一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain」を共催

一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain」を共催

一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が暗号資産(仮想通貨)とブロックチェーン技術の普及推進と健全な業界育成を目的に無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain ~DX・Web3.0・ウィズコロナ時代における暗号資産、ブロックチェーンの可能性~」を共催することを8月19日発表した。

このイベントではウィズコロナという大きな社会課題とも対峙した中で、今までの日本における業界全体の系譜と、これからのブロックチェーンの展望の鍵を握るDX(デジタルトランスフォーメーション)やWeb3.0などのテーマと絡めた議論を各登壇者が展開するとのこと。

このイベントにはJCBAの会長でビットバンク株式会社の代表取締役である廣末紀之(ひろすえのりゆき)氏、BCCCの代表理事でアステリア株式会社の代表取締役社長/CEOである平野洋一郎(ひらの よういちろう)氏、株式会社マネーパートナーズグループの社長室所属でJCBAステーキング部会長である鈴木雄大(すずき ゆうだい)氏、Stake Technologies株式会社CEOである渡辺創太(わたなべ そうた)氏、HashHub共同創業者兼CEOである平野 淳也(ひらの じゅんや)氏が登壇する。

このイベントは9月14日18:00~20:00にオンラインで開催予定。参加は無料となっている。

参加申し込み・イベント詳細情報はこちら

編集:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:iStock/nisaul-khoiriyah・SiberianArt・BestForBest)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

米DTCC子会社DTC、SECからノーアクションレター取得。規制下のトークン化サービス検証へ

米国の金融市場インフラを担うデポジトリー・トラスト・アンド・クリアリング・コーポレーション(Depository Trust & Clearing Corporation:DTCC)が、子会社であるデポジトリー・トラスト・カンパニー(Depository Trust Company:DTC)について、米証券取引委員会(SEC)の取引市場部門スタッフからノーアクションレターを取得したと12月11日に発表した

スーパーステートがトークン化株式の直接発行プログラム公開、ソラナとイーサリアムに対応

金融テクノロジー企業のスーパーステート(Superstate)は、イーサリアム(Ethereum)とソラナ(Solana)のブロックチェーン上でトークン化された株式を、米SEC(証券取引委員会)登録の公開企業(上場企業を含む)が直接発行できる新プログラム「ダイレクト・イシュアンス・プログラム(Direct Issuance Programs)」を12月10日に発表した