S&Pとパンテラ、プロトコル収益重視の暗号資産指数を算出開始

S&P DJIとPanteraが暗号資産指数の算出開始

指数の算出・提供を手がけるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P DJI)と暗号資産(仮想通貨)投資会社パンテラキャピタル(Pantera Capital)が、新たな暗号資産指数「S&P Pantera Digital Asset Index」を7月20日に算出開始し、21日に発表した。

同指数は、機関投資家が暗号資産への配分を検討する際のベンチマークとしての利用が想定されているとのこと。知名度や価格モメンタムではなく、プロトコル収益を通じて、継続的な経済活動が確認できる暗号資産を重視するルールベース型の指数だという。

ローンチ時点の構成銘柄は18銘柄で、構成比率の大きい5銘柄にはイーサリアム(ETH)、BNB、ソラナ(SOL)、トロン(TRX)、ハイパーリキッド(HYPE)が含まれる。なお、ビットコイン(BTC)は同指数に採用されていない。S&P DJIによると、収益基準を適用した結果、BTCは母集団で構成比率の大きい非採用銘柄の1つとなったという。

銘柄選定には、ブロックチェーンデータ提供企業アルテミス(Artemis)が集計するプロトコル収益データが利用されるとのこと。また価格や流動性などのデータには、機関投資家向けに暗号資産データやソフトウェアを提供するルッカ(Lukka)の情報が使用されるという。

なお同指数の構成銘柄候補には、直近2四半期のプロトコル収益の合計がプラスであることに加え、一定の時価総額と流動性の基準を満たすことが求められる。ミームコインや開発・運用が放棄された暗号資産は対象外となる。

各構成銘柄の比率は、調整後時価総額を基準に決定されるとのこと。構成比率は、最大銘柄が35%、その他の銘柄がそれぞれ20%を上限とし、構成銘柄と比率を四半期ごとに見直すという。

なお同指数は、S&P DJIの広範な暗号資産指数「S&P Cryptocurrency Broad Digital Asset Index」の適格銘柄を母集団とする。母集団となるBDA指数は、2021年7月13日に「S&P Cryptocurrency Broad Digital Market(BDM)Index」として算出を開始し、その後、現在の名称に改称された。

参考:S&P DJI
画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

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