クロスチェーンプロトコル「Wormhole」、独自トークン「W」のトークノミクス計画発表

ワームホールがWのトークノミクス計画発表

クロスチェーンプロトコル「ワームホール(Wormhole)」が、独自トークン「W」のトークノミクスについて2月8日発表した。

発表によると「W」の最大供給量は100億Wで、そのうち82%はロックされており4年間にわたってロック解除されるとのこと。そして残りの18%(18億W)は初期供給量として、トークン生成イベントにてロック解除されるとのこと。

100億Wの割り当て先については、ガーディアンノード:5.1%(510,000,000W)、コミュニティ及びローンチ:17%(1,700,000,000W)、コアインキュベーター:12%(1,200,000,000W)、エコシステム及びインキュベーション:31%(3,100,000,000W)、戦略的ネットワーク参加者:11.6%(1,160,000,000W)、ワームホール財団の準備金:23.3%(2,330,000,000W)となっている。

そして、これらの割り当て先の中で初期供給量を含むのは、コミュニティ及びローンチ、エコシステム及びインキュベーション、ワームホール財団の準備金とのこと。

初期供給量18%の具体的な内訳として、まずコミュニティ及びローンチでは、割り当てられる17%のうち11%(11億W)がトークン生成イベント(TGE)にてロック解除され、残りの6%(6億W)はトークン生成イベントの4ヶ月後にロック解除されるとのこと。

次にエコシステム及びインキュベーションでは、31%のうち5%(5億W)がトークン生成イベントにてロック解除され、残りの26%(約26億W)については後にロック解除されるという。そしてワームホール財団では、準備金に割り当てられる23.3%のうち2%(2億W)がトークン生成イベントにてロック解除され、残りの21.3%については後にロック解除されるとのことだ。

なお「W」は、イーサリアムのトークン規格であるERC-20規格とソラナのトークン規格であるSPL規格に対応しているとのこと。

また現在のところ「W」のエアドロップ日程などに関する詳細な情報は明かされていない。

ワームホールとは

「ワームホール」は主にソラナ(Solana)とイーサリアム(Ethereum)のトークンなどを交換する為に利用されているクロスチェーンプロトコル。

昨年11月には約331億円(2億2,500万ドル)の資金調達を発表し、評価額約3,676億円(25億ドル)にて資金調達ラウンドは終了している。

そして同年6月には、大手DEX(分散型取引所)ユニスワップ(Uniswap)のクロスチェーン展開を進める為のブリッジングプロトコルとして、ユニスワップの開発をサポートするユニスワップ財団(Uniswap Foundation)のブリッジ評価委員会(Uniswap Bridge Assessment Committee)によって、同じくブリッジングプロトコルである「アクセラー(Axelar)」とともに採択されている。

ただし「ワームホール」は20222月に12wETH(当時約373億円)のハッキング被害を受けたこともある。当時の分散型金融(DeFi)プロトコルの被害としては、過去最大額とのことであった。

関連ニュース

参考:ワームホール
images:iStocks/Ket4up

関連するキーワード

#W

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【7/26話題】メタプラネットが「Bitcoin Magazine Japan」の独占運営権、ビットフライヤーがFTX Japanの買収完了など(音声ニュース)

メタプラネット、「Bitcoin Magazine」日本版の独占ライセンス取得、SBI、フランクリン・テンプルトンと日本での共同出資会社設立を正式発表、ビットフライヤー、FTX Japanの買収完了、「Jito」、ステーキングプラットフォーム「ジトリステーキング」のコード公開、英FCAがコインベース傘下のCBPLに強制執行、約450万ドルの罰金課す、米ジャージーシティ、年金基金をビットコインETFに投資へ、マイニングの米マラソンデジタルが1億ドル相当のビットコイン購入、完全HODL戦略を採用、クロスチェーンプロトコル「deBridge」、ガバナンストークンDBR発行へ

Sponsored

【7/25話題】SBIが「ビットコイン現物ETF」取り扱い準備か、DEAと東京電力らがDePINの「ピクトレ」を東京で実証試験へなど(音声ニュース)

SBIがビットコイン現物ETF取り扱い準備か=報道、DEAと東京電力らがDePINコンテンツ「ピクトレ」、東京都の3区で実証試験へ、京東コインリンク科技、香港ドルにペッグのステーブルコイン発行予定と発表、フェラーリが暗号資産決済システムを欧州にも拡大、米国での導入に続き、NTTデジタルとマツモト、卒業アルバムにブロックチェーン活用へ、タイ、デジタル資産配布の登録受付を8月1日から開始。デジタルウォレット政策一環で、農産業のRWAマーケットプレイス「Agridex」、ソラナ上で初の農業取引を決済=報道