分散型プラットフォームのオントロジー(Ontology)がブロックチェーンゲームでマイクリやブレヒロと提携

分散型プラットフォームのオントロジー(Ontology)がブロックチェーンゲームでマイクリやブレヒロと提携

ブロックチェーンを利用した分散型プラットフォームOntology(オントロジー)が日本発のブロックチェーンゲーム「マイクリプトヒーローズ( 以下マイクリ)」と「ブレイブフロンティアヒーローズ(以下ブレヒロ)」との提携を5月27日に発表した。

今回の提携により、マイクリおよびブレヒロのプレーヤーはOntologyが提供するONTOウォレットの dAppページよりゲームにアクセスできるようになる。

またプレーヤーはONTOウォレットを通じてゲーム内で使用されるNFT(BFH Unitやエクステンションなど)を転送・交換することが可能になる。

今回の提携に対して、マイクリのプロデューサーである増山健吾氏は「ブロックチェーンゲーム業界はまだ黎明期です。しかしブロックチェーンは、プレイヤーがゲームへの情熱を本当の価値を持った資産に変えることを可能にし、ゲームエコノミーに変革をもたらす力を持っていると信じています」とコメントしている。

ブレヒロのプロデューサーである石川駿氏は「いまだにゲームは時間とお金の無駄だと考えられています。しかし、ブロックチェーンを活用すれば、ゲーマーは好きなことをしながらお金を稼ぐことが可能になります。Ontologyとのコラボレーションによって、そのビジョンの実現に一歩近づくことができます」とコメントしている。

編集部のコメント

OntologyはOnChain社が開発する企業向けのブロックチェーンプラットフォームです。同プラットフォームでは、パブリックブロックチェーンをそれぞれの企業の要望に応じてカスタマイズすることが可能になります。また同社はパブリックブロックチェーンNEOの開発にも携わっています。

マイクリプトヒーローズは10万人を超えるユーザー数を抱える、イーサリアムベースのブロックチェーンゲームです。ゲームシステムはターン制のMMORPGとなっており、ダンジョンを進めることでNFTであるアイテムやヒーローを入手することができます。昨年12月には手塚プロダクションとのコラボが発表されました。

ブレイブフロンティアヒーローズは今年1月30日にローンチされたRPGゲームで、マイクリのブロックチェーンシステムを踏襲した仕組みとなっています。同ゲームではETHを用いてキャラクターを購入することが可能となっており、ローンチから1週間で2,000ETH(約4,000万円)の売り上げを記録しています。

コメント:小俣淳平(あたらしい経済)

(images:antoniokhr,dalebor)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

シタデル・セキュリティーズ、トークン化証券とDeFiに取引所・証券会社規制の適用を提言。業界側から反発の声も

米大手マーケットメイカーのシタデル・セキュリティーズ(Citadel Securities)が、トークン化された米国株式を取り扱うDeFi(分散型金融)プロトコルに対しても、取引所およびブローカー・ディーラーとしての規制を適用すべきだとする意見書を米証券取引委員会(SEC)に12月2日に提出した