eスポーツの「Community Gaming」が約19億円調達、アニモカやバイナンスらから

Community Gamingが約19億円の資金調達

eスポーツトーナメントの作成プラットフォームであるコミュニティゲーミング(Community Gaming)が、シリーズAラウンドで約19億円(1,600万ドル)を調達したことが4月7日分かった。

今回の調達は、グローバルな事業展開とプラットフォーム提供の拡大が目的のようだ。

コミュニティゲーミングでは主催者がeスポーツのトーナメントを作成でき、そのトーナメントの優勝者に対しては賞金が暗号資産のイーサリアムやUSDCで支払える仕組みとなっている。

この資金調達ラウンドは、ソフトバンクグループのSB・オポチュニティ・ファンド(SB Opportunity Fund)主導の元、アニモカ・ブランズ(Animoca Brands)、バイナンス・ラボ(Binance Labs)、ビットクラフト・ベンチャーズ(BITKRAFT Ventures)、グリフィン・ゲーミング・パートナーズ(Griffin Gaming Partners)が参加したという。

発表によると今年後半に予定されている、コミュニティゲーミングのプラットフォームのメジャーアップデートにより、ユーザーはゲーム化された「クエスト」を通じて、ブロックチェーン上で副収入を得られるようになるとのことだ。

また今回の資金調達により、ラテンアメリカと東南アジアでの事業を拡大する予定とのこと。 またコミュニティゲーミングは、資金の一部をP2E(Play2Earn)ファウンデーションに寄付する予定とのこと。

P2Eファウンデーションは、競技の主催者に助成金を提供することで、世界中の低所得者やコミュニティのために、ゲームの草の根的な発展を支援している非営利団体。これまでにコミュニティゲーミングは約1200万円(10万ドル)以上の助成金を提供しているとのことだ。

なお同社は昨年7月、イーサリアム(Ethereum)のスケーリングソリューションであるポリゴン(Polygon)と提携している。

この提携によりコミュニティゲーミングのプラットフォームが、ポリゴンのネットワークと接続され、賞金の支払いが「超高速」になると発表していた。

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参考:プレスリリース
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Smederevac・BadBrother

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
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