総合格闘技プロモーション企業UFCとChilliz(チリズ)が業務提携を発表

総合格闘技プロモーション企業UFCとChilliz(チリズ)が業務提携を発表

総合格闘技(MMA)のプロモーション会社UFCが、ブロックチェーン企業Chiliz(チリズ)と提携したことを発表した。

今回の提携によりUFCは、Chilizが提供する最先端のブロックチェーン技術とモバイルアプリサービスSocios.comを通して格闘技界におけるファンエンゲージメントの未来を作り上げていくとのこと。

Socios.comはファンが投票やトークン獲得をするためのモバイルアプリ。このサービスの基軸通貨は、Chiliz社が発行する通貨$CHZとなっている

この提携によってSocios.com上でSocios Unitedトークン($SSU)を持っているユーザーはUFC関連の限定オファーやプロモーションをすぐに楽しめるようになった。さらに先数ヶ月間に渡って開催されるメジャーイベントへのVIPツアー等の様々な報酬、そしてイベントチケットの優先購入等の特典も楽しめる予定とのこと。

ChillizとSocios.comのファウンダー兼CEOのAlexandre Dreyfus(アレクサンドル・ドレフュス)氏は「Chilizとの提携により、UFCは今、地球上で最大のスポーツ団体のファンを虜にし、新たなフォロワーを惹きつける前代未聞の機会を創出しています」とコメントしている。

実際にこの提携により、Chilizは5月10日に行われたUFCの2試合に対して賞金プールを合計$2500相当の$CHZで用意した。試合結果を予想して、正解すればプールされた賞金から与えられるという仕組みだ。

編集部のコメント

ChilizはこれまでサッカーチームのFCバルセロナ、ユベントス、パリ・サンジェルマン、アトレティコ・デ・マドリード、ガラタサライ、ASローマなどとパートナーシップを提携しています。Chilizはスポーツ業界との連携を強く行なっている印象のあるブロックチェーン企業です。

さらにChilizはトークンの発行・流通を設計するだけでなく、新型コロナウイルスの影響で生のスポーツ観戦ができなくなることを危惧し、個人認証システム「 Socios Pass」を開発する計画も発表しています。

そしてUFCは2月26日にブロックチェーン企業Dapper Labsとも提携を結んでいました。ChilizとDapperLabsは競合と考えられるため、UFCがどのように両社と連携していくかが気になります。いずれにせよUFCは世界で3億人以上のファンがいるスポーツエンターテイメントですので、ブロックチェーンベースの新たなファンエコノミーを築きうるポテンシャルを強く持っているのではないかと「あたらしい経済編集部」は考えています。

コメント:竹田匡宏(あたらしい経済)

イメージ:Nelli-Velichko

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

ブロックチェーン、仮想通貨(暗号通貨)、トークンエコノミー、評価経済、シェアリングエコノミーなどの「あたらしい経済」をテーマにしたWEBメディアです。「あたらしい経済」モデルやそこでの稼ぎ方、そこで未来を切り開く人々のエピソード、あたらしい時代における働き方や学ぶべきことなどを、紹介します。これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

欧州委員会がデジタルファイナンス戦略として暗号資産規制草案公表、ジェミナイが英国でサービス開始、新経連がBC官民推進会合開催などのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

欧州委員会(EC)がデジタルファイナンス戦略として暗号資産の規制草案を公表、暗号資産取引所ジェミナイ(Gemini)がイギリスでサービス開始、新経連と内閣官房IT総合戦略室がブロックチェーン官民推進会合を開催、ブラジル大手食肉加工会社JBSがブロックチェーンでのサプライチェーンの透明化の取り組みを発表、カヤックと山口不動産が大塚駅周辺の魅力発信にコミュニティ通貨「まちのコイン」を導入

欧州委員会(EC)がデジタルファイナンス戦略として暗号資産の規制草案を公表

欧州委員会(EC)のエグゼクティブ・ヴァイスプレジデント(EVP)を務めるバルディス・ドンブロフスキー(Valdis Dombrovskis)氏がデジタルファイナンス戦略を9月24日に発表した。あわせて暗号資産の規制について記載されている「Markets in Crypto-Assets(MiCA)」の最終草案も公表した。

資産運用大手フィデリティらがBCベースの報告ツールを2020第4Qから利用か、ヴァンレンタスが独自トークン販売で52億円の資金調達かなどのブロックチェーン・仮想通貨ニュース解説

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第四半期から利用か、米プライベートエクイティファンドのヴァンレンタスが独自トークン販売により約52億円の資金調達予定か、米国の銀行でステーブルコイン発行事業者のための準備金保有が可能に、CoinBestが暗号資産交換業者登録を完了、韓国暗号資産(仮想通貨)取引所ビッサム(Bithumb)が二度目の売却を検討か

資産運用大手フィデリティ、ドイツ銀行、オールファンズらがブロックチェーンベースの報告ツールを2020年第4四半期から利用か

アメリカ資産運用企業大手フィデリティ(Fidelity)、スペイン資産運用大手オールファンズ(Allfunds)、イギリスのフィンテックプロバイダー企業カラストーン(Calastone)、オーストラリアのフィンテックプロバイダー企業リンク・グループ(Link Group)、スウェーデンの資産運用企業MFexミューチュアルファンド、オーストラリアの通信会社トランザクト(TransACT)、ドイツ銀行(Deutsche Bank)がファンド運営にブロックチェーン報告ツール「TISA Universal Reporting Network(TURN)」を2020年第四半期から採用することが明らかになった。