ブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」が連載中のマンガ「猫娘症候群(かとるすしんどろーむ)」とのNFTコラボを実施

ブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」が連載中のマンガ「猫娘症候群(かとるすしんどろーむ)」とのNFTコラボを実施

クリプトゲームス株式会社が、同社の運営するブロックチェーンゲーム「クリプトスペルズ」(クリスペ)において、マンガアプリ「GANMA!(ガンマ)」にて大人気連載中の「猫娘症候群(かとるすしんどろーむ)」(かとるす)とのNFTコラボを実施することを3月2日プレスリリースにて発表

・今回のコラボでは、「クリスペ」と「かとるすコミュニティ」両方で使用できるNFTが販売される。クリスペのカードアセットとしての価値だけでなく、限定漫画の収益配当金やイラストの2次創作権利なども含まれた新しいNFTとなっているとのこと。

・今回のコラボでのセール方式は、従来の在庫連動型ダッチオークション形式でなく、慶應義塾大学経済学部教授であり、オークション理論の第一人者で経済学者である坂井豊貴氏の設計した新セール方式「ストック調整型競り上げオークション」で販売がされるとのこと。

「ストック調整型競り上げオークション」は、アセットの発行枚数を入札に応じて調整できるシステムであることや、複数枚の同一アセットを競り上げ式(入札)で価格決定する方式を採用している点が特徴とのこと。(同オークション形式の詳細情報はこちら

またGANMA!コミュニティ内で開かれている「かとるすコミュニティ」で同コラボNFTは、限定のファンバサダー権として利用ができるとのこと。同権利を保有することで、毎月限定漫画販売の収益10%の分配や、特定イラストを使った2次創作&販売権利、かとるす作者である、ねこ太郎先生直筆サイン入り限定Tシャツがプレゼントされるとのことだ。

なおこの限定会員権は、二次創作のグッズを販売する権利やコミュニティ限定コンテンツへの消費コインに応じた配当を受け取れる権利など、NFTの新しい可能性を模索した挑戦的なものとなっているとのこと。

同NFTの販売は、3月6日22:00~3月13日22:00までの期間で、コミュニティサービスGaudiyで開設中のクリスペコミュニティ内のNFT専用のオークション機能にて行われる。

編集部のコメント

クリプトゲームス株式会社は、業界の活性化に向けた活動を積極的に行っています。
昨年11月に同社は、ブロックチェーンカードゲームに特化した開発支援を開始し、ゲームエンジン及びソースコード等を提供しています。また昨年9月にも「ブロックチェーンを用いた、賭博罪に該当しない可能性のあるガチャでの財物の販売スキーム」の特許取得や、NFTの一般化を目指し、声優支援プラットフォームのNFTVoiceの開発を発表しています。

あたらしい経済では、クリプトゲームス株式会社の代表取締役である小澤孝太氏へ突撃ラジオインタビューを行っています。インタビューはこちら

コメント:大津賀 新也(あたらしい経済)

(images:antoniokhr)

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

欧州委員会がデジタルファイナンス戦略として暗号資産規制草案公表、ジェミナイが英国でサービス開始、新経連がBC官民推進会合開催などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州委員会(EC)がデジタルファイナンス戦略として暗号資産の規制草案を公表、暗号資産取引所ジェミナイ(Gemini)がイギリスでサービス開始、新経連と内閣官房IT総合戦略室がブロックチェーン官民推進会合を開催、ブラジル大手食肉加工会社JBSがブロックチェーンでのサプライチェーンの透明化の取り組みを発表、カヤックと山口不動産が大塚駅周辺の魅力発信にコミュニティ通貨「まちのコイン」を導入

欧州委員会(EC)がデジタルファイナンス戦略として暗号資産の規制草案を公表

欧州委員会(EC)のエグゼクティブ・ヴァイスプレジデント(EVP)を務めるバルディス・ドンブロフスキー(Valdis Dombrovskis)氏がデジタルファイナンス戦略を9月24日に発表した。あわせて暗号資産の規制について記載されている「Markets in Crypto-Assets(MiCA)」の最終草案も公表した。

資産運用大手フィデリティらがBCベースの報告ツールを2020第4Qから利用か、ヴァンレンタスが独自トークン販売で52億円の資金調達かなどのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第四半期から利用か、米プライベートエクイティファンドのヴァンレンタスが独自トークン販売により約52億円の資金調達予定か、米国の銀行でステーブルコイン発行事業者のための準備金保有が可能に、CoinBestが暗号資産交換業者登録を完了、韓国暗号資産(仮想通貨)取引所ビッサム(Bithumb)が二度目の売却を検討か

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第4四半期から利用か

アメリカ資産運用企業大手フィデリティ(Fidelity)、スペイン資産運用大手オールファンズ(Allfunds)、イギリスのフィンテックプロバイダー企業カラストーン(Calastone)、オーストラリアのフィンテックプロバイダー企業リンク・グループ(Link Group)、スウェーデンの資産運用企業MFexミューチュアルファンド、オーストラリアの通信会社トランザクト(TransACT)、ドイツ銀行(Deutsche Bank)がファンド運営にブロックチェーン報告ツール「TISA Universal Reporting Network(TURN)」を2020年第四半期から採用することが明らかになった。