レイヤーゼロがスナップショット実施、エアドロ間近か

レイヤーゼロがスナップショット実施

オムニチェーンプロトコル「LayerZero(レイヤーゼロ)」が、5月1日23:59:59(日本時間5月2日8:59)にスナップショットを実施した。同プロトコルの開発を主導するLayerZero Labs(レイヤーゼロラボ)の公式Xアカウントが発表した。

同アカウントからは「詳細については近日公開予定です」と述べられている。

なおレイヤーゼロラボは昨年12月、同プロトコルのネイティブトークン「LayerZero token」の存在と、同トークンのエアドロップを2024年前半に実施することを明言していた。

「レイヤーゼロ」は「オムニチェーン相互運用プロトコル(Omnichain’ Protocol)」により相互運用性を可能にし、無数のブロックチェーン間でシームレスなクロスチェーンメッセージングを促進するインフラを提供している。「レイヤーゼロ」を利用することで開発者は、クロスチェーンのやり取りを行う仲介者を必要とせずに、複数のブロックチェーンにまたがるプロジェクトを構築できる。

レイヤーゼロラボは昨年4月、シリーズBラウンドで1.2億ドル(当時約157.8億円)を調達。30億ドルの評価額がつけられた。

このラウンドには、a16z crypto、BOND、Christie’s、Circle Ventures、OKX Ventures、OpenSea Ventures、Samsung Next、Sequoia Capitalなどの33の投資家が出資参加していた。

関連ニュース

images:iStocks/namaki

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
副編集長
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
副編集長
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

米当局、GENIUS法に基づくステーブルコイン発行者向け顧客識別プログラム規則案を公表

米国の複数の規制当局が、ステーブルコイン規制法「ジーニアス法(GENIUS Act)」に基づき、許可済み決済ステーブルコイン発行者(PPSI)に対して、銀行や信用組合に適用される顧客識別プログラム(CIP)と同等の基準を導入することを求める共同規則案を6月18日に公表した

【6/18話題】AsterがASTER買い戻しとバーン導入、米大型住宅法案のCBDC禁止条項、SBFが出所後にトークン発行を構想など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored