国内初、ビットポイントにゼノ(GXE)上場へ

ビットポイントにゼノ(GXE)上場へ

国内暗号資産(仮想通貨)取引所BITPOINT(ビットポイント)が、暗号資産ゼノ:XENO(GXE)の取り扱い予定を5月11日発表した。

なお予定通りGXEがビットポイントに上場すれば、国内交換業者がGXEを取り扱うのは初の事例となる。

BITPOINTではGXEの取り扱い開始を5月16日12:00から予定しているとのこと。

取り扱いサービスについては、販売所サービス「BITPOINT」およびレンディングサービス「貸して増やす」、暗号資産を毎月自動的に購入するサービス「つみたて」、そしてGXEの「入金」と「出金」が対象となるという。交換所(板取引)サービスの「BITPOINT PRO」については、今回対象外となるようだ。

GXEが予定通り上場すればBITPOINTでは、全18銘柄の暗号資産を取り扱うことになる。

現在の取り扱い銘柄はビットコイン(BTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)、イーサリアム(ETH)、ライトコイン(LTC)、リップル(XRP)、ベーシックアテンショントークン(BAT)、トロン(TRX)、エイダ(ADA)、ジャスミー(JMY)、ポルカドット(DOT)、チェーンリンク(LINK)、ディープコイン(DEP)、アイオーエスティー(IOST)、クレイトン(KLAY)、シバイヌ(SHIB)、ポリゴン(MATIC)、フレア(FLR)となる。

GXEは、国内上場企業「クルーズ」のグループ会社である「CROOZ Blockchain Lab」が参画する「PROJECT XENO」内で使用される暗号資産とのこと。「PROJECT XENO」におけるガバナンストークンとしての役割を持つようだ。

「PROJECT XENO」は「GameFi」と「e-Sports」を備えたタクティクスPvP(Player vs Player)ゲーム。NFTや暗号資産の要素を取り入れつつも、オンライン対戦ゲームとして誰でも長期的に楽しめるゲームプロジェクトとのことだ。

なおGXEは海外暗号資産取引所では、ビットトレックス(Bittrex)、ゲート(Gate.io)、エムイーエックスシー(MEXC)などで取り扱われている。

関連ニュース

参考:ビットポイント
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【1/17話題】トランプ新政権が暗号資産を国家優先事項に、ヴィタリックがSoneiumの対応に好意的意見など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

Napier Labs、利回りトークン化プロトコル「Napier Finance v2」の追加情報を公開

大手DeFi(分散型金融)プロトコル「カーブファイナンス(Curve Finace)」の創業者らが出資するなどで注目を集めるDeFiプロジェクト「ネイピアファイナンス(Napier Finance)」の主要開発元「ネイピアラボ(Napier Labs)」が、新プロトコル「ネイピアファイナンスv2(Napier Finance v2)」についてのブログを1月15日に公開した

ソラナDEX「Jupiter」の「JUP」トークンが2回目のエアドロへ、割当チェッカー公開

分散型取引所(DEX)「ジュピター(Jupiter)」の独自トークン「JUP」が、2回目のエアドロップ(無償配布)で合計7億JUP(約900億円)配布される。またエアドロップ割り当て数を確認できるチェッカー機能が公開された。「ジュピター」の公式Xアカウントで1月16日発表されている

マレーシア、暗号資産・ブロックチェーンの法律導入を検討

マレーシアのアンワル・イブラヒム(Anwar bin Ibrahim)首相が、アブダビ政府および大手暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)と会談し、マレーシアにおいて暗号資産やブロックチェーン技術に関する法律の導入を検討していると現地メディア「ニュー・ストレーツ・タイムズ (New Straits Times)」が1月14日報じた