クリプトアートのパイオニアKevin Abosch氏参加、グラコネのkizuna NFTチャリティープロジェクト第2弾発表

クリプトアートのパイオニアKevin Abosch氏参加、グラコネのkizuna NFTチャリティープロジェクト第2弾発表

株式会社Gracone(グラコネ)が「kizunaNFTチャリティープロジェクト」の第2弾企画として、アイルランドの著名アーティストであるケビン・アボッシュ(Kevin Abosch)氏の参加決定を4月21日発表した。

「kizunaNFTチャリティープロジェクト」は著名人のデジタルアート作品をNFTとしてオークションにかけ全売上金を社会貢献活動に寄付をする、日本初のチャリティーだ。今回アボッシュ氏はこのチャリティーの趣旨に賛同のうえ作品の提供を行うとのこと。

ケビン・アボッシュ氏はAI、ブロックチェーンを題材にした映画、インスタレーション、彫刻、写真などの作品が有名なアイルランドのコンセプチュアル・アーティストで、クリプトアートのパイオニアとして世界的に知られている人物だ。彼が現在手がける作品の「1111」は、現在でOpenSeaのアートランキングで現在7位。3,851.52ETH(約9億円)の売り上げを誇っているとのことだ。

なお第一弾同様、今回のプロジェクトに関しても、集まった売上金の寄付先はコロナ禍で生活苦に陥った10代をサポートする「認定NPO法人D×P(ディーピー)」となっており、同団体を通してコロナ禍で生活に苦しむ若年層の食糧や生理用品などの支援活動に充てられるとのことだ。

オークションへの参加方法に関する詳細は近日発表になるとのことだ。

編集部のコメント

リリースによると現在米国などの海外では、著名アーティストや海外セレブリティなどが自身の絵画などのクリエイションをNFTと関連付けて販売し、その売上金をコロナ禍で増加している社会問題の解決に充てるチャリティー活動が増えており、この活動は世界中の善意を効率的に集められる寄付活動として注目を集めています。

今回の企画は日本で初めてその形式をとるkizunaNFTチャリティープロジェクトの第2弾となるとのことです。

関連ニュース

グラコネがNFTアートによるチャリティープロジェクトを発表。売上げ全額寄付へ

コメント:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:iStock/Lidiia-Moor

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【7/26話題】メタプラネットが「Bitcoin Magazine Japan」の独占運営権、ビットフライヤーがFTX Japanの買収完了など(音声ニュース)

メタプラネット、「Bitcoin Magazine」日本版の独占ライセンス取得、SBI、フランクリン・テンプルトンと日本での共同出資会社設立を正式発表、ビットフライヤー、FTX Japanの買収完了、「Jito」、ステーキングプラットフォーム「ジトリステーキング」のコード公開、英FCAがコインベース傘下のCBPLに強制執行、約450万ドルの罰金課す、米ジャージーシティ、年金基金をビットコインETFに投資へ、マイニングの米マラソンデジタルが1億ドル相当のビットコイン購入、完全HODL戦略を採用、クロスチェーンプロトコル「deBridge」、ガバナンストークンDBR発行へ

Sponsored

【7/25話題】SBIが「ビットコイン現物ETF」取り扱い準備か、DEAと東京電力らがDePINの「ピクトレ」を東京で実証試験へなど(音声ニュース)

SBIがビットコイン現物ETF取り扱い準備か=報道、DEAと東京電力らがDePINコンテンツ「ピクトレ」、東京都の3区で実証試験へ、京東コインリンク科技、香港ドルにペッグのステーブルコイン発行予定と発表、フェラーリが暗号資産決済システムを欧州にも拡大、米国での導入に続き、NTTデジタルとマツモト、卒業アルバムにブロックチェーン活用へ、タイ、デジタル資産配布の登録受付を8月1日から開始。デジタルウォレット政策一環で、農産業のRWAマーケットプレイス「Agridex」、ソラナ上で初の農業取引を決済=報道