総合格闘技プロモーション企業UFCとChilliz(チリズ)が業務提携を発表

総合格闘技プロモーション企業UFCとChilliz(チリズ)が業務提携を発表

総合格闘技(MMA)のプロモーション会社UFCが、ブロックチェーン企業Chiliz(チリズ)と提携したことを発表した。

今回の提携によりUFCは、Chilizが提供する最先端のブロックチェーン技術とモバイルアプリサービスSocios.comを通して格闘技界におけるファンエンゲージメントの未来を作り上げていくとのこと。

Socios.comはファンが投票やトークン獲得をするためのモバイルアプリ。このサービスの基軸通貨は、Chiliz社が発行する通貨$CHZとなっている

この提携によってSocios.com上でSocios Unitedトークン($SSU)を持っているユーザーはUFC関連の限定オファーやプロモーションをすぐに楽しめるようになった。さらに先数ヶ月間に渡って開催されるメジャーイベントへのVIPツアー等の様々な報酬、そしてイベントチケットの優先購入等の特典も楽しめる予定とのこと。

ChillizとSocios.comのファウンダー兼CEOのAlexandre Dreyfus(アレクサンドル・ドレフュス)氏は「Chilizとの提携により、UFCは今、地球上で最大のスポーツ団体のファンを虜にし、新たなフォロワーを惹きつける前代未聞の機会を創出しています」とコメントしている。

実際にこの提携により、Chilizは5月10日に行われたUFCの2試合に対して賞金プールを合計$2500相当の$CHZで用意した。試合結果を予想して、正解すればプールされた賞金から与えられるという仕組みだ。

編集部のコメント

ChilizはこれまでサッカーチームのFCバルセロナ、ユベントス、パリ・サンジェルマン、アトレティコ・デ・マドリード、ガラタサライ、ASローマなどとパートナーシップを提携しています。Chilizはスポーツ業界との連携を強く行なっている印象のあるブロックチェーン企業です。

さらにChilizはトークンの発行・流通を設計するだけでなく、新型コロナウイルスの影響で生のスポーツ観戦ができなくなることを危惧し、個人認証システム「 Socios Pass」を開発する計画も発表しています。

そしてUFCは2月26日にブロックチェーン企業Dapper Labsとも提携を結んでいました。ChilizとDapperLabsは競合と考えられるため、UFCがどのように両社と連携していくかが気になります。いずれにせよUFCは世界で3億人以上のファンがいるスポーツエンターテイメントですので、ブロックチェーンベースの新たなファンエコノミーを築きうるポテンシャルを強く持っているのではないかと「あたらしい経済編集部」は考えています。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済)

イメージ:Nelli-Velichko

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

米議事堂襲撃事件/過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か、ジェミナイがビットコインのリワードを搭載のクレジットカード発売などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

米議事堂襲撃事件、過激派団体への28.15BTCのビットコイン寄付が関与か(ブロックチェーン分析企業チェイナリシスのレポート)、米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」を発売することを発表、英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知、米連邦準備制度理事会(FRB)議長が「CBDC(中銀デジタル通貨)は慎重に検討」「ステーブルコインの規制は優先度が高い」と発言、暗号資産(仮想通貨)取引所コインベース(Coinbase)がデジタル資産上場プロセス合理化のための新サービス発表、LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

米暗号資産(仮想通貨)取引所のジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載した「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売することを発表

米暗号資産(仮想通貨)取引所とカストディアンを運営するジェミナイ(Gemini)がビットコインのリワードを搭載したクレジットカード「ジェミナイ・クレジット・カード(Gemini Credit Card)」の発売を1月14日に発表した

英イートロ(eToro)が今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する可能性を顧客へ通知

オンライントレードプラットフォーム提供の英イートロ(eToro)が、同社のユーザーに対し「今週末の暗号資産(仮想通貨)の買い注文を制限する必要があるかもしれない」とメールにて通知を行ったことが1月14日ブルームバーグの報道で明らかになった

LayerXがエンタープライズ向けブロックチェーン基盤Corda(コルダ)、Hyperledger Fabric(ハイパーレジャーファブリック)、Quorum(クオーラム)の比較レポート「プライバシー編」公開

株式会社LayerXが同社独自のブロックチェーン基盤分析フレームワークである「LayerX Enterprise blockchain Analysis Framework(LEAF:リーフ)」において、エンタープライズ向けブロックチェーン基盤比較レポート「プライバシー編」を公開したことを1月14日発表した

欧州中央銀行総裁がG7G20規模でビットコイン規制要求、グレースケールがXRP投資信託を廃止、金融庁が「リップルは資金決済法で暗号資産」などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州中央銀行ラガルド総裁がG7、G20規模でのビットコインへの規制を要求、米資産運用会社グレースケール(Glayscale)がリップル(XRP)訴訟問題を受けXRP投資信託の廃止決定、日本の金融庁「リップル(XRP)は資金決済法で暗号資産である(有価証券ではない)」と米国メディアTHE BLOCKへ回答、米デジタル資産カストディ企業アンカレッジが初の連邦認可のデジタルバンクへ、米ウェブインフラ企業クラウドフレアー(Cloudflare)がENSとパートナーシップ締結、企業間情報連携推進コンソーシアム「NEXCHAIN(ネクスチェーン)」が賃貸入居プロセスのワンストップサービス開始