SocialFiの「friend. tech」、イーサL2のBaseから別チェーンへ移行か

friend.techがBaseから別チェーンへ移行か

ソーシャルファイ(SocialFi)アプリケーションの「フレンドテック(friend.tech)」が、同アプリの基盤となるネットワークをレイヤー2ブロックチェーン「ベース(Base)」から別チェーンへ移行するようだ。同アプリ共同創業者レイサー(Racer)氏による5月26日のXの投稿にて明らかになった。

「フレンドテック」は、昨年8月に大手暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)開発のイーサリアム(Ethereum)L2ブロックチェーン「ベース」でリリースされたアプリ。同アプリではユーザーが自身のソーシャルネットワークをトークン化し、それを販売できる。フォロワーは、販売されたトークンを購入することで発行者とメッセージの交換が行える。また発行者は、取引時に発生した手数料の一部の受け取りが可能である。

レイサー氏は「システム設計の報奨金」というタイトルで「ユーザーに大きな問題を引き起こすことなくフレンドテックをベースから移行する方法を見つけ、それが十分に機能して採用に至った場合、20万ドル(約3,100万円)を支払います」とXにて投稿した。しかし現在この投稿は削除され、レイサー氏のXアカウントも非公開となっている。

そしてレイサー氏のこの投稿を引用する形で「ベース」創設者ジェシー・ポラック(Jesse Pollak)氏がXにて「(中略)彼らの製品はベースやイーサリアムなどより広いエコシステムの特定の部分によって、ネガティブな投機的製品として早い段階から誤った文化的レッテルを貼られていた」と説明。

また「そのため彼らは早い段階で孤立と断絶を感じざるを得なかった。私はこれを積極的に観察してそれを酷いことだと思っています。もっとできることがあるとも思っています(中略)」とコメントしている。

なおポラック氏は「フレンドテック」が仮に「ベース」から別チェーンへ移行したとしてもそれを尊重してサポートするとのことだ。

また「フレンドテック」による「ベース」から別チェーンへの移行問題を受けてか、同アプリの独自トークンFRIENDは今月21845時点で約329.75円だったが、記事執筆時点(281225)で約155.81円となっており過去7日間で50%以上下落している(2024.5.28 12:25コインマーケットキャップ調べ)。

関連ニュース

images:iStocks/Priyanka-Naskar

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【7/26話題】メタプラネットが「Bitcoin Magazine Japan」の独占運営権、ビットフライヤーがFTX Japanの買収完了など(音声ニュース)

メタプラネット、「Bitcoin Magazine」日本版の独占ライセンス取得、SBI、フランクリン・テンプルトンと日本での共同出資会社設立を正式発表、ビットフライヤー、FTX Japanの買収完了、「Jito」、ステーキングプラットフォーム「ジトリステーキング」のコード公開、英FCAがコインベース傘下のCBPLに強制執行、約450万ドルの罰金課す、米ジャージーシティ、年金基金をビットコインETFに投資へ、マイニングの米マラソンデジタルが1億ドル相当のビットコイン購入、完全HODL戦略を採用、クロスチェーンプロトコル「deBridge」、ガバナンストークンDBR発行へ

Sponsored

【7/25話題】SBIが「ビットコイン現物ETF」取り扱い準備か、DEAと東京電力らがDePINの「ピクトレ」を東京で実証試験へなど(音声ニュース)

SBIがビットコイン現物ETF取り扱い準備か=報道、DEAと東京電力らがDePINコンテンツ「ピクトレ」、東京都の3区で実証試験へ、京東コインリンク科技、香港ドルにペッグのステーブルコイン発行予定と発表、フェラーリが暗号資産決済システムを欧州にも拡大、米国での導入に続き、NTTデジタルとマツモト、卒業アルバムにブロックチェーン活用へ、タイ、デジタル資産配布の登録受付を8月1日から開始。デジタルウォレット政策一環で、農産業のRWAマーケットプレイス「Agridex」、ソラナ上で初の農業取引を決済=報道