインへの規制を要求、米資産運用会社グレースケール(Glayscale)がリップル(XRP)訴訟問題を受けXRP投資信託の廃止決定、日本の金融庁「リップル(XRP)は資金決済法で暗号資産である(有価証券ではない)」と米国メディアTHE BLOCKへ回答、米デジタル資産カストディ企業アンカレッジが初の連邦認可のデジタルバンクへ、米ウェブインフラ企業クラウドフレアー(Cloudflare)がENSとパートナーシップ締結、企業間情報連携推進コンソーシアム「NEXCHAIN(ネクスチェーン)」が賃貸入居プロセスのワンストップサービス開始