GMOがNFTマーケット事業へ参入、名称は「アダム by GMO」
GMOインターネットグループがNFT事業へ参入することを4月7日日経新聞が報じた。またあわせてGMOインターネット株式会社 代表取締役会長兼社長・グループ代表の熊谷正寿氏も同日ツイートで「コンテンツホルダーの笑顔の為に、全力、全速力で事業展開致します。」とツイートし、事業展開へ意欲をみせた。
また4月8日に熊谷氏は「NFTマーケットの名称とドメインを決めました。」とツイート。
名称は「アダム byGMO」でドメインは「http://adam.jp」となる。アダムとイヴ「天地創造」から名付けたようで、同氏は「『禁断の果実』のような魅力あるコンテンツを創造されたコンテンツホルダーとコレクターの笑顔の為に素晴らしいマーケットに致します。」とツイートしている。
NFTマーケットの名称とドメインを決めました。
— 熊谷正寿【GMO】 (@m_kumagai) April 8, 2021
アダム byGMOhttps://t.co/HkiuYkvdLo
です。アダムとイヴ「天地創造」から付けました。
「禁断の果実」のような魅力あるコンテンツを創造されたコンテンツホルダーとコレクターの笑顔の為に素晴らしいマーケットに致します。#NFT pic.twitter.com/6AU2E16ydf
報道によるとGMOは、希少性が証明されたアートや音楽作品などの流通プラットフォームを数カ月以内に構築することを目指すとのことだ。
GMOインターネットグループは、暗号資産（仮想通貨）取引所「GMOコイン」を運営している。日本国内ではすでに取引所を運営しているコインチェック式会社がNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT（β版）」をローンチしている。
またメルカリも暗号資産やブロックチェーン事業関連子会社の株式会社メルコインを4月末に設立し、暗号資産取引所やNFTに関する事業展開を進めることも4月2日に発表された。
日本国内でも盛り上がりを見せているNFT市場。暗号資産取引所企業の参入発表も相次いでいる状況だ。現状の盛り上がりを「バブル」という声もある。これらの取引所企業の参入で、市場がどのように活性化されるのか、また取引所ならではのユーザーが利用しやすいサービスが展開されていくのか、期待が高まる。
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（images/iStock:Sandra M）