NFTアート認知者67%が購入に前向き、ANDART調査

NFTアート認知者67%が購入に前向き、ANDART調査

アート作品の共同保有プラットフォームANDART(アンドアート)を運営する企業である株式会社ANDARTが、アートの購入経験およびNFTアートの認知、購入意欲についてインターネット調査し、7月5日に結果を発表した。

今回のインターネット調査結果は2021年5月26日~6月1日の期間で実施した230件の回答をまとめたものであるとのこと。

結果によると、3、40代がアートの購入経験者全体の6割を占めており、購入金額のボリュームゾーンは1~5万円と10~50万円とのことだ。

また今回の調査対象のNFTの認知については、NFTアートについて「よく理解している」「少しは知っている」という回答をした人が約47%、「聞いたことがない」「よくわからない」という回答は約53%という結果になったようだ。

なお「NFTアートへのあなたの関心を教えてください」というアンケートについては、NFTアートについて認知している人の約67%が購入を検討し、約5%の人は購入経験があるとの回答が得られている。これらの結果から、NFTを認知している人の中では、購入への興味は高いことがうかがえる。

ANDARTは「最新のテクノロジーとアートを掛け合わせたNFTアートの盛り上がりが、改めて今回の調査で明らかになりました」とリリースにてコメントしている。

参考:プレスリリース
デザイン:一本寿和
images:iStocks/gorodenkoff

この記事の著者・インタビューイ

呉心怡

「あたらしい経済」編集部
中国・浙江省出身の留学生。東京女子大学 人文学科に在学中。
文章を書くことが好き。中国語、英語、日本語の3か国語を話す。あたらしい経済では持ち前の語学力を活かし、ニュース記事を執筆。ブロックチェーンや経済分野については勉強中。

「あたらしい経済」編集部
中国・浙江省出身の留学生。東京女子大学 人文学科に在学中。
文章を書くことが好き。中国語、英語、日本語の3か国語を話す。あたらしい経済では持ち前の語学力を活かし、ニュース記事を執筆。ブロックチェーンや経済分野については勉強中。

合わせて読みたい記事

【11/25話題】バイナンスの暗号資産業界復興ファンド、ロシアが国営暗号資産取引所設立かなど(音声ニュース)

バイナンスが暗号資産業界復興ファンド(IRI)に10億ドル拠出、ポリゴン(Matic)、アニモカ、アプトス(APT)らも参加予定、証券監督者国際機構IOSCO、FTX崩壊は暗号資産規制前進のきっかけに、ロシア、国営の暗号資産取引所設立を計画か=報道、APE発行の「ApeCoin DAO」、BAYC関連専用マーケットプレイス「ApeCoin marketplace」ローンチ、富士通ブロックチェーンPF開発基盤「Fujitsu Track and Trust」が世界展開、セトルミントと提携、スタークウェア開発のプログラミング言語「Cairo」、最新版がオープンソースに、イーサリアム、ステークされたETHの引き出し機能搭載の開発者向けネットワークリリース、スキー場で開場前から滑れる権利のNFT、東急不動産とハッシュパレット「ニセコパウダートークン」、職人文化の継承×伝統工芸ブランド創出「WAKONプロジェクト」、FiNANCiEでトークン発行

Sponsored

APE発行の「ApeCoin DAO」、BAYC関連専用マーケットプレイス「ApeCoin marketplace」ローンチ

暗号資産(仮想通貨)エイプコイン(APE)発行元のApeCoin DAOが、BAYC(Bored Ape Yacht Club)関連専用マーケットプレイス「エイプコインマーケットプレイス(ApeCoin marketplace)」をローンチした。このマーケットプレイスを構築したスナッグスソリューションズ(snagsolutions)の創設者が1、1月24日に発表した。